経営の悪い見本のオンパレード：テレビ業界を待つ未来は「衰退」なのか？

ビジネス・インサイダー・ジャパンというウェブサイトに先日、「テレビ離れが進む本当の理由」などと題した記事が掲載されていました。これは、テレビ業界で働く女性を集め、ジェンダーに関する問題意識について対談したものですが、個人的にはまったく別の観点から読めてしまいました。それは、「テレビ業界が変化に極端に弱く、今後、衰退が待っているのではないか」という個人的な仮説を裏付ける状況証拠の数々です。

「テレビ離れが進む本当の理由」

数日前に、ツイッターのトレンド欄でこんな記事が話題に上がっていました。

テレビ離れが進む本当の理由、ここでしか言えない女性局員激論120分

―――2021/05/12 11:15付　Business Insiderより

リンク先記事は在京テレビ局の報道や情報番組などで働いている女性５人に集まってもらい、Business Insider Japanのエグゼクティブ・アドバイザーでジャーナリストの浜田敬子氏が、率直にその実態を聞く、という企画です。

わりと長い記事で、読み通すにはそれなりの時間が必要であるのに加え、（大変申し訳ないのですが）個人的には「ジェンダー」云々の箇所にはさほど興味が持てなかったのですが、ただ、「テレビ業界の内情」という点では興味深い記述もいくつかありました。

司会は浜田氏で、今回の記事で取り上げられているのは、次の５人の方だそうです。

• Aさん：40代。情報番組や報道などを担当。
• Bさん：30代。入社以来、主に情報番組を担当。
• Cさん：50代。主にニュース番組、特集番組などを担当。
• Dさん：40代。主に技術を担当。
• Eさん：40代。報道現場が長く、情報番組なども担当。

話しの流れは、日本のテレビ業界の上層部にはとくに男性が多く、ジェンダーや男女差別などに関する話題をテレビ局があまり取り上げたがらない、といったものが多いのですが、たまにこんな具合に、「日本のテレビ業界」に関する（なかば愚痴めいた）評価が出て来るのが興味深いのです。

「日本のマスコミって世界的に見ると特殊で、国内マーケットだけで十分成り立ってきたので、一般企業のようにグローバル化の波にさらされずに成長してきた。過去の成功体験から抜け出せない岩盤層と言われる人たちが、まだ上層部に残っています」（Ｃさん）。

Ｃさんのこの発言は、日本のテレビ業界で男女差別に対する意識が低い理由について、彼女なりの問題意識を説明したものですが、このあたり、まったく違う視点で読んでも参考になります。

それは、「日本のテレビ業界がいかに変化に弱いか」、という点を説明する仮説としては、興味深いものだからです。

他人に厳しく自分に甘い業界

ことに、『外には厳しいが、自浄作用が働かない内部』という小節の対話は興味深いものです。

「浜田：お話を聞いていると、テレビを中から変革をするのは難しいと感じますが、何が突破口になると思いますか？

Eさん：岩盤層を動かすのは経営的な危機感しかないと思います。」

これは、いったいどういうことでしょうか。

会話は続きます。

「Eさん：大変なことになっていて、制作費もめちゃくちゃ削ってます。人件費にも手を出してる状況です。

Dさん：でもどこか思ったほどじゃないみたいなムードも感じます。収入は減ったけど、制作費も減ったから、利益は大丈夫だったじゃんみたいな雰囲気。それって縮小ってことじゃないですか？っていう感じなんですけど。

Eさん：社員のリストラに手をつけるくらいの頃に、ようやく気がつくんだと思います。今はあまりにも多い社外スタッフのリストラで止まっているので、まだおじさんたちのサンクチュアリ感が崩せないのかなと思います。

Bさん：偉い人たちは、あと10年逃げ切れば自分たちは安泰だと思っているんです。」

舌鋒の鋭さ、容赦ないですね（笑）

この「外には厳しいが、自浄作用が働かない内部」という表現、言い換えれば「他人に厳しく自分に甘い」という意味でしょう。

実際、「（スポットＣＭの激減等を要因に）テレビ局の売上が落ち込んでいる」という点については、在京キー局（のホールディング・カンパニー）が公表している決算短信等からも明らかです（『「長寿番組」打ち切り相次ぐ地上波テレビの将来性は？』等参照）。

また、テレビ業界を巡っては、「製作費が３割減らされた」という話題（『「製作費３割減」に見る「貧すれば鈍する」テレビ業界』）に加え、最近だとしまむらがＴＶＣＭをなくして増収増益を達成した（『テレビ利権を突き崩す、「テレビＣＭゼロで増収増益」』等参照）という話題もありました。

内省しない人たち

ではなぜ、テレビ業界は変化に弱いのか。

Ｃさんのこんな発言を読むと、なかなか興味深いと思います。

「もともとメディアは、外に対して謝罪するという文化が弱いです。言論機関として、正しいことを正確に伝えている、という意識があるからだと思いますが、根本的な思想や価値観が間違っていたことを、内部ですらオープンに語り合う文化がない」。

このあたり、当ウェブサイトでもかねてより申し上げて来た、「新聞、テレビ業界には自分たちの無謬性（※）を信じているという勘違いがある」とする仮説と整合していますね（※ここでいう「無謬性＝むびゅうせい＝」とは、自分たちの報道内容に間違いがないという勘違いのことです）。

そして、こうした状況がなぜ生じているかについて、Ｃさんは次のように続けます。

「メディアで自浄作用が機能しないのは、起きた事象をオープンにして、再発防止につなげる仕組みが弱いからだと思います。外のことは批判するのに、自分たちの内部で起きていることには甘く、組織として穏便に済ませてしまう部分があるように思います」。

その典型例が、2018年４月に発生したとされる「財務省事務次官事件」（当時の財務省事務次官がテレビ朝日の女性記者に対してセクハラを起こしたとされる事件）です。

「財務省事務次官事件の時も、『うちの局はないよね』で終わりました。セクハラなどが社内であっても、以前は『みなさん気をつけましょう』という一般的な注意喚起だけ。具体的な事象を知らないと、自分たちがやっていることがハラスメントに当てはまるかどうかも分からない」。

なかなか、手厳しいですね。

実際、（真偽のほどはよくわかりませんが）問題のセクハラ事件の際も、マスメディア業界では「取材を担当する女性記者は、官庁の上層部に『色仕掛けで』情報を取って来い、と命令されている」といった裏話を複数のメディアで読んだ記憶があります。

たとえば、2018年４月19日付・Ｊ－ＣＡＳＴニュース『次官セクハラの裏に「女性記者使ってネタを取る」体質？　小林よしのり「それこそパワハラ」』あたりが参考になると思います（※内容については本稿では触れませんので、ご興味のある方は直接ご確認ください）。

テレビの将来は「衰退」じゃないでしょうかね？

さて、テレビ業界はずばり、どこに行くのでしょうか。

記事では『社会との意識差が「テレビ離れ」を加速する』の小節で、「YouTubeでの動画配信やNetflixの台頭など、動画コンテンツの形態は多様化している」と指摘したうえで、「テレビを若者に見てもらうためには、どうしたら良いのだろうか」と問題提起をします。

「浜田：今どの局も若い世代の視聴者をどう獲得するか、躍起になっていますよね。社会との意識差があると、特に若い世代に見てもらうことはますます難しくなると思います」。

これに対し、Ｄさんがこんな指摘をします。

「あれだけ視聴率と言いながら、数字に頼らない。全然科学的じゃなくて、感覚的にやっているんです。俺がいいと思うものを作れば、世間が後からついてくるんだって思っている人はまだ多いので」。

なるほど、意外と参考になるものですね。

以前から当ウェブサイトでは、そもそも「視聴『回数』」で何回視聴されたかがわかる動画サイトの動画と異なり、テレビ番組は「視聴『率』」という数値が独り歩きしているのではないか、と問題提起して来ました（『そもそも視聴率って信頼できるんでしたっけ？』等参照）。

このＤさんの発言を読むと、テレビ業界の中の人たちは視聴「回数」ではなく視聴「率」という、（こう言っては失礼ですが）あやふやで客観性に疑義がある指標を使い続けているから、自分たちの番組に人気があるのかどうか、理解できていないのではないか、という仮説が頭に浮かびます。

さらに、コロナ禍におけるリモートワークを巡って、Ａさんはこんなことを述べます。

「うちはもう戻り始めてます。システムの問題もありますが、基本プロデューサーは『俺が出てこないと、番組は回らない！』って思っているし、リモートが大嫌いな人も来ちゃうし。『リモート分かんねえ！』ってパソコン閉じちゃうような人もいるし」。

なるほど（笑）。

このコロナの時代、ＩＴのスキルもなく、変化から逃げ回っている。

まさに、この「プロデューサー」氏は現在のテレビ業界を象徴する人物、というわけでしょう。その行き先は「衰退」、というわけですね。

経営の悪い見本のオンパレード

さて、今回の記事については、あくまでも「テレビ業界とジェンダー」というテーマだったのですが、当ウェブサイトではこれを「テレビ業界の現状と未来」という切り口から読んでしまった次第です。

また、テレビ業界の方々が５人集まったということではありますが、当然、出席した人たちも主観で物事を見ているはずなので、今回の記事の内容が「テレビ業界とは一般的にこうだ」という確たる証拠として、そのまま採用できるというものでもないでしょう。

ただ、拝読した感想を申し上げるならば、「やっぱり」というヒトコトに尽きると思います。

よく「日本国内でしか通用しない製品やサービス」を揶揄する「ガラパゴス」という単語を耳にしますが、その「ガラパゴス」の最たるものが、日本のメディアだったのではないか、という気がしてなりません。

また、今回の対談はテレビ業界に関するものであり、新聞業界に関するものではありませんが、新聞、テレビなどを含めた「マスメディア」、あるいは「オールドメディア」という視点で見てみると、発想が旧態依然としているという普段からの個人的な感想を裏付けたものでもあります。

とくに「自分たちは絶対に間違えないはずだ」という勘違い、社会の変化から目を背ける番組作り、コロナ禍における収入の激減を経費節減で乗り切るという保守思考は、まさに経営の悪い見本のオンパレードのようなものではないかと感じた次第です。