日曜日ということもあり、本稿では時事的な話題からは少し離れ、普段、個人的に感じているテーマについて、少し深掘りしてみたいとおもいます。それは、「マネーの面からのテクノロジーの進化」です。個人的な体験ですが、先日、スマートフォンだけで街中を歩いてみたところ、まだ物理的にサイフを出さなければならない場合もあるものの、電子マネーなどが使える局面が増えてきたように思えます。

物理的な現金

「壱万円札問題」とサイフの小銭

とても当たり前な話ですが、古典的な買い物は、おカネ（お札やコイン）をサイフなどに入れて持ち歩き、店で買い物をするときにそれらのおカネを相手に渡す、という方法を取っています。

たとえば、八百屋さんで「ダイコン１本200円」と書かれていたら、お店の人に「ダイコン１本くださいな」と言って自分のサイフから百円玉を２枚を取り出して相手に渡せば、そのダイコンは自分のものになる、というわけです。

ただ、ここで面倒なのは、たいていの買い物で、コインや紙幣は１枚で済まないことが多い、という点です。「ダイコン１本200円」という事例でも、日本には「二百円玉」なるコインは存在しませんから、買い物をするとき、授受枚数はどんなに少なくとも２枚以上です。

しかも、最近だと消費税という厄介な税制があります。もしこの200円が「税抜表示」だったとしたら、このダイコンは「税込216円」（※軽減税率が適用される場合）であり、この場合には財布からあと16円を取り出して、相手に渡さなければなりません。

16円といえば、「十円玉１枚、五円玉１枚、一円玉１枚」という払い方が多いと思いますが、ほかにも「十円玉１枚、一円玉６枚」、「五円玉３枚と一円玉１枚」、「一円玉16枚」など、いくつもの払い方が存在します。

こうしたなか、財布のなかに細かいおカネがなければたとえば千円札を出せば、たいていの店はお釣りを出してくれます。216円の買い物をすれば、784円のお釣り（たとえば五百円玉１枚、百円玉２枚、五十円玉１枚、十円玉３枚、一円玉４枚）を手渡してくれるはずです。

しかし、千円札ならまだ良いのですが、もしサイフに五千円札や壱万円札しかなかったら、どうなるでしょうか。

極端な話、壱万円札で216円の大根を買った場合には、お釣りが9784円ですが、「もう少し細かいおカネはないの？」と聞き返されることもありますし、ひと昔前だとタクシーに乗ったときに細かいおカネを持っていなければ、運転手さんに露骨に嫌な顔をされたという経験をした方もいるかもしれません。

千円札　あぁ千円札や、千円札

そういえば、街中の店ではときどき、「当店では千円札が不足していますのでご協力をお願いします」などと記載されていることがあるのですが、これは「できるだけ壱万円札などを使わないでほしい」という意思の表れなのでしょう。最近だと、銀行の両替もタダではないからです。

また、個人的記憶で恐縮ですが、消費税・地方消費税の合計税率が2014年に８％に上昇した際、知り合いの飲食店経営者が「一円玉や五円玉がとくに不足するようになった」、「毎回、お釣りを準備するのが本当に大変だし、両替費用もバカにならない」、などと嘆いていたのを思い出します。

消費税の税率改悪にともない、税込み価格を円単位ではなく10円単位に切り替えることで何とか乗り切ったという店も多かったのかもしれませんが、昨年10月の消費税等の再増税にともない、やはり経営努力による税率の吸収には限界があるとして、最近は再び円単位で会計をする店が増えた気がします。

（※といっても、このあたりは主観的な印象なので、きちんと調べたわけではありません。）

サイフにじゃらじゃら、小銭が入っていると、「自分がいま、いくらのおカネを持っているのか」、「おカネを何に使ったのか」というのがわからなくなってしまう、という人も多いでしょう。

キャッシュレス決済の現状

爆発的に普及する電子マネー

こうしたなか、以前から、当ウェブサイトでときどき取り上げる話題のひとつが、「キャッシュレス決済」、つまり「現金を使わない買い物」です。

むかしだと、おもに海外旅行に行ったときなどでトラベラーズチェック（Ｔ／Ｃ）が役に立ったものです。

しかし、三井住友カード株式会社の「タビサポ」というウェブサイトに2020年６月15日付で掲載された『トラベラーズチェックは今も使える？クレジットカードとの違いを解説』という記事によれば、日本国内での販売は2014年３月末に終了してしまっているそうです。

しかし、Ｔ／Ｃ自体は廃れましたが、キャッシュレス決済についてはむしろ普及を続けています。最近だとクレジットカードや電子マネーを持つ人も増えてきているのに加え、加盟店・電子マネーの端末なども増えているからです。

一般社団法人日本クレジット協会の統計によれば、クレジットカードの契約数も着実に増えているものの、最近、飛躍的に伸びているのが電子マネーなのだそうです。

クレジットカード契約数

• 2015年12月末…2億4040万件
• 2016年12月末…2億4619万件
• 2017年12月末…2億5088万件
• 2018年12月末…2億5689万件
• 2019年12月末…2億6326万件

（【出所】『日本のクレジット統計　2019年版』Ｐ７『クレジットカード契約数』）

電子マネー発行枚数

• 2015年12月末…2億9453万枚
• 2016年12月末…3億2862万枚
• 2017年12月末…3億5833万枚
• 2018年12月末…3億9077万枚
• 2019年12月末…4億2371万枚

（【出所】『日本のクレジット統計　2019年版』Ｐ41『電子マネーの利用状況』）

電子マネー端末台数

• 2015年12月末…177万台
• 2016年12月末…199万台
• 2017年12月末…230万台
• 2018年12月末…273万台
• 2019年12月末…357万台

（【出所】『日本のクレジット統計　2019年版』Ｐ41『電子マネーの利用状況』）

とくに電子マネーの場合、わずか５年で枚数が１億枚以上増えているのにくわえ、電子マネー決済が可能な端末の台数も２倍に達した格好です。そして、「４億枚」ということは、国民１人あたり3～４枚の電子マネーを所有している計算でしょう。

そういえば今年に入って、新宿など都内の繁華街でも、個人経営の飲食店などで電子マネーやクレジットカードの利用・決済が可能な端末がずいぶんと普及し始めている気がします。やはり、武漢コロナ禍で物理的な現金授受を避ける傾向が増えてきたためでしょうか？

このあたり、『日本のクレジット統計　2020年版』が公表されたタイミングで、その状況をチェックしてみても良いかもしれません。

相互利用、使用履歴…ますます便利になる電子マネー

では、この電子マネー、いったいどういう使われ方をしているのでしょうか。

首都圏や近畿圏など、鉄道が便利な大都市圏に暮らしている人であれば、きょうび、「交通系電子マネー」を１枚も持っていないという事例こそ、むしろ少ないでしょう。

交通系電子マネーは対応している鉄道やバスの乗車に使用可能であるだけでなく、駅の売店、コンビニエンスストア、スーパーなどの小売店でも、決済に使うことができます。とくに大手のコンビニチェーンだと、全国どこに行ってもいつもの電子マネーを使うことができ、大変便利です。

また、使用履歴がわかるので、家計簿や出張精算をするのにも便利ですし、一部のカードは現金だけでなくクレジットでのチャージも可能であるため、高いポイント還元を目当てに使用している人もいるのではないでしょうか。

さらに、先日の『債券市場からみた、「人民元が米ドルに勝てない理由」』などでも指摘したとおり、現在、主要な交通系電子マネーは全国的に相互利用が可能となりつつあります。

少し古い情報ですが、国土交通省が2015年４月13日付で作成した『交通系ICカードの普及・利便性拡大に向けて』という資料によれば、2015年４月１日時点で、全国相互利用サービスが導入されている交通系電子マネーが10種類ありました。

それぞれのカード名、発行主体、使用可能なエリアは次のとおりです。

• Suica（ＪＲ東日本、首都圏・仙台・新潟など）
• PASMO（主に首都圏の私鉄が発行する共通規格）
• ICOCA（ＪＲ西日本、近畿圏・中国圏など）
• PiTaPa（主に近畿圏の私鉄が発行する共通規格、近畿圏・中国圏など）
• KitaCa（ＪＲ北海道、札幌近郊）
• TOICA（ＪＲ東海、名古屋近郊・静岡県など）
• manaca（東海地方の私鉄が発行する共通規格、名古屋近郊・静岡県など）
• SUGOCA（ＪＲ九州、福岡・長崎・鹿児島・大分県など）
• はやかけん（福岡市交通局）
• nimoca（西鉄）

これらの交通系電子マネーを１枚持っておけば、ほかの９種類の鉄道などでそのまま利用することができ、大変に便利ですし、最近だと沖縄県の「ゆいレール」でもこれら10種類の交通系電子マネーが使えるようになったそうです。

どこまで進化したか

モバイルオーダーを使ってみた

こうしたなか、最近、さらに利便性が加速しているのが、「モバイルオーダー」と「セルフレジ」です。

当ウェブサイトはべつに特定のクレジットカード、電子マネー、サービスなどを宣伝するつもりはないのですが、ただ、個人的に使ってみて「これは便利！」と思ったので、あえて実名を出してみたいと思います。

ひとつは、マクドナルドのモバイルオーダーです。

使用するためには、スマートフォンにアプリをダウンロードしたうえで、そのアプリに自身のクレジットカードの情報を登録する必要があります。

この点、アプリ自体は無料ですが、クレジットカード情報を登録するのには抵抗がある、という方も多いと思います。モバイルオーダーを使うためには、その心理的ハードルを乗り越える必要がありますし、「絶対に不正使用されない」と当ウェブサイトとして保証することもできませんので、この点はご了承ください。

ただ、その心理的ハードルを乗り越え、いったんクレジットカード情報を登録し、モバイルオーダー機能を使ってしまうと、その便利さには思わず舌を巻きます。

たとえば、子供たちを連れてどこかに外出し、いざ昼食を食べようとした際、子供から「お父さん、マクドがいい！」などと言われたものの、そのマクドのレジで長蛇の列を見てげんなりしてしまう、という経験をした人は多いと思います。

しかし、店舗によっては、座席を確保すること自体は、意外と簡単だったりします（※あくまでも店によりけり、ですが…）。レジの前の列を無視し、さっさと店内に入って座席を確保してしまうのが良いのかもしれません。

そして、その店舗がモバイルオーダーに対応していれば、確保した座席には座席番号が記載されていますので、スマホアプリで「モバイルオーダー」機能で自分が入店した店舗を「受け取る店」に指定し、その座席番号を入力すれば、レジに並ばなくてもオーダー品を座席まで持ってきてもらうことができます。

しかも、マクドアプリにはクーポン機能もありますので、うまくクーポンを活用しながら注文を入れれば、少しだけおトクに食事をすることだって可能です（※ただし、クーポンによってはモバイルオーダーが使えないものもあるようです）。

いずれにせよ、このマクドアプリを活用したモバイルオーダーの威力は絶大で、とにかく１度でも使ってしまうと、便利すぎ、もう元には戻れません（もっとも、欲を言えば、せっかくアプリ化したのであれば、ポイントがたまるようにしてほしい、という気もしますが…）。

なお、シンプルな疑問ですが、このマクドアプリで受領店舗の指定を間違えてしまうと、それをキャンセルすることができず、当然のことながら料金を支払わねばならないのに、商品も受け取れないという事態が生じることもあるのではないでしょうか？

人間、疲れていると意外と受取店舗の指定を間違えるというミスをしでかすのではないかと思いますが、もしかしてうまくＧＰＳ機能とリンクさせて、オーダーミスが生じないようにしているのでしょうか。このあたり、今度機会があれば検証してみたいと思います。

セルフレジの威力

その一方、電子マネーなどで利便性がとくに高まっているのが、コンビニエンスストアのセルフレジです。

これも個人的な経験に基づく情報で恐縮ですが、都内のケースだと、現在のところ、３大チェーン店のうちローソンとファミリーマートでセルフレジが設置されているほか、ＪＲ東日本系の「ＮＥＷＤＡＹＳ」というコンビニでもセルフレジが使用可能であるようです。

ただし、３大チェーン店のうち、セブンイレブンでは、現在のところ「セルフレジ」を見かけたことはありませんが、このあたり、事実関係に詳しい方がいらっしゃれば、コメント欄でぜひご教示いただきたいと思う次第です。

このセルフレジ、使える決済手段が電子マネーやクレジットカードなどに限定されていて、現金の使用はできませんが、逆に、電子マネーやクレジットカードをメインで使っている人にとっては、すこぶる便利です。

そもそも平日の昼時などでなければ、たいていの場合セルフレジは空いており、並ばなくてもすぐに使用できます。また、自分自身で商品のバーコードを読み込ませるのですが、慣れてくれば大した手間ではなくなります。

そして、電子マネーやクレジットカードなどの「キャッシュレス決済」が前提ですので、ピッとかざせば支払が終了します。いちいち細かいお釣りを受け取り、それをサイフにザラっと入れる手間もありませんし、うっかりコインを落としてしまったり、散らばったコインを探したりする、ということも、まず発生しません。

もっとも、ユーザーの立場から言わせてもらえば、一部のコンビニエンスストアチェーンでは、セルフレジ周辺に袋詰めをする場所が確保されていなかったり、使い終わった買い物かごを置く場所がなかったりするケースがあり、地味にストレスはたまります。

また、最近だと例の「レジ袋増税」の影響もあり、たいていのコンビニエンスストアではレジ袋自体が有料ですし、マイバッグを取り出すのにもたついていると、後ろからほかのお客さんの無言の圧力を感じたりすることもあります。

さらに、店としては、万引き被害をどうやって防ぐかが悩みどころではないかと思うのですが、このあたりの防犯上の仕組みがどう確保されているのかについては、いまひとつよくわかりません。

しかし、ユーザー側からは「とにかく速い」、店舗側からは「人件費の削減が可能」という具合に、無人のセルフレジが増えることは、まさに客、店舗双方にとって多大なメリットがあるのでしょう。

テクノロジーの進化：本当に便利に！

こうしたなか、個人的に最近、さらに驚いたのが、スマートフォンの進歩です。とりわけ、「モバイルSUICA」などのように、物理的なカードを持たず、スマートフォンのなかにＳＵＩＣＡやクレジットカードを取り込んでしまおうという動きです。

当ウェブサイトの読者の皆さまであれば、「もう使っているよ」という方がいらっしゃると思いますが、これはこれで大変に便利です。

たとえばiPhoneの最新機種などの場合は、Apple Payという仕組みを使い、クレジットカードをiPhone上に登録し、電子的に発行されたＳＵＩＣＡと連携すれば、いつでも好きなときにクレジットカードを使ってＳＵＩＣＡにチャージが可能です。

そして、いったんＳＵＩＣＡのチャージが完了すれば、あとは普通のＳＵＩＣＡと同じような要領でiPhoneを決済端末にかざすだけで、支払が可能です（※ただし、アプリの細かいバグがたくさんあるのは玉に瑕ですが…）。

さらには、そのＳＵＩＣＡは携帯電話上で現在残高や使用履歴が表示できるため、家計簿をつけたりするのに、ある程度、役に立ちます（ただし、ｃｓｖファイルなどに吐き出す機能がないらしいのは、非常に残念ですが…）。

ただし、Walletは使っている携帯電話の充電が切れてしまうと使えなくなる、という情報もありますし、また、ネット等で調べていると、肝心のアプリの使い勝手が悪かったり、ポイント還元の条件が異なってきたりするケースもあるようですので、注意は必要かもしれません。

ケータイだけで１日過ごせるか

こうしたなか、先日、個人的に試してみたのが、「ケータイだけで１日を過ごす」、です。

結論的にはどうしても物理的なカードや現金が必要な場面も生じ、本当にケータイだけで１日を過ごすのは無理だったのですが、それでもかなりの部分をスマートフォンだけで過ごすことができました。

たとえば、コンビニエンスストア、スーパーなどでは、かなりの店舗で電子マネーが使用可能ですし、また、ポイントカード自体もスマートフォンに取り込めるケースがあるため（たとえばローソンのＰｏｎｔａカードなど）、スマートフォンが１台あれば、かなりの用事を済ませることができます。

キャッシュレス決済にはまだまだ課題もあるが…

このキャッシュレス決済、現状では切手、はがき、印紙などを買うことができないという欠点はあるのですが、ネックだった個人経営の店舗でも、最近では決済端末が普及しているようであり、利便性は日々高まっています。

いちいち現金を出さなくても良い、支払履歴を電子的に確認することができる、万一紛失しても条件次第では補償される、など、メリットも多数あります。

ただし、複数の研究によれば、電子マネーの場合、どうしても「使い過ぎてしまう」というデメリットがある、などと指摘されているようです。サイフから物理的に現金を取り出すわけではないため、金を使うことに対する心理的抵抗が低くなるからでしょうか。

いずれにせよ、テクノロジーが進歩していけば、やがて物理的に現金をサイフに入れて持ち運ぶ、といった必要性すらなくなっていくのかもしれません。今後のキャッシュレス化社会の進展を見守りたいと思います。