週末の高市早苗総理大臣訪米に関する話題をまとめていて気付いたのですが、少なくとも著者自身は既存の新聞、テレビといったマスメディア（あるいはオールドメディア）にほとんど依存することなく、概要をまとめることができました。もちろん、一部ではそれなりに有益な記事等もあるため、すべての話題がメディアなしでまとめられるというものではないにせよ、すでにメディア独占は崩壊したと考えて良いでしょう。

高市訪米の成功はチームプレイのおかげか

先日の『「巨人・米国の耳元で囁く日本」を再構築する高市総理』では、高市早苗総理大臣が訪米でかなり大きな成果をあげてきたことに加え、あたかも米国という「巨人」の耳元で囁きつつ、米国をコントロールしようとするという意味での、いわば、安倍晋三総理大臣の頃の地位を回復しつつあると述べました。

これに関してはＸの方でもさまざまな状況を調べているのですが、左派メディアなどもさすがに高市総理を攻めあぐねているフシがあります。普段だと舌鋒鋭く高市総理を批判しているであろう某新聞、某テレビなども、高市総理の外交成果を認めざるを得ないのです。

いったいなにがポイントだったのか。

想像するに、これは高市総理のひとりの功績ではなく、おそらくは「チーム高市」のおかげではないでしょうか。

実際、今回の高市訪米では、茂木敏充外相や赤沢亮正経済産業相らが帯同したのですが、これに関して読売新聞がこんな内容を配信していたのが目に留まりました。

首相訪米に急きょ同行した茂木外相、想定外の質問に「助け舟」でトランプ氏上機嫌に…豊富な外交経験生かし側面支援も

―――2026/03/21 20:00付　読売新聞オンラインより

内閣の一員として各自が素晴らしい仕事をした

内容を要約すると、「茂木外相大活躍」、ということです。

• 茂木敏充外相は高市早苗総理大臣の要請で急遽訪米に同行
• トランプ氏の想定外の質問に対し高市総理に代わって回答
• 夕食会で隣席だったヴァンス副大統領と対中認識共有図る
• 日本が伝統的友好関係のイラン外相とは今月２回電話会談

高市総理自身が高い記憶力と考察力を持っているだけでなく、コミュニケーションの達人であることはいうまでもありませんが、外交に関しては専門家ではありません。語学力と「場数」という意味では、やはり茂木氏に一日の長があります。

（Ｘなどでは、じつは小泉進次郎防衛相も予定が合えば訪米に帯同することが検討されていた、といった情報もあるのですが、これについては確認が取れていません。）

いずれにせよ、茂木氏ら閣僚、あるいは事務方が高市総理の指示に従い、それぞれに内閣の一員として素晴らしい仕事をしているという可能性は高いでしょう。

新聞、テレビを使わない情報収集

もっとも、こうしたなかで、著者自身は「高市訪米録」を作成するなかで、さまざまなウェブサイトを参考にしたのですが、これについてはひとつの大変大きな特徴があります。

それは、『「巨人・米国の耳元で囁く日本」を再構築する高市総理』の末尾でも述べたとおり、「情報を集めるのに新聞、テレビなどのマスメディアにほとんど依存しなかった」、という点です。

いや、新聞、テレビなどをまったく見なかった、ということではないのですが（実際、上記でも読売新聞記事を引用しています）、ただ、新聞やテレビの情報をメインの情報ソースとして利用しておらず、また、そんな必要もない、ということです。

たとえば、報道写真や映像などについては首相官邸や米ホワイトハウスなどがＸを含めたＳＮＳやウェブサイト等を通じて多く配信していますし、こうした公式ベースの情報発信に加え、さまざまな関係者、評論家などが活発に議論を交わしていたりします。

これって、じつは当ウェブサイトで普段から申し上げている、「単一の客観的事実と多様な主観的意見」という構図そのものだったりもします。

パロディ画像もあるが…

もちろん、妙な画像・映像、あるいは真偽不詳のものなども多く流れてきていたりもしますが、これらについては明らかにパロディとわかるものも多く、また、情報を辿って行ってもホワイトハウスなどのオフィシャルなものに辿り着かないという時点で「フェイク」などと容易に判断できることも多いです。

すなわち、今回の「高市訪米」で何が興味深いかといえば、その気になれば、新聞、テレビにはほとんど依存せずに情報を集めることができるようになってしまった、という点ではないでしょうか。

もちろん、今回に関してはオフィシャルな情報発信が多くなされていたという側面も強く、また、政治家や官僚などは今でもメディアを通じて「観測気球」を流したりすることもあるため、「いつ・いかなる場合であってもＳＮＳで事足りる」というわけではありません。

とくに、官庁によっては情報発信が遅く、まずは新聞、テレビなどのメディアが報じ、その「後追い」で情報を発表しているなどの事例も散見されるため、残念ながら「速報性」という観点からは、新聞やテレビが完全に不要になった、という話でもないのです。

情報の中間業者は不要になりつつある

ただ、これも時間の問題ではないでしょうか。

結局のところ、官庁や企業、政党や政治家などにとっても、新聞・テレビといった「情報の中間業者」を経由するよりも、国民・有権者・消費者などに向けたダイレクト発信の方が有効である（ことも多い）、という点が認識され始めているからです。

とくに、テレビの場合は電波という公共の共有財産を破格の使用料で使わせてもらい、そのわりに外交・安保の完全な素人などを使って明らかにピント外れな意見を垂れ流したりしているわけですが、これもいまや、ネットを騙せない時代となりつつあります。

そういえば『オールドメディアのエビデンス軽視は「長所」なのか？』などでも取り上げたとおり、新聞、テレビといったオールドメディアがエビデンスを軽視（あるいは無視）したコンテンツ発信を行っているフシがある点についても、由々しき問題です。

しかし、それと同時に、メディアが報道という力を使い、国民世論を一方向に誘導しようとしたところで、限界があります。すでに国民の多くがメディアのいうことを盲信する時代ではないからです。

いずれにせよ、「メディアによる世論支配」という構図が終わりを迎えたことは間違いないのですが、おそらく次に来るのはメディアそのものの終焉ではないか、などと思う次第です。