陰謀論チェッカーで当ウェブサイトを検証してみたら…！？

ウェブ評論サイト運営を通じてオールドメディアを眺めて来た実感を申し上げるなら、オールドメディアには社会の情報を伝達する機能を担うだけの能力も資質も不足しています。すでにＸ（旧ツイッター）では、「コミュニティノート」という機能が実装され、新聞社、ＮＨＫ、民放などのアカウントにも、ノートが容赦なく着弾する時代です。鉄壁を誇るかに見えたオールドメディアの権威も、いったん崩れ始めると、案外あっという間に崩れ去ってゆくのかもしれない、などと思う次第です。

責任の取り方

専門家の話し方とは？

当ウェブサイトは「読んでくださった方々の知的好奇心を刺激すること」を目的に、可能な限り、「誰でも確認可能な客観的事実」を出発点として、理論的に考えられる考察を展開することに努めて来たつもりです。

それが実践できているかどうかの評価に関しては、当ウェブサイトをお読みくださっている読者の皆さまにお任せしたいと思いますが、少なくともウェブ主側としては、そのような心構えでサイトを運営して来た、という点については、自己主張させていただきたいと思う次第です。

ではなぜ、このような方針で、８年間もウェブサイトを運営し続けることができたのか―――。

これに関し、著者自身がこの８年間を振り返り、総評するならば、やはり、「正しくないこと」、「真摯ではないこと」、もっといえば「無責任であること」に対する嫌悪感があったのだと思います。

著者自身は専門家ですが、自分自身の専門分野に関しては自分の発言に責任を持たねばならないと考え、可能な限り正確な言葉遣いを心掛けて来たつもりですし、できるだけ「間違ったこと」を言わないように努力して来たつもりです。

もちろん、これまでのビジネス人生では幾度となく間違ったことを述べてしまったこともありますが（ご迷惑をおかけした皆さまにはこの場を借りて心より謝罪したいと思います）、そのような場合であっても、発言を速やかに撤回・訂正するよう注意してきました。

専門家であれば、程度の差こそあれ、みな、そのような態度を取るでしょう。あるいは専門家としての責任感のなせる技、というべきでしょうか。

自分の言動に責任を取らない人たち①官僚や野党議員

ところが、こうした「専門家の世界」に身を置いていると、どうしても理解できない業界が目に付いてしまったのです。それが、官僚業界であり、特定野党業界であり、そして新聞、テレビ、通信社などを中心とするマスコミ・マスメディア、あるいは「オールドメディア」業界です。

とりわけ自分自身がウェブ評論を行うようになってから気付いたのですが、端的にいえば、彼らには「自分たちの言動に責任を取らない」という共通点が認められるのです。

たとえば政府主導でなかば強引に導入された「レジ袋有料化」という政策がありますが、その根拠法が脆弱であり、極めて違法性の疑いが強い（※著者私見）だけではありません。現時点に至るまでの間に、関係省庁（財務省、経産省、環境省など）がその政策の効果を数量的に検証形跡がないのです。

また、旧大蔵省・財務省は過去の増税により国民経済がどれだけ打撃を被ったかについての検証を実施していませんし、それどころか日本政府にはＧＤＰの最大化に責任を負っている官庁がそもそも存在していないのです。

財務官僚は増税を達成することが生き甲斐となっているフシがあります。

2014年と19年の２回にわたる消費税等の増税は、「デフレ下の増税」という意味で、今後数十年、いや、下手をすると百年単位で日本経済を傷つけた可能性があるのですが、これについてはいずれ歴史の裁きを受けるべきでしょう。

そして、こうした「自分の言動に責任を取らない人たち」は、ほかにも存在します。「原発反対」だの、「福島汚染水海洋放出反対」だのと無責任に叫ぶ、特定野党の議員などが、その典型例でしょう（当ウェブサイトの用語でいう、いわゆる「特定野党」）。

自分の言動に責任を取らない人たち②オールドメディア

ただ、「責任を取らない人たち」として、本稿で改めて焦点を当てたいのが、オールドメディアです。

オールドメディアはときとして、シャレにならないような盛大な誤報や虚報を流しますし、また、自分自身の専門分野に関する記事を読んでいたら、記者の理解が明らかに浅いと思わざるを得ない記述に多く出会うのです。

とくにインターネットが出現する以前であれば、オールドメディアの社会的な影響力は大変に強く、「新聞がこう報じた」、「テレビがこう報じた」、という場合に、それらのオールドメディアが報じた内容が独り歩きし、さまざまな方面に多大なる迷惑をかけることもあったのです。

（余談ですが、その具体的な事例はいくつかあり、これらの中には著者自身が守秘義務の観点から、墓場まで持って行かねばならないものも含まれていますが、そうでないものもありますので、当ウェブサイトに記して問題がないようなものは、残りの人生で徐々に明らかにしていきたいと思っています。）

メディアの無責任さと利権構造

政権交代選挙はマスコミ報道史の汚点

では、その「メディアの無責任さ」、いかなる事例があるのでしょうか。

「印象操作に基づく不適切な報道」が最悪な形で結実した事例といえば、なんといっても2009年８月の衆議院議員総選挙だったのではないでしょうか。

この選挙では麻生太郎総理大臣（当時の自民党総裁）が率いる自民党の獲得議席数が、定数480議席のうち119議席に留まり、最大野党だった鳩山由紀夫代表が率いる民主党が308議席を獲得する圧勝となり、政権交代が実現しました。

しかし、著者自身のこれまでの考察では、主要紙、主要民放、ＮＨＫなどのオールドメディアの報道が、こうした政権交代の原動力となった可能性が極めて高いと考えています。というよりも、これは明らかに、マスメディアが印象操作だけで自民党を大敗に導いたという意味での、「メディア・クーデター」そのものです。

新聞、テレビを中心とするオールドメディアはスクラムを組み、麻生総理を「漢字が読めない（ＫＹ）」、「カップラーメンの値段も知らない」、「ホッケを煮つけにして食う非常識さ」、「高級バーに通っている」などと寄ってたかって貶める。

民主党が公表した政権公約などについても、明らかに矛盾している部分があるにも関わらず、また、鳩山代表の資金管理団体の政治資金収支報告書に故人からの献金が含まれているなどの問題が生じていたにも関わらず、それらを積極的に報じようとしない。

まさに、政権交代選挙に関する報道は、マスコミ史の汚点といえるのです。

討論会を無視したマスコミの責任

こうしたダブル・スタンダードもさることながら、2009年の衆院選が一種の「メディア・クーデター」だったという証拠は、他にもあります。

投票の約３週間前の2009年８月12日に21世紀臨調が主催した麻生総理と鳩山・民主党代表の党首討論会を、オールドメディアがいっせいに無視したのです。

この討論会、公正に見てみれば、明らかに麻生総理の完勝であり、鳩山代表の完敗でした（これについて、詳しくは『立憲民主党の先祖返り、今度のポスターは「変えよう」』なども振り返っていますので、ぜひともご参照ください）。

そして、この討論会をインターネット中継でリアルタイムで視聴していた身としては、間違っても民主党に投票するということはあり得ないと考えていました。

ただ、著者自身は当時から、自宅にもテレビを設置しておらず、新聞も日経新聞やいくつかの専門紙を中心に目を通す暮らしを続けていたのですが、新聞、テレビばかり見ている友人や親戚が、「麻生（太郎総理）はダメだな」、などと言い出したのには大変驚いた記憶があります。

実際、投票の前日に、少し年下の従弟が、「僕は今回の選挙では自民党にお灸を据える」などと真顔で語ったときには、正直、かなり面食らいました。

著者自身が、「21世紀臨調の党首討論会、見た？」と尋ねてみると、「いや、新聞もテレビも『麻生はダメだ』って言ってるから、間違いない」と言ってききません。

「麻生（氏）は漢字もろくに読めないし、僕ら庶民のことをわかってくれなそう。それに自民党政権が長く続き過ぎた。今回は民主党（が勝つべき）でしょ」。

余談ですが、この従弟は数年後、計画停電で真っ暗になった東京の夜空を見上げ、「あのとき民主党に入れて騙された」などと真顔でつぶやいていたのにも、驚いた次第です。

いずれにせよ、この2009年の「メディア・クーデター」を通じ、著者自身は完全にオールドメディア業界を見限り、「この世にオールドメディア以外の情報伝達手段が必要だ」と痛感したのです。

マスコミには能力も資質も不足している：著者自身の事例

もちろん、すべての新聞、すべてのテレビを「マスゴミ」などと決めつけて見下すつもりはありません。新聞記者、テレビ記者（あるいはその経験者）のなかには、真摯かつ丁寧に取材している人や、高い見識を持つ人もいるからです（少数派ですが…）。

しかし、非常に残念ながら、この社会の情報伝達を担う資格は、オールドメディアにはない、というのが著者の現時点の見解です。

端的にいえば、能力も資質も不足しているからです。

たとえば、著者自身は職業柄、専門知識に関して確認する際には、法令、あるいは官庁や国際的な基準設定主体などのウェブサイトに直接アクセスし、基準、告示、通達などの原文を確認する習慣を身に着けており、専門分野に関する情報を新聞、テレビで確認することは、まずあり得ません。

正直、専門知識のない人が書いた文章を読むよりも、自分で直接、根拠を確認した方が、正確であるとともに結果的には早いからです。著者自身は2009年当時から、新聞、テレビを見なくてもあまり困らない、という立場にもあったのですが、それだけではありません。

『ニコニコニュース』など、当時からインターネット上で乱立し始めていたニューズサイトや動画サイト、あるいは英米メディアなどの外国ニューズサイトなどにアクセスすれば、下手な新聞を読むよりも、遥かに多彩な情報に接することができると気付いたのです。

第四の権力を振りかざしているだけでは？

そういえば、ちょうど2009年衆院選前後といえば、日本でもスマートフォンが爆発的に普及し始めた時期でもあり、今になって思えばインターネット・ニューズサイトの黎明期（れいめいき）だったのかもしれません。

いずれにせよ、政権交代選挙の少し前に、思い切って日経新聞などの定期購読を解約したのですが、驚いたことに、それでなにも困らなかったのです。それ以来、今日に至るまで、業務上必要な専門紙／専門誌を除いて、基本的には新聞を一切していませんが、現在も困ったことは、ほぼありません。

というよりも、新聞の購読を停止したことで、新聞を読む時間が減り、その分、インターネットで情報を集めることに時間を割くことができるようになったため、むしろ得られる情報の種類は増えたのです。

さらには、時間が少し経って2014年８月５日、とある「衝撃的な事件」がありました。

朝日新聞社が一連の慰安婦報道について、「記事を取り消す」と発表したのです。

「済州島で連行」証言　裏付け得られず虚偽と判断

―――2014年8月5日 5時00分付　朝日新聞デジタル日本語版より

朝日新聞のこの記事では、「捏造」という用語を使っていませんが、ただ、自社の報道が長年誤っていたという事実を朝日新聞自身が認めたことで、「オールドメディアの報道そのもの」に対する社会的な信頼が変質したのではないかと思います。

こうした鮮烈な事例の数々は、しかし、決して特殊な事例ではありませんでした。

実際問題、ここ数年に限定しても、たとえば福島第一原発のＡＬＰＳ処理水の海洋放出に際しては、一部メディアは「汚染水」などの用語を使用していましたし、極端な事例でいえば、「科学を振りかざすな」、「科学を隠れ蓑にするな」、などと叫び、科学そのものを敵視するような風潮を、一部メディアが煽ったのです。

さすがに最近だと、本邦のメディアで「汚染水」呼ばわりする事例はグッと減りましたが（外国メディアにはこの語を積極的に使用している例もあるようです）、それでも科学的知見を敢えて無視し、人々の不安を煽るかの報道が絶えることはありません。

これも結局のところ、オールドメディア産業関係者が、報道という「第四の権力」を悪用し、自分たちが考える（勝手な）「正義」を振りかざしているようなものです。

著者自身がオールドメディアについて、「能力も資質も不足している」と考える理由は、専門的な知識を理解する能力を持つ人材がオールドメディア業界には圧倒的に不足していることもさることながら、こうした「勝手な正義」を読者、視聴者に押し付けてくる点にあるからです。

オールドメディア利権

そして、長年ウェブ評論サイトを運営し、オールドメディア業界を観察していると、やはり見えてくるのは「既得権益」という構図です。あるいは「利権」と呼んだ方が正確でしょうか。

要するに、オールドメディア業界は記者クラブなどを通じ、一般人に先駆けてさまざまな情報を（おもに官僚機構から）独占的に入手することで、「報道」という「権力」を維持している格好です。

そして、オールドメディアはこうした権力を濫用（らんよう）しており、自民党政治家の不祥事については針小棒大に報じる一方、立憲民主党などの特定野党の政治家の不祥事については可能な限り小さく報じるというダブル・スタンダードが現在でも罷り通っているフシがあるのです。

そういえば、オールドメディアが自民党政治家をやたらと批判するわりには、官僚（とくに財務官僚など）についてはあまり批判せず、さらには財務省系の御用学者らが唱えるインチキ理論をやたらと重視するのも、同じような構造かもしれません。

あるいは、「悪い円安」論を一蹴する武者リサーチの武者陵司氏の論考（『【必読】円安悪玉論を一蹴する武者陵司氏の優れた論考』等参照）なども、一部を除いて大手メディアがあまり取り上げないのも、もしかすると「新聞の軽減税率」などで、財務省と新聞業界が癒着しているからなのかもしれません。

陰謀論をチェックしてみた

陰謀論とは距離を置きたいと思っているのだが…

ただし、上記のような、「官僚とメディアが癒着し、結託して日本経済に悪さを働いている」、などと言い始めると、やや陰謀論っぽくなってしまいます。

もちろん、「官僚とメディアが癒着している」という証拠ならたくさんあるのですが（たとえば記者クラブ利権などがその典型例でしょうし、メディアが官僚機構の好む与太話を垂れ流すのは今に始まったことではありません）、官僚機構やオールドメディアが「悪の組織」の命令を受け日本を破壊している、というのは言い過ぎです。

当ウェブサイトのスタンスは、あくまでも「陰謀論」には陥らないようにしつつ、「客観的に観察される事象」を注意深く読み解く、というものでありたいと考えてきました。

当ウェブサイト自体を「尹暴論チェック」の対象としてみた

ただし、当ウェブサイトではときとして、「官僚・メディア・野党議員の腐敗トライアングル」など、陰謀論じみた議論を展開することもありますが（『【総論】腐敗トライアングル崩壊はメディアから始まる』等参照）、これらについては基本的に、可能な限り根拠を付しているつもりでもあります。

さて、「陰謀論」という表現が出てきたついでに、ここからちょっと論点を変えます。

本稿ではもうひとつ、ちょっとしたサイトを紹介したいと思います。

それが、『陰謀論チェッカー』というサイトです。

サイトにアクセスすると、テキストボックスと参考となる引用ＵＲＬを入力するボックスが出て来るのですが、ためしに当ウェブサイトの記事をいくつか入力すると、答えを示してくれます。

ためしに、『【総論】腐敗トライアングル崩壊はメディアから始まる』のリード文を入力してみます。

「絶対的な権力は絶対に腐敗するといわれます。『官僚－メディア－特定野党』という『腐敗トライアングル』もまたその例外ではありません。こうしたなかで、改めて思い出しておきたいのが、利権の３大法則です。利権は得てして強欲ないし怠惰で崩壊するとする歴史の鉄則ですが、『腐敗トライアングル』については、このうちの『メディア利権』が崩壊の過程に入ったことは間違いありません。」

これに、ＡＩはどんな返答を寄せてくれたのでしょうか。

「投稿内容の要約：投稿者は、権力の腐敗について述べた上で、『官僚－メディア－特定野党』の関係を『腐敗トライアングル』として批判しています。特に、メディアの利権が崩壊しつつあると示唆しています。

検出された陰謀要素：

• 『官僚－メディア－特定野党』という腐敗トライアングルにおける不正や腐敗の指摘
• メディア利権の崩壊を示唆する主張

陰謀度：★★☆☆☆

判定理由：この投稿は、権力の腐敗や特定の団体間の複雑な関係について考察していますが、明確な陰謀論とは言えません。腐敗の指摘や利権についての言及は幅広く行われており、必ずしもなりすましや陰謀を示唆するものではありません。ただし、特定の組織に対する批判的な視点が強く、バイアスを持つ可能性があるため、陰謀度はやや高めの評価としました。

…。

すなわち、当ウェブサイトが主張している、「官僚・メディア・特定野党の腐敗トライアングル問題点」という主張は、ＡＩに言わせれば、明確な陰謀論とまではいえないにせよ、「特定組織に対する批判的な視点が強く」、「バイアスを持つ可能性がある」、ということです。

このあたりはＡＩという発展途上の技術であるとはいえ、第三者的な視点でざっくばらんに批判してもらえるのは有難い限りです。当ウェブサイトとしても今後、「陰謀論」といわれないために、さらに客観的で根拠のある文章にすべく努力したいと思います。

当ウェブサイトの他の記事もチェックしてみた

ただ、せっかくなので、無料で使用できる限度まで、いくつかの記事についてもチェックしてみたいと思いました。

そこで、続いて入力してみたのは最近の当ウェブサイトの記事のうち、①『不適切報道へのメディア人からの擁護意見もまたすごい』、②『日本企業が中国からの「ステルス撤退大作戦」を開始か』、③『邦銀の対外与信残高は８年半連続して「世界最大」記録』のＵＲＬとリード文です。

入力した文章①

「著者自身、当ウェブサイトを８年間運営して来たなかで、新聞社、テレビ局、通信社、雑誌社などの大小さまざまな『報道不祥事』は、少なくとも毎月のように発生していたという印象があります。細かいものも含めれば、『毎月』どころの騒ぎではありません。こうしたなか、昨日も読売新聞で記事のタイトルが途中で改変された可能性が出てきました。そして、これに対し、『新聞記者』を名乗るユーザーが、これを擁護する立場から、「記事として注目を引くように書くことは当然」とする趣旨の内容をポストしているようです。」

参考ＵＲＬ：https://shinjukuacc.com/20240730-01/

ＡＩが返してくれた文章①

投稿内容の要約：著者は、新聞社やテレビ局などの報道機関で発生する不祥事が非常に頻繁であると述べています。特に最近、読売新聞で記事タイトルが改変された可能性があり、それに対して『新聞記者』を名乗るユーザーが擁護する意見を投稿していることに言及しています。

検出された陰謀要素： 特になし

陰謀度：★☆☆☆☆

判定理由：

この投稿は、報道機関における不祥事の頻発に関する観察を述べており、特定の事件についての意見を形成していますが、陰謀論的な要素は含まれていません。報道機関の信頼性やその報道内容に対する批判や懸念は、偏った報道とは別のテーマであり、メディアの透明性を求める行動の一環です。著者の観察は経験に基づいており、特に陰謀に関する具体的な示唆はないため、陰謀度は非常に低いです。

入力した文章②

「壮大なるババ抜き泥仕合…『日中の経済的つながりは深く、日本にとって中国との関係は重要だ』。そんな命題を真に受けている方も多いと思いますが、現実の『数字』で見ていただければわかるとおり、じつは、日本にとって中国との関係は、『現在のところは』重要かもしれませんが、それは『必然』ではありません。こうしたなか、日本製鉄に続き、自動車会社などの間でも、中国事業の縮小・休止、あるいは撤退などの動き―――『ステルス撤退大作戦』―――というババ抜きゲームを開始したのかもしれません。」

参考ＵＲＬ：https://shinjukuacc.com/20240730-01/

ＡＩが返してくれた文章②

「投稿内容の要約：投稿者は、日本にとって中国との経済的つながりは重要であるという意見に対して反論し、日本にとってその関係は『必然』ではないと主張しています。また、日本製鉄や自動車会社が中国事業の縮小、休止、撤退を行っている動きを『ステルス撤退大作戦』と表現し、これが事実であると指摘しています。

検出された陰謀要素：

• 日本が中国に過度に依存しているとの誤認
• 『ステルス撤退大作戦』という表現による過度な煽り

陰謀度：★★☆☆☆

判定理由：この投稿は、日本と中国の経済関係を批判的に捉え、それに関する企業の動きを指摘していますが、陰謀論の側面は薄いです。『ステルス撤退大作戦』という表現は過度な誇張であり、感情を煽る可能性はありますが、具体的なデータや事例に基づいているため、部分的な真実もあると考えられます。一方で、日本が中国に過度に依存しているという観点は誤解であり、対立的な感情を助長する危険性があるため、陰謀度は低めですが、注意すべき要素があると評価します。

入力した文章③

「日本の銀行による対外与信残高は、８年半連続して世界最大の更新したようです。国際決済銀行（ＢＩＳ）が昨日までに公表した『国際与信統計』（ＣＢＳ）によると、世界の国境を越えた投融資の総額は2024年３月末時点で24兆0995億ドル（１ドル＝150円換算で約5000兆円）でしたが、日本は８年半連続し、英国や米国を抑え、唯一、国際与信総額が５兆ドル台となったのです（ただし、そのことが日本経済にとって良いことかどうかは、また別問題ですが…）。」

参考ＵＲＬ：https://shinjukuacc.com/20240730-01/

ＡＩが返してくれた文章③

投稿内容の要約：投稿者は、日本の銀行による対外与信残高が世界最大を8年半連続で更新し、国際与信総額が唯一5兆ドル台に達したと報告しています。また、そのことが日本経済にとって良いことかどうかは別問題だとしています。

検出された陰謀要素：特になし

陰謀度：☆☆☆☆☆

判定理由：この投稿は、日本の銀行の対外与信残高が世界最大であることを事実に基づいて報告しているものであり、陰謀論的な要素は含まれていません。具体的な統計データと共に述べられているため、信頼性があります。また、『そのことが日本経済にとって良いことかどうかは別問題』というコメントも客観的な視点であり、陰謀的な推測や断定はありません。そのため、陰謀度は非常に低く評価されます。

投稿内容の要約：著者は、新聞社やテレビ局などの報道機関で発生する不祥事が非常に頻繁であると述べています。特に最近、読売新聞で記事タイトルが改変された可能性があり、それに対して『新聞記者』を名乗るユーザーが擁護する意見を投稿していることに言及しています。

検出された陰謀要素： 特になし

陰謀度：★☆☆☆☆

判定理由：

この投稿は、報道機関における不祥事の頻発に関する観察を述べており、特定の事件についての意見を形成していますが、陰謀論的な要素は含まれていません。報道機関の信頼性やその報道内容に対する批判や懸念は、偏った報道とは別のテーマであり、メディアの透明性を求める行動の一環です。著者の観察は経験に基づいており、特に陰謀に関する具体的な示唆はないため、陰謀度は非常に低いです。

オールドメディアはチェックに耐えられるのか？

…なるほど。

「中国からのステルス撤退大作戦」を除くと、当ウェブサイトの記事は、ＡＩからはおおむね「陰謀度は低い」という評価を頂いた、ということのようです。

個人的な不満があるとしたら、ＡＩの「一方で、日本が中国に過度に依存しているという観点は誤解であり、対立的な感情を助長する危険性があるため」、のくだりは、ＡＩが当ウェブサイトの記事を誤読しているのではないか、という点ではあります。

しかし、「ステルス撤退大作戦」というタイトルが煽り気味である、というご指摘については有難く受け止め、誇張されたタイトルをできるだけ使わないように精進してまいりたいと思う次第です。

この点、この「陰謀論チェッカー」でもう少し遊んでみたいと思ったものの、１日で使用できる回数には上限があるらしく、残念ながらこのくらいが限界でした。

現時点では記事執筆者の意図を正しく汲み取っているとは限らないなど、精度でやや難があるようですが、今後の開発状況次第では、オールドメディアの報道も容赦なくチェックされる時代が到来するかもしれません。

ことに、福島原発事故を巡る「科学を振りかざすな」、「科学を隠れ蓑にするな」系の記事をチェックしてみると面白いかもしれません。

すでにＸ（旧ツイッター）では、「コミュニティノート」という機能が実装され、新聞社、ＮＨＫ、民放などのアカウントにも、ノートが容赦なく着弾する時代です。

鉄壁を誇るかに見えたオールドメディアの権威も、いったん崩れ始めると、案外あっという間に崩れ去ってゆくのかもしれない、などと思う次第です。