「ヒルナンデス、もう二度と見ないです」

前日に突然、取材を申し込む。取材予定時刻をすっぽかす。１時間後に電話で「キャンセルね」と断る。そんな非常識な会社が、まだこの世の中に存在するようです。

利権にまみれ腐敗する地上波テレビ業界

著者自身の持論ですが、人間という存在は利権というものにドップリと浸かっていると、必ず腐敗するものです。

その利権の典型例は、地上波テレビ業界でしょう。

もともと電波は私たち日本国民の共有財産ですが、地上波テレビ局はこの電波を非常に安い使用料で使用しており、しかもテレビ局には新規参入がほとんどないため、限られた数のテレビ局が情報発信を事実上独占しているという状況にあります。

結局のところ、テレビ業界はこれまで新聞業界と並び、世の中の「情報発信」を独占していたという事情もあるのでしょう。新聞、テレビなどのオールドメディアが「第４の権力」を自称し、あたかも自分たちが国民の代表であるかのごとき勘違いをしていたというのも、その典型例だと思います。

ネットの普及で不祥事続々

もっとも、インターネット環境の発達は、こうした状況を大きく変えつつあります。テレビ業界の腐敗ぶりに関するエピソードが、ここ数年、山のように出てきているからです。

最近だとテレビ朝日が報じた話題をもとに、農水省が狂犬病予防法に基づく検疫を緩めようとした、とする話題もあります（『ネット批判に対し農水省が「言い訳にならない言い訳」』等参照）。

ちなみに『徹底して自分に甘いテレビ朝日：説明は明らかに不十分』でも述べたとおり、テレビ朝日といえば、昨年８月に東京五輪閉会式当日の深夜に女性局員が渋谷のカラオケ店で泥酔・転落する事件を発生させていますし、これに対する社内の調査と報告、関係者の処分が非常に甘かった企業でもあります。

フルーツサンド1000個売れ残りの危機

ただ、テレビ局の非常識ぶりを示す話題は、これだけではありません。

４月26日にとある画像がツイッターに投稿されました。

これによると、東京・中目黒にあるフルーツサンドの人気店が日本テレビの情報番組『ヒルナンデス』から夜９時に取材を申し込まれ、取材時刻に指定された翌日の夜６時に向けて張り切ってフルーツサンドを1000個製造したそうです。

ところが、『ヒルナンデス』スタッフは撮影予定時刻になっても姿を見せず、連絡もなく、それどころか時間を１時間過ぎてから、いきなり取材キャンセルの電話が入った、というのです。電話１本で前日にいきなり申し込むというのも非常識ならば、電話１本でドタキャンするというのも非常識でしょう。

それなのに、同店は「怒れるようなことがおきても全く腹が立たない」、「神様はまだ僕たちを試してくる」などとしたうえで、製造したフルーツサンドの購入を呼び掛けたそうです（実際、調べてみると、この店のフルーツサンドは本当に美味しそうです）。

日テレのせいで1000個も製造してしまったフルーツサンドが破棄されず、無事に売れたことを願うばかりです。

日テレ側は「謝罪した」と言い張るが…？

こうしたなか、この騒動をＪ－ＣＡＳＴニュースが昨日、取り上げていました。

フルーツサンド1000個製造も「取材ドタキャン」 「助けて」店舗スタッフの悲鳴拡散、日テレが謝罪

―――2022年04月27日19時40分付　Ｊ－ＣＡＳＴニュースより

これによると、店舗関係者はその後、日テレ側から直接の謝罪を受けたと明らかにするとともに、購入協力者に謝意を示した、などとしています。また、Ｊ－ＣＡＳＴニュースの取材に対し日テレ広報部は番組でロケに行けなかったことを認め、次のとおり謝罪した、としています。

「取材予定のあった店舗にロケに行けなかったことは事実です。お店の皆様には経緯をご説明のうえご迷惑をおかけしたことをお詫びしました」。

もっとも、具体的にどのような「謝罪」がなされたのかについては、この記事だけではよくわかりません。また、この謝罪はあくまでも同店舗に対してなされたものらしく、番組のホームページを見ても、謝罪の「しゃ」の字も掲載されていません。

いきなりアポを入れる。

アポをすっぽかす。

日本テレビ、なかなかに強烈な会社だと言わざるを得ません。

ただ、これが日本テレビだけの問題点なのかと問われれば、それも微妙です。どちらかといえば日本のテレビ業界、新聞業界を含めた「マスメディア」と呼ばれる人たち全体の問題点ではなでしょうか。

いずれにせよ、「不祥事を起こしてホッカムリ」という意味では、テレビ局はどこも似たり寄ったりなのかもしれません。