自分と異なる意見にこそ耳を傾けよ―。偉人であればあるほど、そのことを徹底していると聞きます。そして、世の中で最も異論を受け入れない人たちは、「言論機関」を自称するマス・メディア―あるいは「マスゴミ」の皆さんなのです。

異なる意見に傾聴する

コメント完全自由制の結果、何が起きたか？

「自分とは異なる意見こそ大事にしなければならない」―。

これは、私が大切にしている考え方の１つです。

その証拠に、私が運営する当ウェブサイトではコメント入力を自由としており、一部のスパム・コメント（※）を除き、全てのコメントは自動的に承認される仕組みとしています。

（※余談ですが、主に中華人民共和国から、広告サイトやウィルス・サイトに誘導を図るスパム・コメントも数多く寄せられていますが、これらのコメントにつきましては、読者の皆様方の目に入らないように、一括削除処理しています。）

ただ、一時期と比べて、当ウェブサイトには「明らかな反論コメント」が減って来ています。その理由は、あくまでも私の個人的な見解によれば、「どんな意見であっても完全に自由」という仕組みを作っておけば、読者の方々の常識から著しく外れたコメントは発生しないからです。

たとえば、私は政治信念としては「改憲派」、「安保法制容認派」ですが、当ウェブサイトには、「護憲派」、「安保法制否定派」からのコメントは滅多に寄せられません。その理由は、得てして、改憲派や安保法制容認派の人々の主張が理論的であり、護憲派、安保法制否定派の人々の主張が非理論的だからです。

たまに当ウェブサイトにコメントを下さる「左翼」様のようなケースもありますが、「左翼」様にしたって、世の中一般の左派的な主張の持ち主と比べて、非常に理論的で理性的であり、例外的です。なにより「左翼」様は、私のウェブサイトを「議論の自由が許されている」と評価して下さっています。

「左翼」様によれば、左派的な市民団体のウェブサイト、ブログサイトの場合、自分たちの意見に反論するコメントは許されていないのだそうです。当ウェブサイトはそれらとは真逆に、議論、コメントの自由を徹底していますが、私とまったく政治信念が異なる「左翼」様からもご評価いただいているということは、この方針が間違っていない証拠ではないかと考えています。

異なる意見を読んでいると疲れることもあります…

ところで、私は１人のビジネスマンとして、「これが正しい」と思う信念に基づいて、当ウェブサイトの記事を執筆しています。毎月延べ３万人以上の方から、10万件を超えるＰＶを頂いている理由も、こうした「一貫した信念」をご評価いただいているからではないかと思います。

ただし、私自身の意見は、世の中に数ある考え方の１つに過ぎず、決して「絶対多数を代弁する意見」ではありません。

もちろん、日本は思想、信条の自由が許されている国ですから、国家を破壊する思想でもない限りは、どんな思想を持とうが、何を信じようが、それは個人の自由です。ただ、「思い込みの塊」みたいになってしまうと、それはそれで不幸です。

とくに、私は「親安倍政権」的な姿勢で記事を執筆することが多いのですが（※だからといって私が安倍政権を支持している訳ではありませんが）、世の中には、いまだに「モリカケ」だの「護憲」だの言っている人たちが大勢います。

実名を出すことは控えますが、比較的多くのアクセスを集めているウェブサイトの中にも、「森友学園だ、加計学園だ」と、壊れたレコードのように繰り返しているケースがあります。「敢えて自分と異なる意見を読むこと」が重要だと意識しているからこそ、我慢して読んでいるのですが、正直、辟易します。

このウェブサイト、仮に「Ａさんのブログ」とでもしておきましょう。

私とＡさんは、もちろん、面識がありません。いや、正確にいえば、ある読者の方が、私のウェブサイトにＡさんのブログのリンクを、Ａさんのブログに私のウェブサイトのリンクを張ってくれたらしいのですが、この読者の方によれば、Ａさんはそのコメントを承認せず、削除してしまっているのだとか。

それはともかく、Ａさんのブログを読んでいると、たとえば、

• 森（友学園）・加計（学園）の事実は消えない
• 質問に答えない人には首相の資格はない
• 国会で森友、加計学園の追及ができないのは異常だ

といったタイトルの記事が多く、「いつまでモリカケと言っているのか？」と呆れてしまいます。

ただ、インターネット上では誰が何を主張するのも自由です。そして、安倍総理は権力者であり、権力者であれば、時として誹謗中傷にも相当するような批判にも耐えなければなりません。

モリカケ問題の本質は、マスゴミの安倍総理に対する誣告罪

ここで、森友学園問題と加計学園問題とは、言うまでもなく、

「安倍晋三（氏）が内閣総理大臣としての地位を利用して、友人が経営する学校法人に対し、何らかの便宜を図ったとされる事件」

のことです。

これが事実であれば、最悪の場合、斡旋収賄などに該当するおそれもあります。とくに、森友学園の場合は大阪府豊中市の国有地を格安で払い下げた疑いがありますし、加計学園問題の場合も、法律で禁止されている獣医学部の新設を、行政を歪めて安倍総理が無理やりにねじ込んだという疑いがある、とされています。

ところが、実態を調べていくと、いずれの「事件」（？）に関しても、安倍総理は全くの無罪であることがわかります。

まず森友学園については、籠池夫妻という個人が、勝手に安倍総理の名を騙って寄付金を集めていたという事実が判明しています。また、大阪府豊中市の国有地については、マス・メディアが（知っていながら）わざと無視しているとおり、隣接の「野田中央公園」が、辻元清美・元国交省副大臣の圧力により、格安で豊中市に払い下げられた場所に建設されたという経緯もあります。

そして、すでに森友学園問題については籠池夫妻が大阪地検に身柄を拘束されており、司直の手により捜査が進んでいます。この問題は、すでに国会で取り扱うようなものではないのです。

一方、加計学園については、獣医学部の新設は「法律で禁止」されていたわけではないということが判明しています。いや、むしろ、行政を歪めていたのは文部科学省の側であり、文科省は法律に違反する告示を勝手に作って獣医学部の新設を禁止していたのです。その意味で、文科省こそが行政を歪めていた犯人でした。

さらに、加計学園が愛媛県今治市の「国家戦略特区」において、獣医学部の新設を最初に認められた理由は、獣医学部新設を申請してから15回も断られ、それでもずっと申請をし続けて来たからです。

何より、この問題を巡っては、７月に参議院で行われた閉会中審査で、青山繁晴参議院議員が加戸守行・前愛媛県知事に質問を行い、加戸前知事が「歪められた行政が、むしろ正された」とはっきりと証言しているのです。

マス・メディアは、加戸証言を初めとする、安倍総理が「無実であることの動かぬ証拠」をことごとく無視し、印象操作だけで「安倍総理は有罪だ」とでっち上げたのです。これはもはや報道犯罪にほかなりません。

しかし、朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、ＴＢＳ、テレビ朝日などのマス・メディア（あるいはマスゴミ）が、それこそ社運を賭け、必死になって安倍叩きを行ったにも関わらず、10月22日の衆議院議員総選挙では、自民党と公明党があわせて３分の２を超える議席を獲得する圧勝に終わりました。

その意味で、モリカケ問題の本質とは、マス「ゴミ」による安倍叩きであり、結局はマス「ゴミ」が敗北したのです。

（※余談ですが、マス「ゴミ」とは、ゴミのような情報ばかり垂れ流すマス・メディアに対する人々の怒りから自然発生した、マス・メディアを揶揄する、一種のネット・スラングです。）

Ａ氏のブログの教訓

この点を踏まえたうえで、Ａ氏のブログを読んでいると、思わず頭がくらくらして来ます。

たとえば、総選挙の当日、Ａさんは「この選挙は今後の政界再編の転機となる」と主張。それでいて、翌日のブログでは「自民の圧勝は野党の失策だ」と述べるなど、まさに「劣化版マスゴミ」の主張をそのまま読んでいる気分になります。

もっとも、Ａ氏は小池百合子・東京都知事に対しては非常に批判的であり、小池百合子氏を「独善的な性格」だと述べたうえで、希望の党の大敗の原因を小池百合子氏の「驕り・有頂天からの失速」と表現していますが、その点については私も全く同感です。

しかし、この点を除けば、私がＡ氏のブログに賛同する点は皆無です。Ａ氏は、本当に壊れたレコードのように、「モリカケ」「モリカケ」と繰り返しているのです。果たしてＡ氏は、ほんのわずかでも「モリカケ問題とはマスゴミの捏造だ」という可能性に思考が至らないのでしょうか？

ところで、私がＡ氏のブログについて言及したのには、理由があります。それは、Ａ氏のブログは、「思い込みの怖さ」を教えてくれるからです。

見たところ、Ａ氏はインターネットを駆使して、さまざまなニュース、画像、動画等を集めてくるだけの能力、リテラシーをお持ちです。それなのに、ここまでマス・メディアの「洗脳」に染まってしまうというのも、非常に残念です。やはり、「思い込み」を持って情報を集め始めると、自説に都合が良い情報しか目につかなくなってしまうのかもしれません。

読者に教えて頂く時代

ちなみに、私自身が当ウェブサイトを運営していて、心の底から「良かったな」と思う点があります。それは、読者の皆様から頂くコメントのひとつひとつが、私にとって有益で、勉強になるものばかりである、という点です。

また、私は冒頭で、「信念に基づいてウェブサイトの記事を執筆している」と申し上げましたが、この「思い込みに基づいて記事を書いているのではないか？」という疑いについては、私にも全く同様に当てはまります。そうであるならばなおさら、読者の方に教えて頂くことが必要なのです。

さらにいえば、Ａ氏のブログと私のウェブサイトの最大の違いは、「自由にコメントを打つことができるかどうか」という１点に尽きます。保守系のウェブサイトやブログでは、得てして自由にコメントを打ちこむことができる反面、Ａ氏のブログを含めて安倍政権に批判的なウェブサイト、大手ウェブサイトでは、コメントは個別承認制を取っていたり、酷い場合には読者コメント機能そのものがなかったりします。

これは非常にもったいない話です。

先日も『マスゴミの断末魔とゴミクズ野党』の中で議論しましたが、マス・メディアの「中の人」は、どうも一種の「特権意識」を持っている節があるのです。あるいは「選民思想」とでもいえば良いでしょうか？

典型的なマス・メディア人である宮根誠司氏や田原総一朗氏が、有権者、視聴者、読者に対して「逆切れ」した事件の愚劣さは言うに及びませんが、マス・メディア産業関係者諸氏におかれては、いまいちど、「謙虚さ」というものを強く意識されることを、強くお勧めしたいと思うのです。

民主主義社会の本質

続・「マスゴミの断末魔」

さて、宮根誠司氏や田原総一朗氏の話に言及したついでに、先日の記事の続きとして、もう１つのエピソードを紹介したいと思います。

「民進党がこんなことになったのは安倍首相の責任も大きい」毎日新聞論説委員のテレビ発言に批判（2017/10/31 15:00付　BuzzNews.JPより）

最近、インターネットで話題になっていることが多いのが、「BuzzNews」というウェブサイトです。

このウェブサイトによれば、10月31日、ＴＢＳの『ひるおび！』という番組に出演した毎日新聞論説委員が民進党の混乱を巡り、

「野党が弱い時、ゴタゴタしている時に解散権を乱用して選挙をやった安倍首相にも大き（な責任がある）」

と述べた、というものです。BuzzNewsはこの発言を巡り、

「「民進党の混乱がどうして安倍首相の責任になるのか」との声が多数出ています。」

と述べていますが、まったくその通りでしょう。というか、まともな常識があれば、今回の選挙戦で民進党が四分五裂した理由は、マス「ゴミ」と民進党の自爆であろうことくらい、容易に想像が付くと思います。

私の勝手な主観で恐縮ですが、民進党出身者・関係者やマス「ゴミ」産業関係者には、何か自分たちにとって不都合が生じた時に、それを他人のせいにしようとする傾向があります。しかし、まさか

「民進党が四分五裂したのには、安倍総理にも責任がある」

とのたまう人物が存在しようとは、私にとっても、あまりにも「ナナメウエ」過ぎる展開です。

これなど「マスゴミの断末魔」というのにふさわしいでしょう。

マスゴミは選挙で選ばれていない！

ところで、先日私は、「マス・メディア産業関係者には既得権に基づく特権意識があるのではないか？」と主張しましたが、私がこう考えるのには理由があります。

それは、マス・メディア（新聞社、テレビ局）自身が、自分たちのことを「第４の権力」だと自称していることです。わが国では「立法、行政、司法」という三権の分立が徹底されていますが、マス・メディアはこれらと並ぶ「４番目の権力」だということです。

これは思い上がりとしても酷すぎると言わざるを得ません。

日本国憲法を読めば分かりますが、わが国では、最高権力者は常に国民の審判を受けることとされています。たとえば、政府のトップである内閣総理大臣は国会議員から選ばれることとされていますが、その国会議員は法律に基づき、私たち有権者の投票の結果、選ばれる人たちです。

また、裁判官は選挙ではなく司法試験などの試験により選ばれますが、それでも最高裁判所の判事は、10年に１度、国民審査を受けなければなりませんし、国会議員による「弾劾裁判」を受けて罷免されることもあります。

（※余談ですが、私は裁判官や検察官に対する国民による統制が甘いと感じるのも事実です。たとえば、地裁を中心に、おかしな判決を下す裁判官は後を絶ちません。また、刑事事件では冤罪であるにも関わらず有罪判決を下すことがあるなど、判事と検事の癒着構造も酷く、このあたりは改善が必要でしょう。）

しかし、「権力」を名乗る以上は、その「権力」を持つ人間は、民主主義社会においては選挙という洗礼を受けなければなりません。そして、マス・メディア（とくにＮＨＫや民放テレビ局、新聞社）は、一般の有権者から選挙で選ばれていないくせに、「報道」を通じて、巨大な権力を保持してしまっているのです。

こうした状況は、早急に正さねばなりません。

マスゴミを「浄化」するのは罰則の強化でなく競争自由化だ！

私が個人的に「頑張ってほしい」と思っている団体があります。それは、「放送法遵守を求める視聴者の会」という組織です。

現在、「マシンガントーク」でも知られる経済評論家の上念司さんが事務局長を務めておられ、加計学園「問題」を巡る国会の閉会中審査に関するテレビ番組の報道時間に関しても、非常にシャープな分析を公表されています。

そして、この「放送法遵守を求める視聴者の会」とは、私の言葉で簡単にいえば、「テレビ局などの放送局には新規参入が制限されている以上、公正な放送が行われるように、何らかの強制力が必要ではないか」という問題提起を行う団体です。

ただ、私には、同会に頑張ってほしいと思う気持ちはあるものの、しょせん、「消費者の運動」を通じてテレビ業界の浄化を実現することなどできないと考えています。なぜならば、マス・メディア（とくに放送業界）は、もはや根っこから腐り切っているからです。

それだったら、私が主張したいのは、むしろ「今のままでいること」です。いや、正確にいえば、マス・メディアには今のままでいて頂き、インターネットを通じて新規ビジネスがどんどん立ち上がってくることで、マス・メディアの外から経済競争を促す、という考え方です。

私が運営しているこのウェブサイトも、非常に原始的ながら、辛うじてビジネスとして成り立ち始めています。まだまだ売上は少ないですが、私が執筆した記事を読者の皆様に読んで頂くことで、ページビュー（ＰＶ）などに応じた広告収入が得られるからです（といっても１日100円にも満たない金額ですが…笑）。

それに、新聞社やテレビ局を叩くことがカネになると気付けば、より多くの人々がインターネットを通じた情報発信という市場に参入して来ます。私でさえ、初歩的なインターネット・ビジネスに成功を収めつつあるのであれば、私よりもはるかにビジネス・センスがある人々など、世の中にいくらでも存在します。当ウェブサイトの読者の皆様も、ぜひ、この情報発信に参加してみてください。

（※なお、当ウェブサイトではコメント、トラック・バックは自由です。もしこの記事に触発されてブログなどを始めたという方がいらっしゃれば、どうぞご自由に、当ウェブサイトのコメント欄などを使って宣伝してください。）

つまり、「放送法遵守を求める視聴者の会」の活動には敬意を払いたいと思うものの、根腐れした会社には倒産という形で市場から退出して頂くのが筋であり、根っこから腐り切っている放送業界を、「厳罰化」により浄化することはできないと思っています。

どんな問題も問題を定義すれば解決が視野に入る

もっと言いかえれば、マス・メディアによる偏向報道問題は、次の２点であると定義することができます。

• ①新聞・テレビなどのマス・メディアが大きな社会的影響力を持ってしまっていること
• ②そのマス・メディアがウソの情報を流すことで、社会を誤誘導しようとしていること

その意味では、私の問題意識も、「放送法遵守を求める視聴者の会」の主張と、非常によく似ています。しかし、私の主張が同会と最も異なっている点は、「ウソの情報により社会が悪影響を受けるということがなくなれば良い」という話であり、そのためには、テレビ局などのマス・メディアを正すのではなく、テレビ局などのマス・メディアに打ち勝つ、独立系のインターネット・メディアが多数出現すれば良いということだと考えています。

つまり、「①新聞・テレビなどのマス・メディアが持つ社会的影響力が大きい」という状態が解消するならば、別にマス・メディアは「②ウソの情報を流して社会を誤誘導しようとし続け」ても良いのです。ということは、インターネットを通じて、新聞・テレビなどのマス・メディアを叩くことがビジネスになるならば、それをしようとする人は、増えることはあっても減ることはありません。

田原総一朗氏や宮根誠司氏らに代表されるマス「ゴミ」人が、相次いで視聴者に対し「逆切れ」し始めたのも、実は、こうしたインターネットを通じた情報拡散が、少しずつ功を奏し始めている証拠です。

この流れを一気にマスゴミ倒産につなげよう！

マス・メディアはこれまで、一方的な意見を垂れ流すことで、多くの人々を「洗脳」し、一定方向に誘導することに成功し続けて来ました。これが、彼らの言うところの「第４の権力」という驕り・高ぶりにつながってきたのです。

しかし、インターネットが発達したおかげで、少しずつ、しかし着実に、マス・メディアは苦境に陥ってきました。なぜなら、インターネット上では新聞・テレビを叩くことがビジネスとして成立しつつあるからです。

もちろん、インターネットによる情報発信には法律の制限などありませんから、インターネットには、Ａ氏のブログのように、どう考えても「確証バイアスの塊」のような、どうしようもないウェブサイトも存在します。ただ、インターネット上では、何が正しくて何が正しくないのかを決めるのは、「読者の支持」にほかなりません。

そして、インターネットの最大の特徴とは、情報の双方向性にあります。当ウェブサイトの場合も、私が一方的に情報を発信するだけでなく、「読者コメント欄」に批判、反論などを寄せて頂くことが可能です。

いずれにせよ、この流れは不可逆的なものであり、いったん堰を切ったマス「ゴミ」批判、「偏向報道」批判は、根腐れしたマス「ゴミ」業界を洗い流すはずです。

いままで新聞社やテレビ局の倒産が発生していないのは不思議ですが、この流れがさらに続けば、いずれ体力のない地方新聞社、地方テレビ局から倒産する会社が出てくることは間違いありません。そして、「日本人の敵」であるＴＢＳ、テレビ朝日、フジテレビ、朝日新聞社、毎日新聞社などが倒産すれば、その時に初めて、日本人はマス「ゴミ」から民主主義を取り戻したと言えるようになるのではないでしょうか？

私はその時までこのウェブサイトを続けられるのかわかりませんが、私はウェブサイトを執筆し続けながら、その大きな流れが結実するのを期待しているのです。