15日に岸田文雄首相が靖国神社に玉串料を奉納し、木原稔防衛相ら一部閣僚が靖国神社に参拝したことを受け、中韓両国が例のごとく、大騒ぎしているようです。ただ、この現象を見ていて気付くのは、少なくとも日本国民の多数がこれに同調している形跡が見られないことです。かつては「鶏と卵」のように、日本の一部新聞社が騒いで中韓が騒ぎ、中韓が騒いで日本の新聞社が騒ぎ、「靖国参拝反対」の世論が焚き付けられてきたフシがあるのですが、最近だと少なくとも首相の真榊などの奉納や閣僚・国会議員の参拝は常態化しています。
目次
新聞発行部数の急落
当ウェブサイトでは普段から、新聞、テレビを中心とするマスメディア（あるいは「オールドメディア」）の影響力が日々低下している、と申し上げてきました。
とくに社会的影響力の低下が激しいのが、新聞です。
たとえば一般社団法人日本新聞協会のデータによると、1996年に7271万部だった部数（※「セット部数」を朝・夕刊１部ずつに分解した場合）は、直近の2023年ではその半分以下の3305万部にまで落ち込んでいます（『【最新新聞部数速報】夕刊はあと５年で消滅するのか？』等参照、図表１）。
図表１ 新聞部数の推移
（【出所】一般社団法人日本新聞協会データ【1999年以前に関しては『日本新聞年鑑2024年』、2000年以降に関しては『新聞の発行部数と世帯数の推移』をもとに作成。なお、「合計部数」は朝夕刊セット部数を１部ではなく２部とカウントすることで求めている）
広告媒体としての新聞の終焉、そして若年層から見放される新聞
また、新聞は広告媒体としての魅力を喪失しつつあり、株式会社電通が毎年公表している『日本の広告費』の調査によれば、2000年には1兆2474億円だった新聞広告費は、2023年には3512億円と、ほぼ４分の１に落ち込んでいます（『部数や広告費の減少で読む新聞・テレビ業界の「未来」』等参照、図表２）。
図表２ 新聞広告費の推移【億円】
（【出所】株式会社電通『日本の広告費』データおよび当ウェブサイト読者「埼玉県民」様提供データをもとに作成）
さらには、総務省のメディア利用時間に関する調査では、新聞の購読時間は年々減っており、メインの購読層であるはずの高齢層でさえ、最盛期と比べて新聞購読時間は半減したほか、10代～30代に関しては近年、ほぼ新聞をまったく読んでいない状況にあります（図表３）。
図表３ 新聞の平均購読時間（平日）
（【出所】総務省『情報通信白書』データをもとに作成）
新聞部数、広告費、平均購読時間―――。
まったく異なる調査主体が独立に実施した調査で、いずれも新聞業界が苦境にあることがくっきりと示されているっこうです。
新聞各紙の状況も厳しい…「櫛の歯」現象も！？
また、新聞部数という観点からは、各紙の状況も興味深いところです。
たとえば大手全国紙のなかでは珍しく有価証券報告書を公表している朝日新聞の場合、値上げの影響もあってか、2024年３月期の新聞部数は前年同期比で10％以上落ち込んでいます（『朝日新聞部数はさらに減少：新聞事業は今期も営業赤字』等参照）。
しかし、「値上げしない」と宣言し、購読料を値上げせず据え置いていたはずの読売新聞でさえ、一説によると、直近でついに600万部を割り込んでしまったとの話もあります（『新聞業界「購読料据置宣言」の読売ですら部数減に直面』等参照）。
さらには、全国紙のうちの毎日新聞や産経新聞が９月末をもって、富山県への配送を終了するそうですし（『産経も富山県で配送終了：櫛の歯理論に向かう新聞業界』等参照）、全国紙やブロック紙の間でも、一部地域での夕刊発行を取り止める動きが相次いでいます。
そういえば、「夕刊がなくなる」という点では、夕刊フジが来年１月以降、紙媒体の発行を終了する可能性があると一部メディアが報じていますが（『新聞業界「印刷配送共通化」で高まるドミノ倒しリスク』等参照）、もしそうなった場合、ライバル紙である日刊ゲンダイや東京スポーツの発行が難しくなるとの話もあります。
もしも各社が夕刊事業から撤退し始めれば、櫛の歯が抜けるかのように、夕刊配送網自体を維持することが不可能となりかねません。
大都市部（たとえば東京23区内）などの人口稠密な地域ならいざ知らず、肝心の配るべき夕刊が減ってくれば、新聞販売店にとっても、夕刊を配るための配達員を維持することが難しくなりますし、配達員１人あたりが受け持つ区域も無限に広がれば、事業としての継続が極めて困難になるかもしれないからです。
そうなってくると、新聞業界では何が起こるでしょうか。
自然に考えて、まず夕刊が都市部以外で順次消滅し、続いて都市部でも消滅し、さらには順次、一部地域での朝刊発行すら困難になっていくでしょう。
すでに数年前から、小規模なメディアの中には事実上の廃刊に追い込まれるケースが出現していますし、主要全国紙であっても一部地域の夕刊発行、いや、朝刊発行からも撤退するという事例が相次いでいるのです。
ちなみにこれが、当ウェブサイトでいうところの「櫛の歯」理論です。
中韓が閣僚らの靖国参拝を批判したが…
こうしたなか、新聞業界の凋落を、間接的に印象付けるような出来事があるとしたら、これかもしれません。
靖国神社への奉納や参拝「中国を傷つける」 新華社が批判「残忍な軍国主義の象徴」
―――2024/08/15 12:50付 産経ニュースより【共同通信配信】
韓国、靖国参拝に遺憾表明 「歴史を直視し真の反省を行動で示すよう求める」
―――2024/08/15 12:11付 産経ニュースより
産経ニュースなどの報道によると、東京・九段の靖国神社に15日、岸田文雄首相が玉串料を奉納したり、木原稔防衛相らが参拝したりしたことを巡って、中韓両国が非難したのだそうです。
これも最近だと、歳時記のようなものかもしれません。
ただ、こうした批判もさることながら、個人的にさらに興味深いのは、少なくとも日本国民のレベルで、首相や閣僚らに対する批判が大々的に巻き起こっているという事実は認められません。
ひと昔前であれば、一部のメディアが社説などで、「政治家の靖国参拝は問題だ」、などと主張し、それに少なくない国民が、「アジアの皆さんが怒るのなら、靖国参拝はしない方が良いんじゃない？」などと同調していたのかもしれません。
そういえば、小泉純一郎政権時代に小泉首相が靖国参拝し、それを新聞各紙がこぞって批判していましたが、これに対し、著者自身も当時の上司が「首相は＜靖国神社に＞参拝しない方がいいんじゃない？」などと口にしていたことを、昨日のことのように思い出します。
しかし、現在だと、こころなしかメディアの騒ぎ方も力がありません。
もちろん、これには首相自身が参拝を控えている、という事情もあるのかもしれません。
在任中に何回も参拝した小泉元首相は例外として、故・安倍晋三総理大臣が2013年12月26日に靖国参拝に踏み切ったのが、現職首相で最後に参拝した事例です（安倍総理が次に靖国参拝したのは2020年９月に退任した後の話です）。
退任後の2020年９月17日に靖国参拝した安倍総理
（【出所】安倍総理公式ツイッター）
安倍総理の後任である菅義偉総理大臣も、例大祭での真榊奉納などは行っていますが、在任中は靖国参拝を行っていません。岸田首相も同様です。
新聞社の影響力の低下は明らか
ただ、それでも首相自身が靖国参拝を行っていなくても、真榊の奉納などを行っているわけですし、閣僚や国会議員が複数名、例大祭や終戦記念日などの機会をとらえて靖国参拝を行っているわけですから、これが既成事実化されてきていることは間違いありません。
実際、安倍総理が再登板するきっかけとなった2012年12月の総選挙を含め、これまで８回連続して、自民党は大型国政選挙で第１党に選ばれ続けているという事実を振り返るだけで、仮に一部新聞が閣僚らの靖国参拝に反対の論陣を張ったとしても、日本国民を動かせなくなっていることだけは間違いありません。
この点、もともと中韓両国が騒ぎ始めたのも、おそらくは日本の新聞社の「ご注進報道」が原因でしょうが、「鶏と卵」のようなものでしょうか、1980年代から90年代、あるいは2000年代にかけ、「中韓両国が騒ぐから日本の新聞も騒いで国民世論を焚きつける」、といった現象が生じていました。
しかし、最近だと中韓両国がいかに騒ごうが、あるいは日本の新聞がいかに騒ごうが、少なくとも「閣僚の靖国参拝」くらいだと国民世論はおそらくまったく動かなくなったのです。
これなど、非常にわかりやすい「新聞社の影響力の低下」の具体的な証拠ではないでしょうか。
新聞社は補助金を主張するのか？
さて、新聞社の今後、という論点に戻りましょう。
新聞社がこれから夕刊の発行、さらに一部地域における朝刊の発行なども困難となると予想されるなかで、次に発生するのは、いくつかの事業についても実施が困難となるケースではないかと思います。
その典型例としては、野球や囲碁といった大会に加え、たとえば主要新聞社がほぼ毎月のように実施している世論調査が考えられます（口の悪い人はこれを世論「操作」と呼ぶこともありますが…）。
そのうち新聞社からは、「公益性の観点から、国は新聞社が世論調査を実施する費用を補助すべきだ」、といった主張が出て来るかもしれません（著者自身、新聞社の世論調査に「公益性」があるとはまったく思いませんが…）。
余談ですが、新聞社の経営がさらに苦境に陥れば、以前の『【インチキ論説】ネット規制と補助金でマスコミを守れ』でも「予言」したとおり、新聞社からはそのうち「ネットを規制したうえ、補助金で新聞社経営を守れ」、などとする意見も出てくるかもしれません。
（※どうでも良いですが、もし万が一、新聞社が国から補助金をもらうようになれば、その新聞社はますます政府・官僚機構を批判できなくなるような気がするのですが、いかがでしょうか？）
View Comments (24)
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
1 2 次へ »＞※どうでも良いですが、もし万が一、新聞社が国から補助金をもらうようになれば、その新聞社はますます政府・官僚機構を批判できなくなるような気がするのですが、いかがでしょうか？
日本学術会議を考えると、「金は出せ、口は出すな」は意外と可能な気がします。
生きていくのに欠かせない食料品と同じ消費税率を適用させながらも平常運転ですから、推して知るべし、でしょう。
＞新聞社は補助金を主張するのか？
すでに国外から｢幇助金(ほうじょきん)｣を貰ってるのでは?
国益を売り飛ばすかのような論調ばかりなのですしね・・｡
左派新聞各社、以前は盲目的にEV猛プッシュしていたのが、中国経済の失速が大々的に報じられ始めてから急にEVの負の側面を報じ始めたんですが、果たして単なる偶然なのでしょうかねえ?
原因が｢工作費が回ってこなくなったから｣なのであれば､
ＥＶ推しの記述は、「記事風広告」だったのかもですね｡
＊メディアって現金なものです・・｡
新聞社ではなくても、知名度がある野村総合研究所のような企業が世論調査を行えば良いと考えます。新聞社の世論調査よりはまともかもしれません。
偏った主義主張を捨て、情報の正確性と客観性に徹することができれば、新聞社は生き残ることができると考えます。昨今は、色がついていない情報が少ないですから。
もし野村総合研究所が世論調査をしたら、新聞社は「金をかけずに世論調査ができた」として、その結果を（自分の解釈をつけて）報道するでしょう。
野村総合研究所に、「閣僚の靖国神社参拝をどう思いますか」と世論調査をして欲しい、ということでしょうか。
新聞は「世論調査」を主張するが、果たして調査の結果が「世論」を代表するものなのか。
であればなぜ各社で結果があれほど違うのか。
まず統計、統計学の専門家に依頼して、サンプリング結果、手法、サンプル数が統計的に全体を代表するものなのかを検証すべきだ。
以前にも書いたが電話調査では「生存者バイアス」に陥っているのではないか。
無作為に電話をかけても（１）昼間は留守、（２）知らない電場番号からの電話には出ない、（３）常に留守電にしている、（４）電話に出ても自動音声によるものとわかってすぐに切る、（５）世論調査と知ってすぐに切る、（６）協力しようと思ったが考えていたよりも長いので途中で切る。そもそも地元の警察も特殊詐欺の対策として電話は留守電にしておくほうがいいと言っている。
調査に答えているのは（１）から（６）の関門を潜り抜けてきた「生存者」なのだ。普段相手にされない暇な人が「俺の出番がきた」と思いっきりうっぷんを晴らしているというのが目に浮かぶ。
「信用失墜の果て
ポンコツ産業のレッテルを甘受する新聞 TV」
「新聞社ごとに、別の世論がある」ということでしょうか。
毎度、ばかばかしいお話しを。
新聞社経営陣：「世論調査の結果は、愛読者を怒らせない数字を発表せよ。ただし、選挙結果と余りにもかけ離れた数字は避けよ」
まあ、愛読者が離れたらまずいですよね。
新聞は民間企業。顧客の考えるあるべき情報メディアでなければ、各社に経営危機が訪れることがあってもPDCAの負帰還ループに活かされこともあるでしょう。もし負帰還ループが機能しない開ループであればそのまま廃業かもですが。
一方、公共メディアたるNHK。昨日しれっと中韓の靖国神社抗議のニュースを報じていました。数多あるニュースソースの中でわざわざ本件を取り上げるNHK。中韓の行動にお墨付けするNHK。「PDCAの負帰還ループ」がなくても民間企業でない故、経営危機に至るフローチャートになっていないのは、やはりもどかしい限りです。
日テレの募金着服しかり、マスコミの政府監視機能しかり、それぞれの理念や社会的意義はまともだとしても、どうやってその取組の公正性を担保するかというのが難しいですよね
誰が担うか、でいうと仮に公共が担っても兵庫県みたいな例もありますし
誰が担うかではなくて、サービスをどう言う仕組みで実装するかが大事なのだと思います
三権分立に加えて情報を所管する組織が独立性を保てるような仕組みができれば、と思いますが
沈黙の艦隊のSSSSみたいな夢物語でしょうか
多くの日本人が辟易しているのは、日本の新聞・マスコミ自身が多くの問題を作り出しているという事実でしょう。靖国神社参拝の他にも偽慰安婦、原発処理水放出など枚挙に暇がありません。
日本の新聞・マスコミが大々的に取り上げれば取り上げるほど反日海外勢力にとっては利用しやすく外交問題化します。中国の日本海産物の実質的禁輸も日本の新聞・マスコミが大騒ぎした結果作り出したように感じます。
日本の新聞・マスコミは、火のない所に煙は立たないけれど、毎回、煙を煽って大火事にする、今風に言えば大炎上させる放火犯のようなものです。本人は社会正義のためと思っているのでしょうが。
各社一斉に同じ内容の報道をするのは(系列化の産物なんでしょうか)、 日本の新聞・マスコミの特徴のひとつでしょう。多様化、多様化と唱えながら、何のことはない、自分達自身が一丸となって横並び圧力を強めて問題を煽っていては、外から見れば、「そうか、そんな大問題なんだ」と受け止められるのは当然ということが分かってないようで。
靖国参拝が盛り上がらないのは、ネット・ＳＮＳ普及後に育った世代にはこのマスコミ報道横並びの神通力が通じなくなった結果かもしれません。
中韓の内政干渉は無視無視
辞めるって言った岸田は参拝するかなとちょっと期待したけどね
影響力の低下は、新聞だけではないと思います。
テレビでニュースやワイドショーで例年通りの時間と手間をかけて「靖国神社」を扱ったとしても
、例年通りの反響が得られる空気ではないと思います。
特定国外は別として。
上記は会計士氏様が指摘していた「『・・・という雰囲気が蔓延している』という人がいる。」
という表現にどうしてもなってしまうのですが。
「新聞の発行部数：1996年 7271万部（最盛期）、2023年 3305万部」
これは事実の提示。
「新聞社の影響力の低下は明らか」
これは意見ないし主観的主張。だけど、発行部数の顕著な減少の直接の帰結と言って、さほど文句は出ない程度の相関はありそうですね。
さて、当サイトの愛読者なら、
「本来、新聞に求められる正確で客観的な報道、混じりっけのない水を提供する代わりに、色付きの不味い水ばっかり垂れ流すもんだから、必然的にこうなった」
と言いたくなるところではあるんですが、流石にこれには飛躍がありすぎるかも知れません。
図表１に見る減衰曲線（笑）。度々出てくるグラフですが、これ見る度に思い浮かぶのが、ある統計データ、日本の死亡数の推移です。ここ２０年くらい、３５年間で約２倍になるきれいな指数関数的軌跡を描いて増加しています。つまり、お年寄りから若い人達へのバトンタッチが、ほとんどなされないままに時間が経過すれば、クオリティなどには関係なく、こうなるだろうなというグラフにも見えるのです。
1996年というと、わたしは40歳代半ば。社会のメインボディたる給与所得者の、そのまた中核世代だったのですが、その頃を思い出せば、通勤電車の中で、朝食時に読み残した朝刊を、吊革を掴んだまま、器用に折りたたんで読んでいるなんてのは日常の光景でしたし、サラリーマンを主な客層としている飲食店には、まず必ずと言って良いほど、一般紙、スポーツ紙、成年向けコミック雑誌を置いていました。また、男性サラリーマンの制服と言ったら、スーツに、ワイシャツ、ネクタイ。職場で大方の男性社員は喫煙者でした。
それが今では。ちょっと統計の数値を調べてみると、
●百貨店スーパーにおける紳士服・洋品の売上額
1996年1.7兆円 vs. 2016年0.73兆円、57％減。
（『スーパー・デパートの衣料品の移り変わりをさぐる』
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/1aa0fcb511dedd30b10aff9f232331b863d107b3）
●喫煙率
1996年 男51％ 女10％ vs. 2019年 男27.1％ 女7.6％。
（『たばこを吸う人の割合と禁煙目標』
https://ganjoho.jp/public/pre_scr/cause_prevention/smoking/tobacco03.html
●成年向けコミック雑誌(月刊／週刊)売上額
1996年1700億円 vs. 2008年1200億円（30％減）
（『1970年代からの漫画雑誌・コミックスの数の変化と、販売額の変化から見えてくるもの』
https://soorce.hatenablog.com/entry/20100402/p1
これはちょっとデータが古い。最近はさらに減ってるようです。ただしこれは紙媒体のはなし。最近は電子媒体が著しく伸長しており、この分野自体が衰亡してるわけではありません。
こう並べてみると、新聞業界というのが斜陽産業であるのは間違いないでしょうが、特別質が低いからそうなったというものでもないように思えます。人というのは、一旦身につけた習慣をなかなか手放さないもの。しかし。それが後継世代にアピールする要素に欠ければ。時とともに衰亡していくのは避けられない。考えてみれば、そうしたものはまだまだいくつもあるような気がします。
社会人として経験を積んだ方なら、腹の中では「ヤレヤレ、気にくわんヤツがようやく退職するか」と思っていても、「長年の精勤、お疲れ様でした」とにっこり花束を贈る位の気遣いはするものでしょう。
「老兵は死なず，ただ消え去るのみ」ですよ（笑）。
新聞業界様、長年のお勤め、ご苦労様でした！
あなた方の役割、これからはネットが担いますから、安心してご勇退ください！！
それが「優待」を求めるもんだから、始末が悪い（笑）。