当ウェブサイトに普段、無慈悲で切れ味が鋭すぎるコメントを残していくことで知られる「農民」様という読者の方から、ちょっとギョッとするほどに正鵠を射た指摘をいただきました。オールドメディアの現状を巡る当ウェブサイトの記事に対し、「オールドメディア各社はネットに勝つべく研鑽するよりも、一縷の望みをかけてＳＮＳを潰すしかない」という冗談じみた指摘です。ただ、この指摘はオールドメディア問題の本質を突いたものでもあります。

2025/12/16 08:40追記

記事にサムネイル設定が抜けていたため追加しています（記事本文に変更はありません）。

テレビ局の問題はどうなったのか

昨日の『外国紙「格安購読キャンペーン」は新聞経営のヒントか』では、前半ではＳＮＳで話題になっているテレビ局の取材ドタキャン事件を取り上げるとともに、後半では著者自身が最近体験した、某米経済紙（ウェブ版）の格安購読キャンペーンについて、話題に取り上げました。

前半は「いつものテレビ業界の話題」です。

北海道にあるラーメン店が「全国テレビ」の取材アポイントに備えて食材を仕入れるなどしたものの、ドタキャンされてしまい、店舗のＸアカウントが来店協力を呼び掛けた、というものです。これには続きがあり、昨日夕方時点までに麺がすべて売り切れるほどの盛況だった、というものです。

これ、想像ですが、同店舗への取材をドタキャンしたテレビ局が本当に存在したとしても、名乗り出ることはないでしょう。同店自身がテレビ局や番組の実名を伏せると宣言しているからです（これも温情でしょうか？）。

本件についてはのちほど紹介する読者コメントにもあるとおり、さまざまな意味で、テレビの限界をこれでもかというほどに示した事件だったのかもしれません。

新聞格安サブスク

一方、記事の後半は、著者自身がおカネを払って閲覧している数少ないメディアである某紙の話題です。

これは「１年間限定・月額２ドルで読み放題」というキャンペーンで読み始めたものの、その期間が終了した段階でサブスクを解除しようとしたところ、再び「１年限定・月額２ドルキャンペーン」の表示が出現した、という話題です。

いちおう申し上げておくと、正直、この某紙は日本のメディアにはない情報も得られるため、いちおう参考程度に読んでいる、というレベルですが、それでも「キャンペーン終了後の月額9.99ドル」を払う価値があるとまでは考えていません。

言い換えれば、キャンペーンがなければ購読を継続しない、ということでもあります。

主観ついでにもうひとつ申し上げておくならば、この「メディアに支払うサブスク料」の価値は、年々低下していると実感せざるを得ません。いうまでもなく、ＳＮＳを含めたネット空間で無料で手に入る情報の価値が上がっているからです。

昨日の繰り返しになりますが、著者は専門家ですので、専門紙／専門誌についてはそれなりに高額な購読料を支払ってでも購読を続けているものの、専門外の一般的な情報であれば、わざわざ高い金額を支払ってでも読もうとは思っていません。

この某米紙を購読しているのもシンプルに「安いから」であり、日本のメディアについては内容に比べて少々高すぎるというのが率直な感想です。

某米紙に倣って「月額200～300円レベルで読み放題」、といったレベルにまで価格破壊してくれれば、喜んで購読する場合もあるかもしれませんが、さすがに日本の新聞に月額1,000円前後を支払うつもりはありません。現在の報道のレベルと割に合っていないからです。

キレッキレの無慈悲コメント

さて、こうしたなかでちょっと気になったのが、当ウェブサイトに普段から無慈悲で切れ味が鋭すぎるコメントを残していくことで知られる「農民」様という読者からの、こんな趣旨のコメントです（半角を全角にするなど、意味を変えない範囲で表現を変更しています）。

• 情報を一手に握っていた組織の横暴に対して、個人が無料で普及しているツールを使って即座に自力救済も反撃も出来てしまう。なんなら放送された場合よりも宣伝効果が高い可能性すらある（現に私はＴＶ番組などではこのお店を知り得なかった。そもそもＴＶ無いし、あったとて見る番組ではなさそう）
• 単に「いつもの連中の不祥事」というだけでなく、メディアのパワーバランスを象徴している一件に思えます。確かに、オールドメディア各社はネットに勝つべく研鑽なんてしてる暇があるなら、一縷の望みをかけて攻撃し続けＳＮＳを潰すしかないような気もしてきました

…。

相変わらず、キレッキレの無慈悲ぶりです。

コメント前段の「組織の横暴」とは、ラーメン店の取材ドタキャンという被害を、ＳＮＳというネットの手段をうまく使い、万バズを発生させて、ピンチを逆にチャンスに変えるという手法は、なかなかのものです（※なお、同店が主張する被害は、現時点ではあくまでも「自己申告ベース」ですが…）。

そして、宣伝という観点からは、テレビ番組を否定した方が高い宣伝効果が得られるという実例を作ってしまったという点において、まさにさまざまな意味において、テレビの限界をこれでもかというほどに示した事件だったのかもしれません。

読み手にファクトチェックを強いるオールドメディア

ただ、ここで注目したいのが、農民様のコメントの後段部分です。

コメント主様としては冗談のつもりで書いたのかもしれませんが、じつはこの部分、今日のオールドメディア問題のきわめて本質を突いているのです。

敢えて厳しいことを言わせていただくと、オールドメディアの「オールド」たるゆえんは、既得権益の上に胡坐（あぐら）をかいて自己研鑽を怠り、不正確な報道を垂れ流している点にあるのだと思います。

もちろん、すべてのメディアがそうだとは言いませんが（たとえば産経新聞あたりは経済学的に見て比較的正しい記事が多いです）、とても残念ながら政治的な左右を問わず、大なり小なり正しくない情報を垂れ流しているメディアが大変に多いのです。

いわば、オールドメディアの情報は、読み手自身がファクトチェックしなければならない、というレベルのモノが多いのです。

問題はそれだけではありません。

これもメディアの実名を挙げることは控えますが、某社の記事は中身がとくにスッカスカで、あんこが入っていないたい焼きのようなレベルの代物が多く、とりわけ最近は「タイトルを読んでも意味不明」、「中身を読んでも意味不明」、といったケースが散見されます。

ただ、これもおそらくそういうレベルの記事が「最近になって増えた」わけではなく、もともとその手の記事が多かったところ、社会がネット化したことで当該メディアのレベルの実態がバレた、という方が実情を正確に表しているのかもしれません。

このあたり、一部メディアの記者（あるいは記者ＯＢのジャーナリストら）はいまだに「新聞やテレビの役割は権力の監視にある」と思い込んでいるようですし、実際、そのように発信する事例を多く見かけます。

ただ、水道の利用者が無色透明の水を求めているのと同様、本来、国民がメディアに期待しているのは「情報を正確に過不足なく伝えてくれること」であり、メディアには「政治的なアジェンダ・セッティング」や「権力の監視」など求めていないと考えるべきではないでしょうか。

その意味では、メディア業界の「中の人たち」が考えるメディアの役割と、一般国民が期待するメディアの役割との間には、かなり大きなエクスペクテーション・ギャップが存在しているのではないかと思います。

オールドメディアがＳＮＳを敵視する理由

そして、そのギャップがどうしても埋まらないならば、サービスの受け手としては、代替的手段を考え始めます。

その「代替的手段」こそがＳＮＳだったのではないでしょうか。

こうした状況を踏まえて農民様のコメントで示された仮説を改めて読みます。

「オールドメディア各社はネットに勝つべく研鑽なんてしてる暇があるなら、一縷の望みをかけて攻撃し続けＳＮＳを潰すしかない」。

これは、戦略としては（一見すると）合理的です。

オールドメディア業界にとって最も都合が良いのは、自分たちの報道を一般大衆が盲信してくれていたという状況が再び出現することであり、その意味では、一般大衆が「無知蒙昧（むちもうまい）」のままでいてくれた方が好都合なのです。

ということは、「ＳＮＳ側はデマばかり」、すなわち「正しい情報を発信しているのはオールドメディア側だけである」、といったデマを一生懸命に唱え、それを人々に信じ込ませるのが、「ネットに勝つべく研鑽を積みたくない人たち」にとっては、一見最も合理的な選択肢なのです。

ただし、この道は非常に危険です。

ネットはそれ自体が意思を持っているわけではなく、それを使う人たちの意思の集合体だからです。当然、オールドメディア側から「ＳＮＳ規制」論が出てくれば、それに対し必ず、オールドメディアの過去の誤報事件がしつこく蒸し返されます。

自由な言論空間こそ健全

もちろん、ＳＮＳで流れている情報のすべてが正しいというわけなどありません。

ネットを使うのに免許などは不要ですから、科学的リテラシーを身に着けていない、「反ワクチン」、「（故・）安倍晋三（総理大臣）は統一教会だ」、「国の借金は膨大だ」、などとカルトじみたことを主張する者たちが情報発信をすることも禁止できません。

ただ、ネットの側では、明らかにおかしな主張をする者たちはたいていの場合、仲間内で盛り上がっているのが関の山で、多くの良識的な一般国民からは見向きもされなくなります。面白いもので、国民が健全であれば、少数のカルトじみた勢力、放っておいても多数派になることはないのです。

だからこそ、著者はＳＮＳ規制などには反対です。ヘンテコな珍説を垂れ流す者も含めて、情報発信は自由であり続けるべきなのです。まさにおかしな言説が観測されるくらいに自由な言論空間があることこそが健全、というわけです。

いずれにせよ、オールドメディア側が滅亡を回避したいのならば、やはり国民に過不足なく正確に情報を伝えるための「中身」を充実させるべきですし、それを怠ってＳＮＳ規制を唱えるならば、業界の滅亡が加速するだけの話ではないかと思うのですが、いかがでしょうか？