当ウェブサイトにやや論旨不明ながらも興味深いコメントがつきました。当ウェブサイトが普段から官僚、メディア、野党などの利権構造をやたらと批判するわりに、どうして「自民党利権」については批判しないのか、というものです。自民党「利権」などと言われても困ってしまいますが、いちおう、きちんとした答えがあるとすれば、曲がりなりにも自民党は選挙という正当な民主主義のプロセスで選ばれているからだ、というものでしょう。

腐敗トライアングル

腐敗トライアングルの頂点にある財務省

『【総論】崩壊始まる官僚・メディア・野党「腐敗利権」』では、「官僚・役人」、「新聞・テレビを中心とするオールドメディア」、「特定野党」という三者を「腐敗した利権のトライアングル」と位置付けたうえで、そのトライアングルが中心に存在するオールドメディアから崩壊し始めている、とする議論を展開しました。

この三者、基本的には「自由主義に基づく経済競争」「民主主義に基づく選挙」などの手続から逸脱し、不当に大きな政治権力、社会的影響力を持っている（あるいは「持っていた」）、という共通点を持っています。

この中で最もわかりやすいのは、財務省でしょう。

財務省は霞が関の官庁のなかでも最も権力を持っている組織のひとつですが、その権力の源泉は、「カネの力」にあります。

財務省には外局としての国税庁があり、その国税庁には税務に関する質問検査権があります。「故人献金」などでもおなじみの某元首相のように、並みの政治家などはあっという間に財務省に首根っこを掴まれてしまうでしょう。

その一方で、財務省には内局としての主計局があり、予算配分を采配しています。このため、財務省としては自分たちに恭順の意を示す政治家に対し、その政治家の出身選挙区に巨額の予算を配分する、といったことも可能です。

財務省の最大の目的は税「率」の最大化

こうした国税調査という「鞭」、予算配分という「飴」をうまく使い分けながら、財務省は政治家をコントロールしているのですが、これも大変におかしな話です。

そもそも財務官僚は、選挙で選ばれたわけではないからです。

選挙で選ばれたわけでもない財務官僚らが国の財布の入口（国税庁）と出口（主計局）を一手に支配し、選挙で選ばれたはずの政治家をコントロールしつつ、自分たちの利権を拡大するために増税をゴリ押ししてきたわけですから、これは本当に罪深い話です。

ちなみに著者自身の想像ですが、おそらく財務官僚の最大の目的は、「税率の最大化」と「新税の創設」にあります。極端な話、税収よりも税率が大切なのであり、もっといえば、ＧＤＰの最大化よりも税率の最大化の方が大切なのでしょう。

したがって、「選挙で選ばれたわけでもないくせに事実上の政治権力を持ち、国民経済を悪化させている者たち」を「国民の敵」と呼ぶならば、財務官僚こそ「国民の敵」そのものです。

余談：昔のショートショート

なお、ちょっとした余談です、

著者自身、若いころは星新一のショートショートにずいぶんと嵌った記憶があります。そのなかで印象深いのが、こんなストーリーのショートショートです（記憶ベースで書いているため、ディテールでは異なっている部分があるかもしれませんが、ご容赦ください）。

「ある殺し屋のもとに国税官が訪れた。国税官は調査の結果、この殺し屋がとある殺人事件の主犯であることを突き止めたからだ。殺し屋は観念し、犯行を自白したが、これに対し国税官は『受け取った報酬に相当する所得税を納付せよ』と告げて去って行った」。

つまり、国税官は殺し屋に対し、殺人罪ではなく所得税法違反（脱税）で捜査を行っていたのであり、自身の目的である所得税さえ徴収できれば、殺人罪での立件には興味がない、というオチです。

まだまだあるぞ！役人の利権構造

さて、余談はこのくらいにして、本題に戻りましょう。

「選挙で選ばれたわけでもないくせに利権を持っている」という者は、なにも財務官僚・財務省の役人らに限られません。

たとえば文部科学省は大学などの許認可権を握っていますが、「Ｆ欄大学」などと呼ばれる粗悪な大学が乱造され、いくつかの学校では定員割れが常態化するなか、中国人などの留学生を大量に入学させるなどして無理に定員を維持しているケースもあるようです。

そのうえで、私学に対しては私学振興助成法に基づき、教育経費の最大半額が公費で補助されます。粗悪な大学を乱造すれば、それだけ国民の貴重な税金が無駄遣いされる、というわけです。

なお、そもそも私学振興助成法自体が、「公の支配に属しない教育事業」に対する公金の支出を禁じた日本国憲法第89条の規定に明らかに違反しているという論点もあるのですが、この点については本稿では議論を割愛したいと思います。

日本国憲法第89条

公金その他の公の財産は、宗教上の組織若しくは団体の使用、便益若しくは維持のため、又は公の支配に属しない慈善、教育若しくは博愛の事業に対し、これを支出し、又はその利用に供してはならない。

（※余談ですが、日本共産党は『「私学助成は憲法違反」か？』というページで、私学振興助成法は憲法違反ではない、などとする1999年９月23日付の見解を掲載していますが、日本共産党が賛成しているという時点で、やはり違憲性が極めて強い立法ではないかと疑わざるを得ないところです。）

官僚機構→「ヤギ」→野党議員

そして、この官僚機構が記者クラブを通じ、「紙を食べさせることで飼っているヤギ」が、オールドメディアを中心とする記者クラブに所属する記者の皆さんでしょう（「ヤギ」の意味については『新聞記者を鳩やヤギに例えた髙橋洋一氏に謝罪を求める』等参照）。

想像するに、官僚機構にとっても、自分たちが垂れ流す「紙」を食べてくれる「ヤギ」たちは、情報統制しやすいという意味では大変に都合が良いのですし、「ヤギ」の側にしても、たいした勉強もしないわりに、あちらからニューズバリューのある情報を流してくれるのは嬉しいのではないでしょうか。

オールドメディアは自民党などの政治家をやたら舌鋒鋭く批判するわりに、官僚機構については滅多に批判することがありませんが（「もりかけ問題」における公文書偽造事件などはその典型例でしょう）、やはり「飼い主」に対しては批判の舌鋒は向かないのかもしれません。

また、オールドメディアが特定野党を、ときとして「報道しない自由」まで駆使して一生懸命に守ろうとするのも、「腐敗トライアングル」が「強すぎる与党」を嫌うからだ、とする仮定を置けば、スッキリと整合的に説明することができます。

実際、立憲民主党などの特定野党に対しては、くだんの「脱糞」疑惑（『立憲民主党「脱糞疑惑」続報が参院選後に出てきた理由』等参照）などを例に挙げるまでもなく、オールドメディアはそのスキャンダルを滅多に報道しようとしません。

そして、オールドメディアもさまざまな制度により守られています。

新聞業界の場合だと再販売価格維持制度、戸別宅配制度、消費税の軽減税率制度、さらには新聞社の株式譲渡を制限することを可能にする法律（正式名称は『日刊新聞紙の発行を目的とする株式会社の株式の譲渡の制限等に関する法律』）などがその利権の典型例です。

また、テレビ業界の場合だと、とくに地上波テレビ局に関しては「電波利権」により、新規参入が事実上排除されていますし、ＮＨＫの場合は放送法という法律そのものによって受信料収入が保証されているという状況にあります。

野党は野党で、ろくに勉強もしなくても、オールドメディアが「報道しない自由」で守ってくれますから、議員としての特権（巨額の歳費に加え、毎月100万円の非課税の「文書通信交通滞在費」、無料のＪＲパスなど）を享受しつつ、週刊誌片手に適当にスキャンダル追及をしていれば良いという、非常に楽な商売です。

自民党「利権」とは？

「なぜ自民党利権に甘いのですか？」

その意味で、官僚、メディア、野党議員は、まさに「腐敗の利権トライアングル」と呼ぶにふさわしい存在だ、というのが、当ウェブサイトのこれまでの説明です。

こうしたなかで、当ウェブサイトには昨日、こんなコメントが寄せられました。

「前々からずっと思っているのですが、このサイトの主は野党だのマスコミだのの利権に五月蠅い割に、自民党の利権に甘いのが不思議でならないです。野党の利権なんて、万年与党の自民党のそれに比べたら質的にも量的にも取るに足らないものでしょうに。

岸田氏は有能か無能かで言えば無能だと思うけど、自民党という狭いムラ社会の中の政治力学で選ばれた程度の人材が、一国のトップを務めるに値する器で無いのはごく当たり前の話で、彼が退陣しても次もその次も基本的には外れの可能性が高いと思います。＜中略＞

岸田氏が国民や国益を軽視しているかのような政策を行うのも、彼自身の資質や思惑だけではなく、万年与党の自民党が抱えている腐れ縁から来る利権をまず優先し維持しようとするが故だと思います。」

読みやすくするために、引用に当たって改行設定を変更しています。

全体的にやや難解であり、とくに「万年与党の自民党の利権」に至っては、はたして何を意味しているのか、いまひとつよく理解できませんが、少なくとも「このサイトの主」が「野党だのマスコミだのの利権に五月蠅い」理由について、このコメントを寄せてくださった方が理解してくださっていないことだけはよくわかります。

自民党は「利権」とは言い難い

ただ、このコメントについては次のように読み替えたうえで、これについてはきちんと説明しておく価値があると思います。

「どうして『新宿会計士の政治経済評論』は官僚、メディア、野党の利権構造を批判するわりに、自民党を批判しようとしないのか」。

いちおう簡単に反論しておきますが、当ウェブサイトで自民党をべた褒めした記憶はありません。『国民民主党が「台風の目」に？連立観測報道を考察する』なども含め、普段から当ウェブサイトで説明している通り、著者自身は自民党のことを、「寂れた食堂街の、マズくて高い食堂」のようなものだと考えています。

ただ、それ以上に、著者自身は自民党を「利権」と呼ぶことには非常に大きな抵抗があります。自民党は曲がりなりにも、民主主義の手続に従い、正当に選挙された結果として、国会で第一会派を形成しているからです（といっても、参議院では過半数割れしていますが…）。

もちろん、自民党もそれなりに長年、「与党」をやっていますので、そこそこ不透明な利権が発生しているのかもしれませんが、少なくとも「官僚利権」「メディア利権」「野党利権」などは、これとは比較にならないほど大きく、かつ有害なものなのです。

日本の選挙制度は不公正なのか？

このあたり、「自民党が素晴らしい政党だから」、国会で多数を占めている、というわけではないことは間違いないでしょう。正直、「自民党以外の政党があまりにもダメ過ぎるから」、結果として自民党が勝ち続けているに過ぎないのです。

しかも、衆議院議員選挙の場合は小選挙区を主体としているため、ちょっとした支持率の差が大きな議席差につながります。結果的に自民党は有権者の過半数から支持を得ているわけではなく、選挙制度の都合で、圧倒的多数の議席を得ているに過ぎないのです。

しかしながら、諸外国の事例を見ても、選挙制度は「厳密な得票順」とはならないケースが多いのが実情です。

たとえばギリシャの国会は定員300人の一院制ですが、選挙は比例代表制であり、250議席は投票結果に基づき配分され、第１党は追加で50議席が割り当てられるという制度だそうです（2014年10月付・『衆議院欧州各国憲法及び国民投票制度調査議員団報告書』Ｐ26参照）。

また、多くの国では「足切り」として、政党得票率が一定水準以下であれば、議席を与えられないという制度を採用しています。

たとえばドイツの場合だと、連邦議会の比例代表で政党が議席を得るためには比例代表の５％を獲得するか、小選挙区で当選者が３人以上いる場合に限られます（ドイツ連邦共和国大使館『第20期連邦議会選挙（2021年9月26日）』等参照）。

こうした諸外国の実例に照らし、日本の衆参両院の選挙制度が著しく不公正なものだとはいえません。

余談ですが、さらにいえば、「投票したい候補がいないから、私は棄権した」「私は白票を投じた」、などと偉そうにのたまう方もいらっしゃるのですが、そのように主張すること自体、この民主主義国家において極めて恥ずべきことだと知るべきでしょう。

普段から当ウェブサイトにて指摘している通り、棄権・白票は白紙委任と同じです。正直、「誰かに強制されて棄権・白票を投じた」というのなら、まだ話はわかりますが、自発的な意思としてそのような行動を取っている以上、そのような行動をした有権者の意思が国政に反映されないのは当たり前の話です。

自民党が勝ち続けていることが日本にとって良いことなのか？

こうした点を踏まえるならば、残念ながらくだんの読者の方がおっしゃるような「自民党利権」などというものは存在しません。

個人的に自民党は好きな政党ではありませんが、少なくとも2012年12月の衆議院議員総選挙以降、８回の大型国政選挙で、自民党は毎回勝ち続けています。なかにはメディアが捏造した「もりかけ疑惑」で自民党に逆風となったにもかかわらず、結果的に自民党が圧勝した2017年10月のようなケースもありました。

オールドメディアが一生懸命に応援しているわりに、野党（旧民主党、旧民進党、立憲民主党など）はほとんど選挙で勝つことができず、オールドメディアが批判的な姿勢を取っている自民党が勝ち続けているわけですから、これは素直に自民党が民主主義の手続で正当に権力を維持しているものだと言えるのです。

なお、誤解しないでいただきたいのは、民主主義の手続に則って自民党が勝ち続けていること自体は事実であるにせよ、それが日本にとって本当に良いことかどうかは別だ、という点でしょう。

どんな組織でも権力を握り続けていれば腐敗しますし、実際、自民党議員の不祥事も多いのです（所属議員が多いという事情もありますが…）。

それに、現在の岸田文雄・自民党総裁（首相）が党内の意思形成プロセスなどをすっ飛ばし、「１兆円増税」を言い出しているのを見ると、やはり個人的にはウンザリするのを止めることができません。１兆円増税は、少なくとも参院選前の政権公約には含まれていないからです。

少しずつしか変わらない

たった１回の選挙で劇的に良くなるというものでもない

このあたりは、「選挙では自民党に投票したけれども、自民党政権なら無条件に支持するわけではないよ」、という人も多いのではないかと思います。

当ウェブサイトなどは参院選前に、「自民党を支持しているけれども岸田首相は支持できないという人は、宏池会以外の自民党候補者に投票してはどうか」、などと呼び掛けていたサイトです（『岸田首相に不満持つ保守こそ宏池会を狙い撃ちにすべき』等参照）。

せっかくの貴重な１票を行使するなら、「よりマシな候補」、「より酷くない候補」に投票すべきなのです。

ついでに申し上げておくならば、１回や２回の選挙で国が劇的に良くなる、ということはあり得ません。

世の中には「革命思想」、つまり「暴力によって政府を倒し、人民が権力を握れば、すべての人々が平等で豊かな社会を作れる」、といった幻想を持っている人もいるようですが、これは幻想に過ぎません。

あるいは最近だと、「右側」でも似たような発想を持っている人もいるようです。「日韓断交し、千島・樺太の所有権を国際社会に主張し、所得税の累進課税を強化します」など、実現可能性が非常に低い絵空事を述べているケースもあるようです（右に行き過ぎると一周回って左になるのかもしれません）。

「食堂街」「鉄道工事」「池の水」

当ウェブサイトではこれまで、冒頭でも紹介した「寂れた食堂街理論」だけでなく、「鉄道工事理論」、「池の水浄化理論」などを提唱してきました。

寂れた食堂街理論

政党を食堂に例えるなら、自民党は寂れた食堂街にある、高くてマズいボッタクリ食堂のようなもの。メニューに自民党食堂の悪口しか書かれていない立憲民主党食堂を筆頭に、ほかの食堂があまりにも酷過ぎるがために、結果的に自民党食堂が選ばれ続けているに過ぎない。

鉄道工事理論

選挙とは、超過密ダイヤで運行されている鉄道路線を改良するための工事のようなもの。駅を改造するにしても、路線を高架化・地下化するにしても、日々、大量の列車を安全に運行しながら、計画的に少しずつ工事を実施するしかない。

池の水浄化理論

日本社会を庭の池に例えるならば、選挙とは、濁った池を浄化するために、バケツリレーで少しずつ水を入れ替えるようなもの。うっかり汚れた水を再び池に入れてしまうこともあるが、「全体として」池の水がきれいになっているかどうかで評価するしかない。

このうち「鉄道工事理論」は、首都圏などの大都市圏にお住まいの方ならば、何となく理解していただけるのではないでしょうか。

大都市圏では日々の通勤などで鉄道システムがフル稼働していることが一般的であり、こうしたなかで「開かずの踏切」問題などを解消するためには、一部区間を高架化・地下化するなどの対策を講じなければならないこともあります。

このあたり、ゲームの世界だと、現在の路線を周囲の建物とともにブルドーザーか何かで破壊し、新しい線路を引けばお終いですが、現実の社会だとそういうわけにはいきません。

工事を進めるためには、事前に綿密な計画を練ることが必要ですし、日中の過密ダイヤを避けるために夜間に工事を行わざるを得ないこともあるでしょう。ときとして用地買収も行わなければなりませんし、そのときにはさらに工期が伸びるのです。

つまり、日本という社会はすでに完成していて、民主主義のプロセスに従って社会が運営されているのであり、この社会を良い方向に変えていくためには、理想を掲げつつも現実を見据える以外に方法はありません。すべての利権を一気になくすことは難しいからです。

なぜ楽観的なのか

ただ、著者自身はこれに関し、じつは極めて楽観的です。

オールドメディアが情報発信を独占していた時代ならともかく、現代社会では日々、インターネットの社会的影響力が増大しているからです。

ネットの世界では、情報の「タテ検証」や「ヨコ検証」が簡単に実施できるという特徴があります。「タテ検証」とは、同じ人物・組織のこれまでの発言、情報発信を時系列に並べるという作業であり、また、「ヨコ検証」とは、同じ時期に他者・他国などがどのような制度を採用しているかを並べるという作業です。

かつて、インターネットの威力が現在ほど強くなかった時代であれば、官僚機構は限られた数のメディア対策さえしっかりとやっておけば、国民世論についてはいくらでも誘導することができたのかもしれません。「国の借金」というプロパガンダを煽り、「増税やむなし」の世論を作り上げるという財務省の手法などは、その典型例でしょう。

しかし、現代ではそういうわけにはいきません。官僚機構がお得意の「腐敗のトライアングル」を使ってメディア対策を万全に済ませようとしたところで、怪しげな会計士を自称する者が運営するウェブサイトを含め、世の中に無数に存在する独立系ウェブ評論サイトのすべてを黙らせることはできないからです。

こうした理由から、増税を巡って宏池会政権が財務省に対し、下手な譲歩をすると、政権が吹っ飛ぶことになる――。

これが、現時点における当ウェブサイトの「希望的観測」、というわけです。

（なお、「財務省」を「外務省」「総務省」「文科省」などに、「増税」を「対韓譲歩」や「ＮＨＫ利権擁護」、「Ｆ欄大学温存」など置き換えていただければ、同じ構図が成り立つのではないかと思いますので、是非ともお試しください。）