騙されたと思ってテレビを消してみて！ＱＯＬ爆上がりだから！！

「このままじゃ、潰れるよ」。これは、マスコミ・ウォッチングなどをテーマに、ウェブ評論サイトを８年間運営してきた結果至った暫定的な結論ですが、現時点で手に入るさまざまなデータ―――視聴時間、ＮＨＫ契約数、新聞部数、テレビ広告費など―――を検討する限り、この暫定的結論を裏付けることはあっても、これを覆す事実は発見することができません。なお、テレビ中毒の皆様にひとつ提案があります。いちど騙されたと思って、テレビを消してみてください。クオリティ・オブ・ライフが急上昇しますよ！

「このままじゃ、潰れるよ」＝オールドメディア

昨日の『ウェブサイト運営８年で見えたオールドメディアの未来』でも報告しましたが、当ウェブサイトは今月で誕生から丸８年が経過し、９年目に突入します。その当ウェブサイトのテーマのひとつが、「マスコミ・ウォッチング」でした。

当ウェブサイト自体はマスメディア（とくに新聞、テレビ）業界に対する、一種の「アンチテーゼ」、あるいは社会実験のひとつに位置付けてきましたが、どうやら「マスメディアは退勢にある」とする著者自身の2016年時点における予測は、大きく間違ったものではなかったようだとする、暫定的な結論に至りそうです。

ウェブ評論をするためには、基本的には「自分自身でデータをダウンロードし、加工する」という作業が必要となりますし、また、何らかの結論を導き出すにしても、それを読んでくださる皆さまにわかりやすく正確に伝えるためには、その結論に至るまでのプロセスを可視化し、わかりやすくステップを踏む必要があります。

こうした作業を通じて著者自身が確信するに至ったメディア業界の未来とは、こういうものです。

遅かれ早かれ、紙媒体の新聞は、ほぼ消滅する（か部数が極端に減少する）。

新聞を紙媒体で発行するためには、工場を建てて輪転機を購入するなどの巨額の設備投資が必要ですが、そもそも紙媒体の新聞は、それらの巨額の設備投資を回収するだけのキャッシュ・フローを新聞社にもたらしませんので、部数がゼロになる前に休・廃業する新聞社が続出します。

もちろん、「趣味」「道楽」の世界で新聞刊行を続けるという人は出てくるかもしれませんが（たとえば某ＩＴ企業のワンマン経営者が潰れそうな新聞社を買収する、など）、そうした新聞には、社会的影響力はほとんどありません。

地上波テレビは当面「消滅」はしないが、「同業他社」が山ほど出現し、収益環境が大幅に悪化する。

「収益環境が大幅に悪化する」、などと言いますが、先ほど見たとおり、すでに現在、テレビ局の収益環境がカッ化する兆候は色濃く出ています。テレビ広告費はコロナ禍の2020年は例外としても、ここ数年、前年割れの状況が続いているからです。

正直、動画サイト『YouTube』では、テレビ番組も顔負けレベルの映像、音楽、構成力などを発揮するクリエイターが複数名存在しますし、動画が面白ければ動画再生回数が増え、それだけクリエイターには多くの広告収入がもたらされるため、クリエイターたちは日夜、人々に受け入れられる動画作りにいそしんでいます。

さらに最近では、動画配信サービス（ＶＯＤ）各社が資金力にモノを言わせ、地上波などからクリエイターの引き抜きを活発化させているようであり、このようにして引き抜かれたクリエイターたちが、ＶＯＤ各社でさまざまなコンテンツ作りに関わるようになっているのです。

そうなると、テレビ局にとっての「ライバル」は「他局」ではなく、インターネット空間に無数に存在するクリエイターたちであったり、ＶＯＤ各社であったりします。

受信可能チャンネルが（都道府県によっても異なりますが）せいぜい８つというという時代には考えられなかった話ですが、現在、テレビ局の経営環境はそれだけ悪化しているのです。

いずれにせよ、オールドメディア業界の皆さまには、謹んで、こう申し上げたいと思います。

「このままじゃ、潰れるよ」。

データで見るテレビ業界の苦境

平日の年代別メディア利用時間の推移

ただ、以上の主張は、べつにデタラメに申し上げているわけではありません。

視聴時間数であったり、あるいはＮＨＫの契約件数、テレビ局の売上高などの状況から判断して、これには短期的な改善の見込みがないこと、むしろこの状況はテレビ局にとってさらに悪化する可能性が濃厚であること、などを根拠とした議論なのです。

以前の『ネットが好調、新聞・テレビは苦戦＝メディア利用時間』では、当ウェブサイトにてほぼ毎年取り上げている、情報通信白書の「メディア利用時間」に関する最新データをもとに、新聞の購読時間やテレビの視聴時間が減り続けている、という話題を取り上げました。

著者自身は手元に2013年以降、最新版の2023年までの調査結果データを所持しているのですが（これについては過年度の情報通信白書で検索・ダウンロードが可能です）、手っ取り早く、2013年と2023年のメディア利用時間を比較しておくと、図表１のとおりです。

図表１－１　平日の年代別メディア利用時間（2013年）

図表１－２　平日の年代別メディア利用時間（2023年）

（【出所】過年度の『情報通信白書』等を参考に作成）

テレビの平均視聴時間、若年層では減る一方

この２枚の図表からわかることは、ネットの台頭もさることながら、オールドメディア―――とりわけ、テレビ―――の退潮です。

全年代の平均値でいえば、2013年に168.3分だったテレビの平均視聴時間は、2023年には約20％減って135.0分となっており、これに対し2013年に77.9分だったネット利用時間は、ちょと2.5倍の194.2分に伸びています（図表２）。

図表２　全年代・メディアの平均利用時間（平日）

（【出所】過年度の『情報通信白書』等を参考に作成）

ところが、この傾向は「全年代平均」であり、これを若年層（とくに10代と30代）は2014年ごろからテレビの視聴時間は減る一方であり、ネットの利用時間は増える一方である（図表３）ことがわかります。

図表３－１　10代・メディアの平均利用時間（平日）

図表３－２　20代・メディアの平均利用時間（平日）

（【出所】過年度の『情報通信白書』等を参考に作成）

テレビはいまや「高齢者のメディア」だが…ネット利用も急拡大中！

一方で、社会の中堅層とされる年代（30～50代）に関しても、テレビ視聴時間とネット利用時間の「逆転」が生じ始めており、30代に関しては2019年、40代に関しては2020年、そして50歳に関しては2023年に、それぞれ「ネットとテレビの逆転」が生じています（図表４）。

図表４－１　30代・メディアの平均利用時間（平日）

図表４－２　40代・メディアの平均利用時間（平日）

図表４－３　50代・メディアの平均利用時間（平日）

（【出所】過年度の『情報通信白書』等を参考に作成）

いまだにテレビを熱心に見ているのは60代以上が中心ですが（くしくも2013年と2023年でテレビ視聴時間が一致しています）、その60代にしても、ネット利用時間は36.7分から133.7分へと3.6倍に伸びている（図表５）ことが確認できます。

図表５　60代・メディアの平均利用時間（平日）

（【出所】過年度の『情報通信白書』等を参考に作成）

このため、著者自身としては、2020年代のうちに、60代においてもネット利用時間がテレビ利用時間を上回る可能性は十分にあるとみています。

ＮＨＫ契約件数の減少は、新聞部数と似ている

そのヒントのひとつが、いわゆるスマートテレビの存在です。

『契約が４年で百万件超減少のＮＨＫ［終わりの始まり」』でも取り上げたとおり、ＮＨＫの受信契約数は2020年３月期の4212万件をピークに減少が始まり、直近・2024年３月期においては4107万件と、ピーク時と比べて100万件以上の減少となりました（図表６）。

図表６　ＮＨＫ契約件数の推移

（【出所】ＮＨＫの過年度の単体財務諸表をもとに作成）

もちろん、現在のところ、減少の「角度」ままだ微々たるものです。

ただ、この図表６に示したグラフ、どこかで見覚えがあるという方も多いのではないでしょうか。

そう、新聞部数の推移です（図表７）。

図表７　新聞部数の推移

（【出所】一般社団法人日本新聞協会データ【1999年以前に関しては『日本新聞年鑑2024年』、2000年以降に関しては『新聞の発行部数と世帯数の推移』】をもとに作成。なお、「合計部数」は朝夕刊セット部数を１部ではなく２部とカウントすることで求めている）

一般社団法人日本新聞協会のデータによれば、新聞の部数は1996年の7271万部をピークに減り始め、その減り方が徐々に大きくなっていて、直近の2023年では3305万部、前年比では▲373万部と、コロナ禍の2020年に記録した▲389万部に次いで、1982年以来２番目に大きな減少を記録しました。

年間373万部といえば、朝日新聞が丸ごと消えるような勢いだといえば、その凄まじさが想像できるでしょう。

しかし、新聞業界も、減り始めた当初は「４～５年で100万部」というくらいの勢いでしたので、それがここまで激しくなるとは、当時の新聞業界の人たちは予測もつかなかったのではないでしょうか？

（※新聞業界には、この期に及んで現実が見えていない人もいるようですが…。）

放送業界の売上高集計が凄い

さて、こうしたなかで本稿でもうひとつ取り上げておきたいのが、2024年版の情報通信白書に掲載されていた、こんな図表です（図表８）。

図表８　放送産業の市場規模（売上高集計）の推移と内訳

（【出所】『令和６年版情報通信白書』掲載番号Ⅱ-1-3-1）

これは地上系基幹放送事業者、衛星系放送事業者、ケーブルテレビ事業者、ＮＨＫの４者についての売上高の推移を示したものですが、図表は画像ファイルになってしまっていて、内訳はよくわかりません（※ただし、これについてはおそらく近日中に総務省からＣＳＶファイルなどが公表されると思います）。

ただ、この図表で読む限りにおいては、コロナ禍の2020年における3兆5522億円を別とすれば、最新の2022年の3兆6845億円という数値は、少なくとも2008年以降で見て最低水準であることは間違いありません。

しかも、先日の『最新決算で読むＮＨＫ乱脈経営実態とテレビ業界の末路』でも説明したとおり、最新の2024年３月期決算において、ＮＨＫの受信料収入は6404.5億円と、前年の6816.5億円から412億円ほど減っています。

ＮＨＫの場合は受信料の引き下げは政策的な要因でもありますが、テレビ広告費の方は、民間企業がテレビに広告を出稿するのに及び腰となっていることを意味しています。

『最新版「日本の広告費」から見える新聞・テレビの危機』でも取り上げた、株式会社電通が毎年公表している『日本の広告費』というレポートでも、2023年のテレビ広告費は1兆7347億円と、前年の1兆8019億円と比べて672億円ほど落ち込んでいるのです。

いつもの「広告費（ネットｖｓマスコミ４媒体）」についても、改めて確認しておきましょう（図表９）。

図表９　広告費（ネットｖｓマスコミ４媒体

（【出所】株式会社電通『日本の広告費』および当ウェブサイト読者「埼玉県民」様提供データをもとに作成）

とくにここ数年に関していえば、コロナ禍の2020年を別としても、テレビ広告費は減り続けていますが、それと対照的に、ネット広告費は増え続けています。また、図表では示していませんが、2023年の総広告費自体が7兆3167億円と、前年と比べて＋2146億円（つまり＋3.02%）も伸びています。

広告全体の支出額が増えているのにテレビの広告費が減っているというのは、自然に考えて、企業が「テレビ広告にはカネを払う価値がない」と考え始めている証拠です。

そして、地上波の民放テレビ局のおもな収入源がテレビＣＭであることを踏まえるならば、テレビ広告費の減少により、テレビ業界の売上高自体、確実に、全般的に落ち込んでいくであろうことを意味しています。

テレビ業界はどこへ？

新聞業界の後を追うテレビ業界

さて、テレビ、新聞などのメディア業界の苦境という状況は、ここにきて、かなり明確になってきました。

新聞業界はすでに業界としての衰亡・退勢は明白であり、一種の「死に体」のような状況にありますが、テレビ業界に関しても、衰退がはじまった今から10～20年前の新聞業界と、状況が非常によく似ています。

いや、新聞は部数が1996年ピークを付けてから100万部減るまでに５年かかっていますが、ＮＨＫの契約者数は2020年にピークを付けてから100万契約減るまでに４年であり、しかも「母数」が違います。

新聞は1996年の7271万部から100万部減っても減少率は1.4％ですが、ＮＨＫは2020年の4212万件から100万契約減ると、減少率は2.5％です。

つまり、新聞業界が四半世紀かけて徐々に衰退して来たのに対し、地上波テレビはその1.5～２倍程度（場合によってはそれ以上）の速度で衰亡していく可能性がある、ということです。

新聞業界はネットの黎明期・台頭期というゴールデンタイムに手をこまねき、やろうと思えばできた「全世帯へのタブレット配布」、「業界を挙げた共通の新聞アプリの開発」など、個社レベルで見ても、業界レベルで見ても、対応が後手後手に回ったフシがあります。

この点、民放各局がＴＶｅｒを共通で立ち上げたのは、テレビ業界の滅亡を遅らせるうえでは良かったのかもしれませんが、民放の多くの番組がＴＶｅｒ経由でネットに流れるようになったことで、地上波と動画サイトがネットという共通の土俵でガチンコ対決しなければならなくなりました。

また、ＮＨＫもやっと「ネット課金」ができるようになりましたが、これは同時に、「ＮＨＫの受信料は番組の対価ではない」とする総務省・ＮＨＫの屁理屈を正面からかき消すことになりかねません。

（※ちなみに当ウェブサイトに「このサイトは放送法の解釈を間違えている」などと偉そうにご講釈を垂れてくださったことがありますが、当ウェブサイトで論点にしているのは、総務省が掲げる公式の放送法の解釈ではなく、あくまでも「経済的実体」のことを述べていますので、誤解なきようお願い申し上げます。）

テレビを消しましょう！

さて、テレビ業界の現状と将来に関しては、端的に言えば、「上向く可能性が見えてこない」、ということですが、それと同時にもうひとつ、当ウェブサイトの皆さまにも簡単に実践できる、クオリティ・オブ・ライフの向上策について、お伝えしておきたいと思います。

だいたいご想像通りかと思いますが、まずは「テレビを消しましょう」。

著者自身の親戚や昔の知り合いなどのなかには、四六時中、ＢＧＭがわりにテレビを点けている家庭があったのですが、（あくまでも著者自身の経験上ですが）そのような家庭では総じて、お子様が学習に取り組む姿勢が形成されませんし、テレビを点けていることで家族の会話が邪魔されます。

「目的を決めずにダラダラ視聴するのは良くない」というのは、『YouTube』などの動画サイトにもいえるのかもしれませんが、動画サイトの場合は「自動再生」をオフにしておけば、ダラダラ見るのをある程度は防ぐことができます。次の動画を再生するためには動画を選んでクリックしなければならないからです。

しかしテレビの場合は、それこそ時間が来たら勝手に次の番組を垂れ流し始めますので、極端な話、まったく視聴していなくても、あるいはまったくリモコンを操作していなくても、延々、テレビ番組が流れ続けることになる可能性があります。

テレビを見るときは、目的をもって、時間を決めるのが良いと思います。

あるいは、時間という資源も有効ですので、もしあなたがテレビ中毒なのだとしたら、「本当にそのテレビがあなたの人生にとって必要なのか」という観点から、視聴する番組を取捨選択しても良いのではないでしょうか。

もっとも、「視聴する番組を取捨選択」した結果、「テレビ自体を断捨離する」という結論に至るかもしれませんが、それはそれであなたの人生の選択の結果ではないかと思う次第です。