「取材」と聞くと、あまり良い思い出がありません。たいていの場合、取材を受ける側は手間ばかりかかり、宣伝効果もなく、徒労に終わるからです。こうしたなか、本日は「取材」について、いくつか興味深い話を紹介したいと思います。前半ではマスメディアの取材、そして後半では起業するとひっかかることがおおい「取材商法」を取り上げます。本日の教訓は、「わけのわからぬ取材はスルーが吉」、です。

テレビ局「謝礼出さないけど取材させて」

昨日、ツイッターでこんなつぶやきを発見しました。

とあるTV局からいきなり「謝礼も取材費も一切出さないけど、打ち合わせした上でお宅での猫との生活を撮らせて」と丁寧な文章でメールきたが、なんと答えたらよいかわからないのでスルーすることにしました。
―――2021年2月5日 23:43付　ツイッターより

このツイートが事実なのだとしたら、なかなか考えさせられます。

常識的に考えて、その「テレビ局」とやらは、このツイート主の「自宅での猫との生活」を撮影することで番組に仕立てるわけです。しかも、その取材や打ち合わせに伴い、この方の時間が取られるわけです。経済社会の一般的な常識に照らすならば、しかるべき報酬・手数料・謝礼が支払われるように思えます。

それなのに、こうした経費をテレビ局とやらが負担しないというのであれば、酷い言い方をすれば、これは「情報のタダ取り」のようなものではないでしょうか。

メディアの取材

タダで取材を受けても良いばあいもあるが…

もちろん、物は考え様なので、タダであっても取材を受けて良いと考える人もいるかもしれません。

たとえば、ある人は「テレビ出演」という名誉欲を満たすことができるかもしれませんし、ある人はテレビ番組の取材で「有名人に会えるかもしれない」という期待を抱くかもしれません。あわよくば、ある有名人からサインをもらったりすることもできる、という下心もあるのかもしれません。

あるいは、取材してもらうこと自体が一種の「宣伝」になる、という考え方もアリです。

個人的な体験で恐縮ですが、当ウェブサイトとは無関係の本業に関して、ときどき、取材の申し込みを受けることがあります。どの会社から取材申し込みを受けたかについては申し上げられませんが、「業界では誰もが知っているメディア」とだけ申し上げておきましょう。

ただ、これらの取材を受けてみて思ったのですが、取材を受けたとしても、べつに報酬・謝礼等が発生するわけでもなく、宣伝効果も限定的であり、それよりも取材を受ける手間（下準備、先方の事務所に出掛ける際の時間など）や責任などを考えると、あきらかに割に合いません。

とくに怖いのは、自分が述べた内容と異なるニュアンスで発表されてしまうことであり、そうなると、自分自身の本業に対するダメージが生じることもあり得ます。

もちろん、なにをもって「宣伝効果」と見るかについては、さまざまな考え方があろうかと思います。したがって、このあたりについては一律に「効果あり／なし」と断定すべきではありませんが、少なくとも個人的には、「もう取材は受けない」と決めている、というわけです。

それよりもむしろ、最近だと「４～５ページ分の原稿を作ってください」、「納期はＸ月Ｘ日」、「代金は税込Ｘ円でお願いします」、といったご依頼を積極的・継続的に受けるようにしています。こちらの仕事の方がよっぽど手間はかかるのですが、原稿等執筆の対価や責任も明確だからです。

いずれにせよ、適正な対価が伴わない仕事には要注意、というわけです。

「情報のタダ取り」、なぜ最近になって頻発するのか？

さて、この手の「大手マスメディア各社による情報のタダ取り」という話題は、最近になってとくに頻繁に目にするようになった気がします。あくまでも想像ですが、大手メディアによる情報のタダ取りは、最近になって増えたのではなく、もともと横行していたのではないでしょうか。

インターネット環境が出現・普及する以前だと、マスメディアの取材態度などが非常識だと感じても、それを共有する手段が限られていました。しかし、世の中にインターネット環境が普及し、人々はＳＮＳや掲示板ブログなど、全国・全世界に向けて気軽に情報発信する手段を手に入れました。

だからこそ、この手の情報を目にする機会が増えたのではないかと思うのです。

そういえば、ツイッターなどを眺めていると、事件・事故・災害などが発生した際に、偶然その場に居合わせた人がスマートフォンで写真・動画を撮影してインターネットに投稿すると、新聞社やテレビ局の取材班などからメッセージが来て、それらの提供を求められる、という事例はあります。

たとえば、『ガジェット通信』というウェブサイトに2018年10月27日付で投稿された次の記事では、偶然、火災現場に遭遇したライターの方がその様子をツイッターに投稿したところ、ＮＨＫや日テレなど５社から動画の使用依頼が来た、という話題が紹介されています。

火事の動画を『Twitter』に投稿したらTV局5社から「動画を使わせて」と連絡が殺到！　全社と真摯に対応したらこうなった！

―――2018/10/27 13:45付　ガジェット通信より

詳しくはリンク先記事を見ていただければわかりますが、基本的にはどの局も謝礼なしであり、１社だけ「金銭での謝礼はできないものの、実際に動画を使用した場合は謝礼として粗品をくれる」と約束してくれたケースがあった、というものです。

（いちおうテレビ業界の名誉のために申し上げておくと、リンク先記事によれば、どの社も最低限の礼節はわきまえていたようです）。

もちろん、この記事のようなケースだと、現場に居合わせたのはその人の努力というよりは偶然であり、また、「事実を世の中に伝える」という報道番組の「使命」とやらを果たすために、あくまでも善意で無料提供してください、という話は、まだ理解できなくもありません。

しかし、あくまでも仮定の話ですが、「事件・事故現場を追いかけるのを趣味にしている」という人物がいたとして、そのような人物が誰よりも早く現場に駆け付け、その現場の動画などを撮影していたような場合にも、テレビ局は同じようなことを要求するのでしょうか。

なんだか、よくわかりません。

そもそもその情報は必要なのか？

さて、ここで少しだけわき道に逸れてしまいますが、そもそも論として、事件、事故の現場でわざわざ映像を撮影する必要は、果たして本当にあるのでしょうか。

「火事がありました」、「地震がありました」、「水害がありました」などと報じるだけでなく、現場の映像を「絵」として流したいというニーズはテレビ局側にあるのかもしれませんが、それはどちらかといえばテレビ局側の都合であり、一般視聴者側のニーズとは限りません。

マスメディアの狼藉といえば、ほかにもいくつも事例がありますが、個人的にとくに憤っているのは、今から約２年半前、株式会社京都アニメーション（京アニ）の本社に対する放火事件が発生した際のマスメディア各社の取材姿勢です。

これについては『京アニ事件とマスコミ取材の二次被害が酷い』で、メディア各社が献花台の前に脚立を放置したり、被害者の親族の方々に突撃取材をしたりした、という事例を報告しました。正直、事件・事故取材自体が一種の「二次被害」「三次被害」をもたらしている、という言い方をした方が妥当でしょう。

また、京アニ側が当時、「当面の間、弊社、弊社社員及び弊社社員のご家族・ご親族、ご遺族及びご友人、弊社お取引先等に対する直接のご取材等はお控えください」と発表していたにも関わらず、メディア各社が被害者の実名公表を執拗に要求したことも、記憶に新しいところです。

このように考えていくと、新聞、テレビなどのマスメディア業界がこれまで「常識」だと思ってやってきたことが、じつは社会通念から大きく逸脱する行為なのだとしたら、こうした行動自体が人々の強い反発を買うものではないかと思う次第です。

取材商法にご用心

起業直後に１本のメールが…

さて、ここまでは「マスメディア各社による取材」という話でしたが、もうひとつ、まったく関係のない話を取り上げておきましょう。

それは、「取材商法」です。

これも個人的な体験ですが、起業してしばらく経ったある日、いきなりこんなメールが入ってきました。

To: <XXXX@XXXX.XXX>

From: ▲▲社 山田<yamada@XXXX.jp>

Subject: ホームページを見てお問い合わせ致しました

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ＸＸ社　代表　●●様
拝啓　時下、益々ご健勝のこととお喜び申し上げます。▲▲社の記者で山田と申します。
今回、●●代表に、弊社の出版する『★★★★』の新設企業特集にご登場いただきたく、ご連絡させていただいた次第でございます。今週末の金・土に10件ほどを訪ねる予定です。その際、ミュージシャンの●●●●氏にインタビュアーになって頂き、一般目線から質問するという形式です。詳細についてはお電話で直接お話できればと思いますので、宜しくご検討いただき、ご一報いただければ幸いです。

これは、なかなか興味深い話です。

ミュージシャンの●●●●氏といえば、1980年代には全国的に大人気を博したロックバンド「●●●●ーズ」のサイドボーカルであり、そんな有名人に会えるというのも凄い話です。

そして、この「▲▲社」について調べてみたら、たしかにこの『★★★★』なる雑誌は毎月発行されていて、いちおう、全国の有名書店などでも販売されており、ご丁寧なことに無料のウェブ版まである、とのことでした。

もっとも、よく考えてみたら、この『★★★★』なる雑誌、正直、今までの人生で目にとめたこともなく、木曜日に申込み、金曜日に取材をするというのも奇妙な話ですし、取材者側が取材する会社のことについて何も予備知識を持たないで取材をするというのも不自然です。

さらにいえば、著者自身は起業する以前から、すでに専門書を執筆したり、業界誌などに寄稿したりしていたため、「取材を受ける側がカネを払う」ということがあり得ないこと、誰が読んでいるかもわからない雑誌に取り上げられても宣伝効果はゼロかマイナスであることは瞬時に理解できました。

ずらずら並ぶ、パッとしない会社

ではいったい、この会社は何者なのでしょうか。

もう少し調べてみると、こんな単語も引っかかりました。

「取材商法」。

いわば、起業したばかりの会社を狙い、唐突に電話やメールでコンタクトを取り、１～３日後を指定して取材を申し込む、という手口です。その際、「取材手数料」として、取材を受ける側がＸ万円を相手に支払わなければならない、という仕掛けです。

期日を１～３日後に指定する理由は、相手に考える余裕を与えないためです。起業したばかりだと、とにかく知名度がありませんし、しかもちょっとした有名人（しかもやや落ち目の人物）に取材されるとなれば、グラッと来る経営者の方も多いのではないでしょうか。

しかし、一回取材を断る（またはメールを無視する）と、たいていの場合、その業者からは二度とコンタクトはありません。おそらくその理由は、「だれでもちょっと調べたらすぐに、これが『取材商法』だと気付く」ということを彼ら自身がよく理解しているからでしょう。

ちなみに、この取材商法自体は違法行為ではありません。

取材を受ければ、現実にその会社が発行している雑誌に掲載してもらえるからであり、また、その雑誌が売れているかどうか、広く読まれているかどうかは別として、とにかく全国の書店の店頭に並んでいることは事実だからです（※まったく同じ内容がウェブサイトにも掲載されているのはご愛敬でしょう）。

まったくうまいこと考えるものですね。

ずらずら並ぶ、パッとしない会社

ちなみに著者自身は起業後１年間で、この取材商法で２社からコンタクトを受けたのですが、どちらもスルーしたのは言うまでもありません。

しかも、このうち先ほど紹介したメールの件については、後日談もあります。その号のウェブ版を眺めてみると、たしかにその雑誌には『新設会社特集』なるものがあり、さまざまな（しかもパッとしない）会社なり、事務所なりが、ずらずらと並んでいました。

そして、そのメールに記載されていたとおり、インタビュアーを務めていたのは「1980年代に大人気を博したロックグループに所属していた●●●●さん」です。思わず、

「●●さん、いったい何やっとんねん！」

と叫んでしまいました。

あの輝かしい時代の●●●●さん、写真で拝見するとずいぶんと見た目も変わられました。生活のためとはいえ、こんなことに手を染めるとは…。

オマケ：「当社が取材を受けました」

さて、この取材商法の会社、いまでも同じようなことをなさっているようですし、ミュージシャンの●●●●さんもご活躍のご様子です。

というのも、某ベンチャー企業のウェブサイトを拝見すると、設立３ヵ月後にこんな記事が掲載されていたからです。

●●●●さんと対談しました

●月●日、当社事務所にて雑誌★★★★の取材を受けました。起業して間もない会社を取材し、雑誌に掲載するというものです。弊社が声をかけてもらえたのは、ホームページを見て、珍しい会社だと思われたからだそうです。●●●●さん、担当の記者さん、カメラマンの３人が来社され、１時間程度、取材を受けました。（以下略）
―――某社ウェブサイトより

某社さん、それ思いっきり騙されてますよ～。