米大統領選はバイデン候補有利ながらも混迷の度を深めています。いくつかの州では僅差となっていることに加え、トランプ陣営が「各地で不正があった」などと申し立てていることから、すんなりと当選宣言が出るというものなのかは疑問です。こうしたなか、「米大統領選の混迷も中国の浸透工作の影響ではないか」と読める記事が、ニューズウィークに掲載されているようです。
トランプ大統領「実際に生じたのはレッドウェーブだった」
混迷する米大統領選を巡り、当ウェブサイトで昨日の『ウィスコンシン州「バイデン勝利」報道も再集計申立へ』でも少し報告しましたが、トランプ陣営は現在、大規模な選挙不正が存在していると主張しています。
こうしたなか、ドナルド・Ｊ・トランプ米大統領は現地時間の５日夕方６時半（日本時間の６日午前８時半）からホワイトハウスで記者会見を行いました。
全部で17分ほどの会見ですが、「合法的な票をカウントすれば私の圧勝だ」などと述べています。
また、「実際に発生したのは青い波（＝バイデン）ではなく赤い波（＝トランプ）だった」「大規模な不正が行われている」、「彼らは選挙を盗もうとしている」、との見解を繰り返しました。これは敗北宣言ではなく、事実上のファイティングポーズと見るべきでしょう。
なお、一部のメディアは「トランプ氏が根拠もなく不正があったと決めつけている」などと報じていて、なかには大統領の中継を途中で打ち切ったメディアもあったようですが、メディアが勝手にそのように報じること自体、不当なバイアスそのものではないかという気がしてなりません。
トランプ陣営が少なくとも３州で法廷闘争
こうしたなか、一部では「トランプ氏は潔く負けを認めるべきだ」などとする意見もあるようですが、その反面、大規模な不正が行われていたのだとしたら、これは米国だけの問題ではなく、どちらかといえば私たちの国・日本も含めた民主主義諸国全体を揺さぶる問題に発展しかねません。
こうした視点で、非常に気になった記事を２つほど紹介しておきたいと思います。
トランプ陣営が法廷闘争 僅差なら再集計可能な州も
トランプ陣営が4日、大統領選の郵便投票の開票などを巡り訴訟を起こしたことで、結果の確定は長引きそうだ。選挙人を選べない州が相次げば、議会が大統領を選出するという約200年ぶりの異例の事態になる可能性も捨てきれない。<<…続きを読む>>
―――2020/11/5 23:17付 （2020/11/6 5:18更新） 日本経済新聞電子版より
これも日経の中村亮記者（ワシントン）の署名入り記事ですが、「最悪の場合、議会が大統領を選出する可能性がる」、などと述べたものです。
中村記者は記事で、トランプ陣営が次のような申し立てを行っていると述べています（当ウェブサイトの要約による箇条書き）。
- 開票所で共和党系の選挙立会人が集計担当者から離れるよう命じられた結果、消印や署名が確認できなかった（ペンシルベニア）
- 立会人が開票作業への監視を拒否されるなど、開票所への十分なアクセスが認められていない（ミシガン）
- 期限後に郵送で届いた53票が有効とみなされた現場を立会人が目撃したとして、その票を分離するように要求する（ジョージア州）
また、実際にウィスコンシン州でもトランプ陣営側が「いくつかの郡で不正行為の報告がある」として、再集計を申し立てたという話題（※これについては当ウェブサイトでも昨日取り上げています）などにも触れたうえで、中村記者はこう指摘します。
「多くの専門家はトランプ陣営の訴訟理由について『根拠がない』と疑問視する。トランプ陣営は訴訟で選挙結果の確定を遅らせることで、議会による選出を狙っている可能性がある」。
すなわち、連邦法が規定する12月８日までに各州が選挙結果を確定させることができず、過半数の選挙人を得る候補が出なかった場合には、まずは下院が、それでも決着がつかなければ上院が選ぶ副大統領か下院議長が大統領代行に就任する可能性もある、などとしています。
「中国の陰謀」説が事実なら…！？
もちろん、こうした極端なシナリオを現時点で想定するのは行き過ぎだ、とした批判する意見もあるかもしれませんし、いくつかの不正はあったにせよ、選挙結果は選挙結果で認めるべきだ、などとする主張もする人は（わが国でも）見かけます。
ただ、もし今回の大統領選の混乱が、かりに外国の勢力によって仕掛けられたのだとしたら、話はまったく変わって来ます。
【調査報道】中国の「米大統領選」工作活動を暴く
＜トランプvsバイデンの選挙に先立つ世論操作は氷山の一角。「中国人はSNSが下手で文章も説得力に欠ける」が、既に600団体がアメリカ社会に浸透していることが分かった。4年前のロシアとの違い、中国共産党の真の狙いは――。本誌「アメリカ大統領選 中国工作秘録」特集より＞<<…続きを読む>>
―――2020年11月5日（木）07時05分付 ニューズウィーク日本版より
ニューズウィーク（日本版）は昨日、中国当局による米大統領選を巡る工作活動の一端を示すレポートを掲載しています。
この記事、「中国がバイデン陣営を支援していた」などとする短絡的な結論のものではありませんが、ただ、非常に気になるのが、次の記述です。
「本誌は4カ月に及ぶ調査の一環として、政府当局者を含む20人以上の専門家やアナリストに取材した。そこから浮かび上がってきたのは、中国共産党とその他の政府関連組織が長年にわたり、自国の政治・経済的利益と野望を実現するための環境づくりや人脈形成に力を入れ、アメリカで連邦政府レベルから州政府や地域社会レベルにまで多層的なパイプを築いてきた事実だ。」
これは、非常に興味深い指摘です。
当ウェブサイトなりの持論も交えて申し上げるならば、中国は相手国の自国に対する依存度を極端に高めることで、相手国を経済的・政治的にがんじがらめにするという手法を得意としています。アジアのケースだと台湾や韓国がその典型例でしょう。
ニューズウィークによれば、こうした「パイプ」には「民間企業や大学、シンクタンクや社会・文化団体、華僑組織や中国語メディア、中国系メッセージアプリのWeChatなどが含まれる」（中国共産党による情報工作活動に詳しい豪政治アナリストのジョン・ガーノー氏）のだそうです。
つまり、産業スパイ、ＳＮＳを含めた社会全体の多岐にわたる活動を通じて相手国に浸透し、社会の分断を狙い、相手国をコントロールしようとするのが中国共産党の対外工作なのだとしたら、これは放置しておける話ではありません。
バイデン政権に備える必要？
さて、日本にとっては、現在のトランプ政権が継続する方が、何かと都合が良いことは間違いないでしょう。
安倍晋三総理が個人的な信頼関係を構築してきた相手であるという事情もさることながら、日本がなかば主導するかたちで、「自由で開かれたインド太平洋」構想（ＦＯＩＰ）についても実現に向けて動き出しているという点を踏まえるならば、バイデン政権となれば不確実性が強まりかねません。
だいいち、ジョー・バイデン氏といえば、副大統領時代に「日米韓３ヵ国連携」を強く推進した人物でもありますし、日本に対し、無用な対韓譲歩を要求してくる可能性には、十分な警戒が必要でしょう（もっとも、2015年12月の慰安婦合意をあっさり覆したのは韓国側ですが…）。
また、北朝鮮に対する国際的な経済制裁、中国による海洋進出への牽制などについても、バイデン政権によって後退するようなことがあってはなりません。
ただ、実際にバイデン政権が発足してしまった場合には、日本はそれを前提として、米国との間で「基本的価値と戦略的利益を共有する最も重要な同盟国」であることを確認し、米国自身がこれに背く行動をするならば、「クアッド」の枠組みなども使ってそれを引き戻さなければなりません。
その意味では、「菅義偉外交」の真価が問われる局面が、さっそく到来するのかもしれません。
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1 2 次へ »トランプ大統領が当選した時、日本は大変なことになると言われてましたね。
今度はバイデンで大変なことになるとまたマスコミが騒いで。
一体誰なら大変なことにはならないと言うのか…
大変さのベクトルが真逆です。
トランプとバイデン、オバマの場合。
まあなるようにしかなりませんよ。
自国の菅政権を信じましょう。
誰になっても大変ちゃいまっか？
「中国は相手国の自国に対する依存度を極端に高めることで、相手国を経済的・政治的にがんじがらめにするという手法を得意としています。」
==> 国だけではありません。国連もいずれは中国に牛耳られることになるでしょう。
朝鮮人ほどではないにせよ日本にもじわじわと浸透しつつあります。
中国の陰謀説よりも、マスコミの報道しない自由や、フェイスブックやYouTubeのNGワードの有無、広告剥がし、そして今ではツイッターでの注意書き添付など、インターネット上での言論統制がはじまっています。
今朝の虎ノ門ニュースで言ってましたが、米国の民主党左派は無宗教っぽい、んですよね。メリークリスマスをハッピーホリデーと言い替える、ポリティカルコレクトネスが大好き！
そして、無宗教な中国共産党との親和性の高さ。
民主党バイデン政権が始まれば、日本はまた中国と米国の草刈り場にされてしまうのではないかという危惧があります…。
ほぼ全て同感です。
まったくもって、アメリカを壊したのはCNNを始めとする偏向メディアですね。
なにしろ
『トランプが～という「おぞましいこと」を言った』
『トランプが～という「ウソ」を言った』
などという記事がほぼ毎日トップに出ているわけですから、読んでいる「インテリ」な人たちもしっかりと洗脳されるでしょう（ATMなど日本の偏向メディアもこれをお手本にしているのでしょう）。
また、ツイッターを始めとするSNSの偏向プラットフォームぶりも酷いもんです。たかが私企業の運営が大統領の言論に掣肘を加えるという異常事態があたりまえになってしまいました。
選挙違反があったかどうかは勿論のこと、もはやアメリカでは何が事実なのか報道では分からないんじゃないでしょうか。
そして、こういうカオスな状況を、中露はさぞや楽しみに見ていることと思います。
現状を憂うる者様
コメントありがとうございます。
さっき見たニュースでは、今度はトランプ大統領の会見を米国マスコミは途中で中継を中断するという暴挙に及んでますね…。
スゴい、まだ来年１月まではトランプさんが大統領なのに！
丁度今さっきNHKを見ながら
「結果が全て」「トランプ側が不正をしていないとは限らない」「アメリカなら後だし十万全てがバイデン票ということも余裕」
など話が前提から通じない家族の会話で気分が悪くなったところにコメントを拝読して胸がスッとしました。
こちらのサイトでも主張されているように、偏向報道は惰性で眺めていても主義主張を変えられます。
その辺りを危険視しない風潮はただ恐いです。
バイデン氏が大統領選を制して政権を発足したとしても、バイデン氏自体には大統領の職務を担える能力があるのかは大いに疑問視すべきです。
バイデン氏が大統領選を制しても半年程度で、現副大統領候補のカマラ・ハリス氏を大統領に挿げ替えるのが米国民主党の方針のようです。
カマラ・ハリス氏は「極左の過激派」と云われるほどの生粋のリベラルで、米国の安全保障の最大の脅威は「現大統領のトランプ氏だ」と公言すほどです。
また、オバマが介入したイランとの核取引(JCPOA)の再開しイランの核武装を再開・支援すると公言しています。
イランとの核取引(JCPOA)の再開に関連しては、韓国が日本の高純度のフッ化水素をイランに横流しした疑惑がありますが。
今後、米国が高純度のフッ化水素をイランに提供するかも知れませんし、カマラ・ハリス政権が日本に韓国をホワイト国に戻すように圧力を掛けてくる可能性も大いにあり得ます。
米国内の政策でも「グリーンニューディール」を強引にでも推し進めるとしていますし、医療体制も国が直接管理する社会主義化しようともしています。
指摘する点は沢山あり過ぎますが、要は、現大統領のトランプ氏の外交や政策、そして同盟国や安全保障関係の方針は、真逆に進むという考え方で正解でしょう。
痴ほうが半分入ったバイデン氏が次期大統領と思い込み、バイデン氏では「大したことは何にも出来まい」と思うところに落とし穴があります。
バイデン氏が大統領選を制すれば、世界と日本にとって最悪なカマラ・ハリス政権が米国を支配すると強く認識すべきです。
盲点でした。
ググったら…
公聴会での公職者追求で名を上げる。
マイノリティー保護を実績として掲げるが中国にはダンマリ。
まるで誰かさんみたいな人が副大統領候補なのですね。
また、バイデン氏とすら持論が違うので政策論争は避け、「黒人、検察経験、インドルーツ、女性」で選挙を戦うのもセコい。
このコンビが勝ったらアメリカ国内もより「分断」されそう。
前途多難です。
工作と聞いて思い出したことがあります。コスモポリタンはある種のひとたちにはネガティブワードだってご存じでしたか。欧州人には特別な意味があるらしいのです。では、インターナショナルはネガティブワードですね、明らかに。同じことです。
古いBBC記事で見かけたと思います。記者が地方へ行ってディープUKを探る文脈です。地元のひとたちの心理心情に接近するためパブに入って話をするという流れでした。パブで会話に応じたふたりはまるで映画に出てくるような地元民。そのふたりが「自慢して」こう言うのです。おれたちはコスモポリタンじゃないしな。記事は深く立ち入りませんが、コスモポリタンとは欧州で始まった無国境・無国籍運動を意味しているのだろうと自分はそう感じました。彼らはコスモポリタン・コスモポリズムに反発しているのです。我々も注意したほうがよさそうです。
＞＞中国は相手国の自国に対する依存度を極端に高めることで、相手国を経済的・政治的にがんじがらめにするという手法を得意としています。アジアのケースだと台湾や韓国がその典型例でしょう。
とのことですが、日本もまさにそうなのではないでしょうか。
あえて憶測で述べさせてもらいますが、活動家市民団体は言うに及ばず弁護士会、学術会議に代表されるアカデミー等々、これらはすでに中国の息が十分にかかっていると見るべきだと。
いつもお世話になっております。
中共が表立って日本に対し、工作活動はあまりしないでしょう。
何故なら、子会社の日本共産党を始めとする左系政治団体及び中共の歴史に
はまって中共の毒が積もりたまっている学者様等多くいらっしゃいますし、
日本中にある小学校～大学迄の先生も、その仲間です。
中共が日本共産党に指示すれば、簡単に全国の支持者が実行する事が可能です。
又、日本に在留している中共からの学生及び不法滞在者もいらっしゃいます。
私ね、トランプさんを評価しておりませんので、バイデン氏でなければ誰でもよいと思っておりましたのに残念ですわ。バイデン大統領なんて、中国共産党の思うツボじゃございません？
あら嫌だ。まさか中共の工作・・・なんてことは、いくらなんでもねぇ。ＣＩＡもＦＢＩも一応起きている？？？のでしょうから。
民主党政権としては、認知障害のある氏と中共に思いっきり握られている子息ハンター氏をどうアメリカの政治から切り離すかですわね。民主党としては、氏はもうお役御免でしょう？
民主党政権が中共との融和に舵を切るつもりでなければ、政権スタッフにスーザン・ライス氏を起用させないことですわね。間違ったメッセージを国際社会に発信します。
選挙結果は思いっきり怪しいですが、アメリカが内乱状態だとしたら、これも中共に利することになります。米中は交戦中なのですよ。しゃんとして下さらないと日本をはじめ同盟国が迷惑します。
民主党もここまで選挙民をバカにした選挙をしたのですから、それなりの姿勢を取って頂きたいわ。
心配性のおばさん様
同感、です。
もう米国も内側から中共に蚕食されて、崩れているのかもしれません。
認知症気味のバイデン候補は中道でも張りぼての看板。側近スタッフ、カマラ・ハリス副大統領候補は完璧な左巻き。
でも、そんな民主党を支持する都市部の米国人にはホトホト呆れるばかり、です。
心配性のおばさんさま
どちらが大統領になっても、ただでは済まない感じのように思います。
アメリカ大統領を決めるのは、アメリカ人ですからね。
心配性のおばさんさま
現時点での嘆かわしい混乱と近未来の展望、みごとな要約と思います。とがった言葉でなくすました言論でなく、生活人としての言葉、永く覚えておくに値します。
はにわファクトリー様 恥ずかしゅうございます。
でもね私、ごく最近まで、どっかの大統領制の国と違って、アメリカのそれは上手くやっている。何故なのかしら？とコメントしていたのですよ（怒）。それが、どうでしょう。トランプは我々が選んだ大統領じゃないとか！
結果責任をとる覚悟がないなら、選挙をするなと思えますの。アメリカもどっかの国と同じになってきたのかしら？
ちかの様、だんな様 レスありがとうございます。
だんな様のおっしゃりに届くかですが、トランプ氏勝利だったとしても、バノン氏、ボルトン氏、そして、大きな声では申し上げられませんか、安倍前総理といったシナリオライターを欠いた政権では、中共に上手く対峙できるかが安堵できませんでした。
裸の王様状態のトランプ氏を退けて、颯爽と現れたのが、あのバイデン氏では、心配が別の心配になるだけです。なにしろ、中共はバイデン氏を握ったつもりでいるからです。
新政権がその中共の企みを退けることができなければ、アメリカは民主主義陣営の信頼を失ないます。最悪、民主主義陣営の崩壊にならなければよろしいのですが・・・。
選挙結果の怪しさは満点ですが、そのことをどうこうしている余裕は、民主主義陣営にはありません。既に人民解放軍は行動を起こしているようです。
あんな恥ずかしい選挙をしたのですから、民主党新政権には、それなりの働きをして頂きたいものです。アメリカは南北戦争をしている場合ではないのですよ（怒）。
どういう背景があったにせよ結果責任をとるのは、アメリカ選挙民です。
方や自由主義を標榜するも報道機関が過度に権力を保持してしまう上、他国権力の介入をも許してしまう。
方や徹底的な情報統制を敷き、言論の自由なく過去の自国民の抑圧、現在進行中の民族浄化の類の犯罪行為さえ報道を許さない。
確かに非対称性がありますが、両陣営とも報道を志す者がそこまで腐っていないと信じたい。
選挙結果を素直に受け入れる、それが正常な選挙ならその通りですが、誰が見ても異常ですよね。
投票率の異常な高さ、投票権利を持つ人が実はこの世にいませんでした、とか誰を選ぼうがアメリカ人の自由だが、おかしな事には目を瞑るべきではないだろうに。
それにしても、バイデン陣営の不正の証拠として、投票管理事務所内で
バイデン派と思われる選挙事務員が不正をしている証拠動画のtweetが、
次々と削除され、さらに告発したアカウントが凍結されていきます。
これは、どういうことなのでしょう。
なぜ、米国の報道機関は報じないのか？
下記のTweetも、そのうち削除されアカウトは凍結されるのでしょうか？
https://twitter.com/Alam_3546/status/1324563597091958785