本稿は、雑感です。当ウェブサイトではマニアックな記事を掲載することもあるのですが、「なぜ一般ウケしないマニアックな記事を書くのか」に関して、見解を述べておきたいと思います。端的にいえば、「読む人が読めばそれなりに価値があるから」、ということです。なお、ついでに読者コメントについても改めて説明と注意喚起を行っておきます。

そろそろ７年目ですね

本稿は、ちょっとした「打ち明け話」です。

当ウェブサイトを開設したのは2016年７月のことですので、今年７月で開設から７年目を迎えます。あと３年も続ければ「10年選手」、というわけです。

正直、当ウェブサイトを始める前は、少々、迷いもありました。

「金融評論」などという堅苦しい話題を掲載したところで、誰がアクセスしてくれるのか。

会員制でもない無料のサイトで、果たしてでやっていけるのか。

それに、書くべき「ネタ」がなくなってしまったら、いったいどうすれば良いのか――。

結論からいえば、それらはいずれも杞憂でした。とくに最初の論点に関しては、ふたを開けてみたら順調にアクセスが増え、ページビュー（ＰＶ）は恒常的に、毎月100万件を超える状態となったからです。

もちろん、このＰＶ数は月により変動しますし、最も多い時には400万件に達する一方、少ないときだとギリギリ100万件、といったケースもあります。

広告収入の仕組み

では、この手の無料ウェブ評論サイト、いったいどうやって運営しているのでしょうか。

そのヒントが、広告収入です。

当ウェブサイトにごアクセスいただいている方ならお気づきの通り、当ウェブサイトではこれでもかというくらいに広告が表示されます。これらの広告、当初は手動でひとつひとつコードを埋め込む必要があったのですが、最近だと広告配信が自動化されており、ウェブ主側としてはどこにどんな広告を配信するか、気にする必要がありません。

しかも、広告は自動的に配信され、その多くは「追跡型」です。

たとえば、あなたが当ウェブサイトを訪れる直前に、不動産サイトなどを眺めていたとすれば、当ウェブサイトには不動産の広告が配信されますし、生命保険や共済などのサイトを訪れたのだとしたら、当ウェブサイトにはやはり「がん保険」だの、「火災保険」だのといった保険商品の広告が配信されます。

というよりも、当ウェブサイト側では、読者の皆さまの端末にいかなる広告が配信されているか、いっさい関知していません。

ごくまれに、当ウェブサイトに「立憲民主党を批判するくせに、立憲民主党の広告が張り付けられているのは、おかしいじゃないか」、といった「お叱り」を受けることもあるのですが、残念ながら、これについては当ウェブサイト側においてはコントロール不能です。

また、変わり種では「わいせつな広告が表示された」、「不快だ」、などとするメールが届くこともあるのですが、念のために申し上げておくならば、当ウェブサイトの広告の多くは「追跡型」です。不快感を抱くことについては同情申し上げますが、これに関して管理人が謝罪（？）すべき筋合いのものではありません。

書くべきネタと「事実・意見の峻別」

さて、肝心の「書くべきネタ」に関してですが、現在のところ、その「ネタ」に困る、という状況には陥っていません。というよりも、日々、「ネタ」の方から飛び込んでくるからです。

これもいつも申し上げていることですが、世の中のニューズサイト、ウェブ評論サイトで取り上げられている話題は、そのほとんどが、「客観的事実関係」と、「それに対する記事執筆者としての分析・見解・感想」などで成り立っています。

たとえば、客観的事実関係とは、こんな具合です。

「衆院憲法審査会が毎週１回開催されている件に関連し、立憲民主党の小西洋之・参議院議員は2023年３月29日、記者団に対し、『毎週開催は憲法のことなんか考えないサルがやることだ』、『何も考えていない人たち、蛮族の行為だ。野蛮だ』と述べた」（2023/3/29 18:40付　産経ニュース『小西氏、憲法審の毎週開催「サルがやること」「蛮族の行為」』より）。

この産経の報道自体、小西氏が「切り取りが行われている」と批判したようですが、それでも「サル」、「蛮族」の部分については否定していないようであり、また、同じ発言については毎日新聞も次のように報じているため、客観的事実と扱って良いでしょう。

「小西氏は『サル発言』の前後に『オフレコ発言しないほうがいいかもしれないけど』『サルって言ったら差別発言になるのかな？』などと述べたが、撤回や修正はしなかった」（2023/3/30 20:42付　毎日新聞デジタル日本語版『立憲・小西氏が発言陳謝　「憲法審、毎週開催ってサルのやること」』より）。

これに対し、主観的意見とは、こんな具合です。

1. 小西氏のこの発言は、衆院憲法審査会メンバーをサルや蛮族にたとえたという意味で大変に深刻な問題であり、小西氏は今すぐ議員辞職すべきである。
2. 小西氏のこの発言は、言葉遣いは多少過激だが、憲法審査会が毎週行われていることの異常性を指摘したものであり、ことさらに問題視すべきものではない。

主張（Ａ）と（Ｂ）、どちらの方が妥当なのかは、当ウェブサイト側では敢えて申し上げません。これは情報の受け手である読者の皆さまが判断すべき筋合いのものだからです（おそらく100人中99人くらいの意見は一致するとは思いますが…）。

ＰＶが低いがどうしても書きたい記事もある

さて、こうしたなかで、ウェブ評論サイトの記事の話題の選定とＰＶの関係についても触れておきたいと思います。

何となくお気づきの方もいらっしゃるとは思いますが、当ウェブサイトにおいては、読者コメントが大盛況となる記事もあれば、あまりコメントが付かない記事もあります。これはある意味では当たり前の話です。一般に「ウケる」話題と、そうでない話題があるからです。

ただ、当ウェブサイトのスタンスとしては、「ＰＶのみ追求」という記事のみ掲載するのではなく、たとえＰＶが少なくとも、やはり「金融評論家」の「本業」に属する記事については執筆せざるを得ないのです。『クレディ・スイス「ＡＴ１償却」は制度設計上当然の話』がその典型例でしょう。

ＡＴ１（英語で “Additional Tier1 Capital” 、日本語では「その他Ｔｉｅｒ１資本調達手段」）は銀行自己資本比率規制上の資本の概念であり、これについて深く知るためには、その前提条件として、会計上の「負債」「資本」の概念の違いを理解しておくことが必要です。

また、ただでさえ複雑な「リスクアセット」、「自己資本」などの概念に、今度は「ＴＬＡＣ」だの、「損失吸収条項」だの、「ＴＢＴＦ」だの、「Ｇ－ＳＩＢｓ」だのといった用語がテンコ盛りになってしまうと、やはり一般ウケはしないのでしょう。

ただ、こうした「一般ウケはしない」、「したがってＰＶも伸びない」という点を理解しながらも、敢えてこの「ＡＴ１」の論点を当ウェブサイトにて取り上げたのには、やはり著者自身が「金融評論家」として、何としても絶対に触れておかねばならないからです。

したがって、多少、読者の皆さまから「わかり辛い」などと苦言を呈されるようなことがあったとしても、当ウェブサイトではこの手の「金融専門誌に掲載されていそうな話題」を取り上げることをやめるつもりはありませんので、この点につきましてはご了解賜りますと幸いです。

ＰＶは低くても価値が高い記事があるらしい…

もっとも、興味深いことに、ウェブサイトを運営するための広告収入という観点からは、意外と「ＰＶが多い記事」ではなく、この手の「専門的な記事」の方が、「実入り」が大きいようなのです。

この理由については、正直、よくわかりません。

ただ、アクセス状況などから判断する限り、専門性が高い記事に対しては、会社組織などで「それなりの立場」にある人が熱心に閲覧してくださっているようなのです。広告のアルゴリズム上、こうした「熱心に読んでくださる方」の方が、「単価」が上昇する、ということなのでしょうか？

このあたり、当ウェブサイトはべつに広告収入を目当てに運営しているつもりはないのですが、それでも「広告収入」という視点からは、当ウェブサイトに関連し、「社会から必要とされているもの」が何なのかを間接的にうかがい知ることができることもまた事実です。

もちろん、単純なＰＶであれば、「わかりやすい記事」の方が多いことは間違いないのですが、「わかりやすい記事」だけでなく、自分自身が書きたい「専門性が高い記事」「数字に基づく記事」などについても、じつは世の中から評価されているのかもしれません。

じつは一時期、あまりにも専門性が高すぎると判断した記事については、執筆・掲載を見送っていたのですが、これに関しては今後、少し軌道修正をしたいと思います。ニューズ解説などの「わかりやすい記事」の割合を６～７割程度に抑えつつ、残りを「専門的な記事」「数字に基づく記事」で構成してみようと思います。

読者コメントに関するお願い

なお、読者の皆さまには、改めてお願いがあります。

これまでも何度か申し上げてきたとおり、当ウェブサイトでは極力、罵倒語などを使わないように努めたいと考えており、読者コメント欄でも、必要以上に侮辱的・攻撃的なコメントは控えていただきたいと思います。

たとえば特定民族や特定国全体の行動を批判することは問題ありませんが、「バカ」、「低劣」などと侮蔑語で貶めて表現することは、「やりすぎ」です。

また、国会議員や官僚、新聞・テレビ記者などの「社会的権力者」に対して批判することは自由ですが、それと同時に、やはり人格面において必要以上に攻撃することは控えていただきたいと思いますし、殺害予告など犯罪を示唆するものについてはコメントを削除するだけでなく、場合によっては捜査当局に通報します。

ちなみに最近、当ウェブサイトへのコメント数が減っていることにお気づきの方もいらっしゃるかもしれません。

これには一部の記事がマニアック過ぎる、という要因もあるかもしれませんが、基本的にはコメント承認基準の運営をかなり厳格化していることに伴うものです（といっても、基準そのものについては厳格化したわけではなく、従来通りです）。

社会全体がネット上の罵倒に対してより厳しい視線を注いでいる以上、当ウェブサイトにおいてもそれに先駆けて、健全な読者コメントをお願いしたいと思う次第です。