テレビメーカーの役員に対するインタビュー記事で、テレビ300万台の視聴データからは、地上波テレビの視聴時間が減り、ネット動画の視聴時間が大きく伸びている実態が明らかになったようです。テレビ画面を見つめている時間は変わらないけれども、見ているコンテンツの中身が大きく変わりつつあるのです。それならばいっそ、ハイエンド型のチューナーレステレビを発売したら売れるのではないか、という気もしますが、はて。
目次
テレビ視聴時間はどんどん短くなっている！
以前から当ウェブサイトでは、テレビの視聴時間が年々短くなっているという統計的事実を取り上げてきました。
総務省が公表する『情報通信白書』ではここ数年、年代別・メディア別に平日と休日の平均利用時間に関する統計データが掲載されているのですが、これによると、ここほぼ10年の傾向として、明らかにオールドメディアの利用時間が減り、ネット利用時間が増えているのです。
図表１は、平日に限定し、全年代のオールドメディアの利用時間（とその内訳としてのテレビのリアルタイム視聴時間）、そしてネットの利用時間の推移をグラフ化したものです。
図表１ 全年代・メディアの平均利用時間（平日、単位：分）
（【出所】総務省『情報通信白書』データをもとに著者作成。以下同じ）
これによるとオールドメディア利用時間（ここではテレビリアルタイム視聴、テレビ録画視聴、新聞購読、ラジオ聴取の合計時間）はネット利用時間に対し、2013年時点では３倍近い差をつけていたのに、2022年時点ではわずかながら逆転してしまっていることが確認できます。
60代は「マスコミがネットの３倍」→20代は「ネットがマスコミの３倍」
同じグラフ、60代について眺めてみると、興味深いことに、テレビの視聴時間はこの10年間で、ほとんど変化がありません。一方、ネット利用時間は10年でほぼ倍になったものの、それでもオールドメディア利用時間の３分の１ほどです（図表２）。
図表２ 60代・メディアの平均利用時間（平日、単位：分）
ところが、これが20代になると、状況が真逆になります。
2022年においてネット利用時間はオールドメディア利用時間のほぼ３倍（！）に達しており、テレビのリアルタイム視聴時間は73分と、ネット利用時間の265分と比べて圧倒的に短いのが実情です（図表３）。
図表３ 20代・メディアの平均利用時間（平日、単位：分）
ちなみにネット利用時間は、オールドメディアの合計利用時間に対し、20代で３倍ですが、10代だと四捨五入して４倍に跳ね上がります。
60代のテレビ視聴時間が長い理由はよくわかりませんが、やはり引退して時間ができ、暇を潰すためにテレビを見ざるを得なくなるからでしょうか？
いずれにせよ、人間は毎年１歳ずつ年を取りますので、年々、テレビの社会的影響力が徐々に下がっていくという傾向が続くことは間違いないでしょう。
テレビメーカー「ネット動画の視聴時間が大きく伸びている」
こうしたなかで、ちょっと気になる記事があるとしたら、これかもしれません。
「テレビ離れは起こっていない」。レグザ300万台の視聴データからわかった「現代のテレビの使われ方」
―――2023/10/02 20:44付 Yahoo!ニュースより【PHILE WEB配信】
これは音源出版が運営するウェブサイト『PHILE WEB』が２日に配信した記事で、いまや中華系資本となったTVS REGZA株式会社の石橋泰博・取締役副社長のインタビューが主体です。
記事によると石橋氏は、同社製テレビ『レグザ』のユーザーから同意を得て収集している300万台の視聴データを巡って、テレビ画面自体の視聴時間はここ５年間で大きな変化がないとしつつも、「テレビ番組ではなく、ネット動画の視聴時間が大きく伸びている」と明らかにしたのだそうです。
（その意味で、記事タイトルは若干ミスリーディングかもしれません。）
記事によると石橋氏は、ネット動画の視聴時間は平均して１日あたり１時間30分に達し、「リビングルームのテレビでネット動画を観ている」としたうえで、「視聴スタイルが大きく変わりつつあるのがデータからわかる」と指摘。
約３年間で「大型テレビの動画配信サービス利用時間の伸びが120%拡大」（※原文ママ）したとも述べたのだそうです（動画配信サービス利用時間が120％伸びた、という意味でしょうか？）。
チューナーレステレビを発売したら？
正直、そこまで来ているのならば、せっかく中華系資本になったのだから、いっそのこと「ＮＨＫが映らないハイエンド型のチューナーレステレビ」を発売したら良いのに、という気がしないではありません。
『チューナーレステレビ爆発的普及のカギを握る中国企業』でも指摘したとおり、純粋な日本のメーカーだとやり辛い「チューナーレステレビ」の大々的な開発と発売も、東芝の持分比率が５％にまで低下した同社ならば、思い切って断行できそうな気がします。
日本の法律では、ＮＨＫの放送が映るテレビを設置した場合、ＮＨＫと受信契約を結んだうえで受信料を支払う義務が生じるのですが、現在のＮＨＫなどの公式見解によると、チューナーレステレビの場合は受信契約の締結義務が生じないのです。
いずれにせよ、テレビチューナーがあろうがなかろうが、世の中の趨勢としては、地上波テレビよりもネットを通じた動画配信サービスの方が大人気となりつつあるようであり、こうした傾向は今後もしばらく続くでしょう。
テレビ業界は、視聴者離れに加え、スポンサー離れ（『ネット広告費が史上初の３兆円台：マスコミ退勢は続く』等参照）、さらにはクリエイター離れ（『人気アナが次々退社：「有能な若手」が去るテレビ業界』等参照）などで衰退していく可能性が濃厚です。
不祥事を反省しない体質（『椿事件から玉川事件へと連綿と続くテレビ業界の問題点』等参照）に加え、視聴者層が高齢者に極端に偏っているという特性上、視聴者の側も、いったんテレビに見切りを付けたらあとは早いのではないでしょうか。
View Comments (23)
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
1 2 次へ »基本的に第三者の年齢等を攻撃するようなコメントについては書き込まないで欲しい。６０歳代について言及するの場合に７０歳代のデータがないのは全く科学的ではありません。
やさしくまともな子を育て上げ、退職金も年金も減額されてようやくカツカツの年金生活に入ったばかりの６５歳と、学生運動をやっていて６０歳で退職して退職金も年金も満額もらい、バブル時代には海外出張にも必ずビジネスで行っていた、恵まれた７５歳をいっしょくたに論じるのは、たまにこのブログにも湧いてくる「年寄りは死ね」と言うアホウと同じ愚行です。
あなたもよく頭悪いって言われません？
年齢に関わらず知りたければ自分で調べろやググレカスと言われるのに年齢は関係ないと思い、元データを探しに行ったんですけど、視聴時間のデータはちょっとどこに入っているのか分からなかったですね。このサイトには珍しく、ソース無し記事なっている感じ。
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/
2021年のなら皆様のNHKにデータがあって、もちろん70代のネット視聴は60代の三分の一、テレビは60代の10～20％増しですね。
https://www.nhk.or.jp/bunken/yoron-jikan/column/media-2021-02.html?v=1067edf98710fb7c4d900b3e181754cc
テレビの視聴時間が短くなったということは、テレビCM視聴時間も短くなったということで、スポンサー企業がCMをうつ費用対効果が少なくなったということでしょうか。（ジャニーズの問題を口実（？）に、CMを減らすのでしょうか）
それですよ、最近の番組がつまらなくなったのは。
テレビ番組の製作費払ってるのはスポンサー。
テレビを見る人が少なくなるー＞CMの効果は小さいー＞CMを見せるための番組にも金はかけられないーー＞製作費をケチるーー＞その製作費の範囲で番組を作るとグルメ、旅モノ、あるいは韓流ドラマ。
毎度、ばかばかしいお話を。
テレビマン：「カメラ越しだと、すべてが視聴率の数字に見える」
これで、映画が出来そうだな。
最近は朝イチで真・防衛研究チャンネルのウクライナ戦況を確認するのが日課になってます。
「テレビ」は朝に天気予報を見ることがあるかもしれないってぐらい。実家に帰ったときにやることがなければNHKをBGMにネット見ながら酒飲んだりしてたけど。コマーシャル無いので垂れ流しにしててもCMの前後に変なものが挟まらないので気に障らないのはいいと思いました。
ビュッフェ形式の大きなレストランで「こんな料理、あんな料理」特においしい料理の前には人だかり。客は若い人が多いような気がする。
レストランの外では老夫婦が「今日のお弁当おいしいね」といいながら質の悪いコンビニ弁当を食べている。老夫婦はビュッフェ形式のレストランのことは聞いて知っているが入り方がわからないし、別にコンビニ弁当でもいいと思っている。
ビュッフェ形式の大きなレストラン＝ネット
質の悪いコンビニ弁当＝オールドメディア
「テレビ離れ」のテレビって、テレビ放送或いは放送局作成コンテンツのことでしょうにね。「若者がバスを利用しているから車離れはしていない」ってくらいの無理筋ですね。実際にはメーカーにしても深刻な事を証明してしまっているのに。
盛んに"ご飯論法"とか言っていた側のやることじゃないし、こういうことの積み重ねで本当に「テレビ離れ」が起きるのに、御苦労なことです。
ハードウェアとしてのテレビジョンを製造販売している企業の経営トップの言としてはそうマチガイではナイのでは？
彼と彼の率いる企業としては製造販売している製品が売れ続ければソレでイイってコトで
自社ハードで消費されるコンテンツ把握するのもユーザーの動向探るのも次の製品に反映させるためなし、チューナレスハイエンド機もロードマップに有るんでなかろか？？
どうスかね？？？
「テレビ」を製造している以上は、テレビ"放送"離れは製品の需要に関わるのではないかと思うのですよね。モニター関連業者に転身は簡単かもしれませんが……そちらにレグザ300万台分が割り込むほどの需要があるかどうか。また、チューナーレスが仮に主流になったとして、何割の人がチューナーレス移行し、逆に何割がそれを機にTVから完全に離れるかも想像しにくいところです。勿論何も考えていないということはないでしょうけど。
個人的には、TV放送自体が無用なのでPCモニタのみ所有、台湾メーカーを優先で選んでいます。先日は国産マイナー企業のものが安かったので購入しましたが。今後レグザブランドで似たようなもの、求めている条件の製品を作ったとしても、あまり関心はありません。「あの副社長のハイセンスのかぁ……」となると除外対象ですらありますね。
一般的にはブランド身売りって、結構強いのでしょうか？
どうでしょうね？ブランド身売り
結局その後の舵取り次第になるでしょうから、なんとも
そういえば中華資本になったメッツラー、廉売タイヤはいっときPRC表記だったみたいなけど今どーなってんだろうあとで見てみよう
脱線した
件のテレビジョン製造販売屋さん的には(コンテンツとしての)テレビ放送の需要が低下してもテレビジョンのハードとしての需要は動画視聴で穴埋めできてるから当面市場はある、あとはPCモニタ屋とリビング一等地賭けた殴り合いよ～くらいの気分なのかもしれやせん
＞個人的には、TV放送自体が無用なのでPCモニタのみ所有、
当方は、PCのみ所有です。これで、見逃し配信のドラマが見られますし、Youtubeで動画ニュースも見られますし、まとめサイトのニュース記事も見られます。スマホでは、同じものがどこでも見られます。
この時代に、何故、リアルタイムの地上波TVが必要なのか？全く疑問です。
多分、惰性で見ている人や、PCもスマホも持っていない若者が見ているのかも？
それで、最近はPCの見逃し配信動画やYoutubeのCM時間が長くなっているので、いよいよ、企業もネット広告に本腰を入れてシフトして来たな、と感じます。以前は、ネットではCMが少なくて、良かったのですが。
これは、ホンのここ２～３年の結構急な変化のように感じます。このスピードで行くと、３～５年後には、地上波放送無くなっているんじゃないか？と。
このTVセットメーカー役員の見解は、あくまでもセットメーカーの立場による見解。
即ち視聴対象メディアが、地上波だろうが、衛星波だろうが、ネットだろうが関係なく、自社が供給する受像機を用いて、利用時間も維持していればそれで良い。
ということならば、納得できなくもないです。
それよりも、受像機の寿命が10年はあることや、多くの家には複数台の受像機があることを鑑みると、晴れて脱マスコミするのは、積極的に受像機廃棄をしない限り、相当の年数は要すると感じます。
この頃、NHKも危機感をおぼえたのか必死に値下げを宣伝、国民に媚びてきてますし。
本記事の主旨より引用先のインタビュー内容の方に意識が行ってしまいます。
東芝REGZAを買った人の行動分析ですよね。そりゃそうなるでしょう。
日本の総合電機メーカーが勢いがよかった頃の、いいことばっかり言ってた経営者の話しぶりを思い出しました。
誰に対するアピールだろう。株主？
テレビ離れがさけばれて、久しい。製作担当者は原因を把握してないんじゃなかろうか。作るより買う。韓流ドラマが良い例で買った番組を流すほうが予算や経費が安上がりなのではあるまいか。若い俳優が育たない。出てきても玄人を唸らせる演技が出来る訳ではなく一部の芸達者のみがもてはやされる。Netflixをオレは視聴してるがコマーシャルがなくストレスがない。いい加減「冬のソナタ」の成功体験の呪縛から離れたほうがいい。今は多チャンネルの時代。下らない番組では、視聴者はついてこない。地上波は基本的に見ない。オレの様な経済困窮者には、あれもこれも契約ができない。見ないNHKにはカネを払う余裕はない。どんな利権があるか知らないが理不尽な放送法はなんとかならないものか。
＞それならばいっそ、ハイエンド型のチューナーレステレビを発売したら売れるのではないか、という気もしますが、はて。
次回の買い替えはソニーのチューナーレスにしようかな？
https://www.sony.jp/bravia-biz/gallery/
↑業務用ディスプレイ・テレビ[法人向け] ブラビア（商品一覧・チューナーレスも在り）
”法人向け”ってことなんですけど、買い方はあると思うのです｡
TVerで見られても番組を見られる事には変わりがありませんからね。NHKが今のままならますますテレビ離れは進むでしょう