「自由で開かれたインド太平洋」に頑なにコミットしない韓国が世界の半導体製造拠点であり続けることを、米国が許すのかどうか――。３月の韓国大統領選を控え、米国の韓国専門家らのあいだから、相次いで「日韓関係改善」、「クアッド参加」などへの要求が強まっているようです。シンプルな日韓関係改善論は論外として、「産業と政治」という観点から米韓関係を眺めると、興味深いといえるかもしれません。
日米韓３ヵ国連携
日米韓３ヵ国連携という考え方があります。
これは「北朝鮮問題などを含め、地域の安全保障で日米韓３ヵ国がしっかり連携し、対処しよう」といった考え方ですが、とくに米国の世界戦略から見て、地理的に見たらあながちおかしな話ではありません。
たとえば、ソウル南方にある米軍の「烏山空軍基地」は、中国の首都・北京から1000㎞も離れておらず、また、在韓米軍と在日米軍は、有機的一体として機能しているという側面もあります。だからこそ、米国側からは、「日韓の連携が重要だ」、「日韓関係の改善が必要だ」、といった声がしばしば聞こえてくるのでしょう。
ただ、これも考えてみればわかりますが、日韓両国の関係がギクシャクしている理由は、韓国が日本との歴史問題を何度も蒸し返していること、日本との国際的な約束や国際法などをないがしろにする行為をしていることにあります。
自称元徴用工・慰安婦問題、竹島不法占拠問題はいうに及ばず、日本の大使館・領事館前に設置された国際法違反の構築物を放置していたり、2018年の火器管制レーダー照射事件では日本に「逆ギレ」して見せたりするなど、何かと異例な対応が続いています。
米国側からの「日韓関係改善要求」は、日韓双方に対して出されることが多いのですが、残念ながら、日本が韓国に譲歩するというかたちでの「関係改善」には、かなりの無理があります。
もしも日本が米国の圧力に屈する形で、日韓諸懸案で韓国に譲歩を余儀なくされたならば、日本の国民感情の悪化などを通じ、むしろ日米同盟自体を危うくしかねません。
（※もっとも、日本が米国の圧力に屈する形で韓国に歴史問題で譲歩した典型例が2015年12月の日韓慰安婦合意でしたが、これを韓国側があっけなく反故にしたため、米国としてもこれ以上、日本に対し「歴史問題での譲歩」を要求し辛い状況でもありますが…。）
韓国自身がＦＯＩＰにコミットしてませんよ？
ただ、話はそれだけではありません。
むしろ韓国自身が長い目で見て、米韓同盟をないがしろにする行動を続けつつ、みずから積極的に中国の影響圏に入ろうとしているフシがある、という問題点があります。
実際、日本が安倍晋三総理大臣、菅義偉総理大臣のイニシアティブにより提唱した「自由で開かれたインド太平洋」、あるいは “a Free and Open Indo-Pacific” を略して「ＦＯＩＰ」と呼ばれる構想に、韓国は頑なにコミットしていません。
正直、米国にとってはこれ以上、韓国との同盟を続けるべきかどうかという選択をしなければならないわけですが、このあたりは米国にとっても一種のジレンマのようなものかもしれないにせよ、私たち日本人が決めるべき話ではありません。
いずれにせよ、日本としては、米国の圧力に負けず、韓国に対しては原理原則を貫けばよいのではないでしょうか。
【参考】ＦＯＩＰに韓国は含まれていない
（【出所】防衛白書）
朝鮮日報「米国務省高官が韓日協力の重要性を強調」
こうしたなか、「日米韓協力」という単語が、韓国メディアで相次いで出てきたようです。
韓国メディア『朝鮮日報』（日本語版）に昨日、こんな記事が掲載されていました。
米国務省高官「文大統領は残り任期にやるべきことがある、韓日協力が重要」
―――2022/01/27 10:56付 朝鮮日報日本語版より
（※朝鮮日報の場合、記事が公表されてから数日経過すると読めなくなってしまうようですので、原文を読む場合は早めにお願いします。）
朝鮮日報は、ジョー・バイデン米大統領はアントニー・ブリンケン米国務長官らは、北朝鮮問題や対中牽制問題など、米国が東アジア戦略を展開するにあたっては「韓米日の三角協力を最優先に進めている」、と指摘。
そのうえで、米国務省で日韓両国を担当するマーク・ランバート次官補は現地時間26日、米戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）の対談に出演し、日韓の協力の重要性に言及したうえで、文在寅（ぶん・ざいいん）大統領に対し「任期中にこの問題を進展させることは可能」と述べた、などとしています。
朝鮮日報が報じたランバート氏の発言は、こんな具合です。
「アジア・太平洋地域で米国と最も近い同盟国は韓国と日本だ。韓国と日本が協力しないのであれば、米国は安全ではなくなる」。
そのうえで、ランバート氏は東京五輪の直前、文在寅氏が訪日する可能性があったことを巡っては、「「われわれは先日の東京オリンピック前日に多くの希望を持っていた」などとしつつ、現在も「（両国）関係の解決策を見いだすために働いている人は多い」とも述べた、としています。
何とも周回遅れも激しい主張です。そもそも論ですが、ランバート氏には『鈴置論考、「日韓の」ではなく「韓国の」特殊性に言及』でも紹介した、次の文章を熟読していただきたいと思います。
「平気で約束を破り、堂々と他人を裏切る韓国と首脳会談を開こうとする国はまず出てこない。何を取りきめようが、すぐに反故にされるからです。日本と韓国がうまくいかない原因は『日韓関係の特殊性』ではなく『韓国の特殊性』にあるのです」。
この文章の出所は７月16日付『デイリー新潮』の『文在寅が菅首相をストーカーするのはなぜか 「北京五輪説」「米国圧力説」……やはり「監獄回避説」が有力』ですが、本当に至言と言わざるを得ません。
産業安全保障と韓国
ただ、この点はさておき、もうひとつ興味深いのは、ランバート氏のこんな発言でしょう。
「サプライチェーンの弾力性、レアアース・半導体需給などの分野で韓国と日本が協力した場合、最善の結果をもたらすことができる」。
逆に言えば、韓国が日本との協力を拒絶するならば、レアアース、半導体などの分野における基幹産業の地位を韓国が握ることを、米国が許さないかもしれない、という点を示唆しているようにも思えます。
つまり、一種の「産業安全保障」、という考え方です。
こうしたなか、韓国が日韓協力、米韓協力、あるいはＦＯＩＰなどにコミットするかどうかを巡っては、こんな話題も出てきているようです。
米国外交安保専門家「韓国、昨年のクアッド首脳会議招待を断った」 韓国外交部「事実無根」
―――2022.01.28 06:38付 中央日報日本語版より
これは、ＣＳＩＳのビクター・チャ氏が現地時間26日、米外交専門紙『フォーリン・ポリシー（ＦＰ）』への寄稿で、「2021年３月のクアッド（＝日米豪印４ヵ国）首脳会合を控え、韓国が出席提案を受けたが断ったと聞いた」と述べたのに対し、韓国政府が「事実無根」と反論した、というものです。
ビクター・チャ氏はまた、「信頼できる消息筋から聞いた」などと述べ、これに加えて今年３月の韓国大統領選を巡っても、「選挙結果によってクアッド参加推進など韓国の対外政策に大きな変化があるだろう」などと述べたのだそうです。
米国の韓国への圧力は？
そのうえで興味深いのは、この記事にもこんな記述がある点です。
「韓国はメモリーチップ、電気バッテリーなど高需要商品関連の主要供給国。これほど重要な米国の同盟を（クアッド）連帯の外に置くなら、これは新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）ワクチン、次世代無線ネットワーク関連のサプライチェーン（供給網）、気候変化への努力に影響を与えるだろう」。
これ自体、「次の韓国大統領はＦＯＩＰにコミットせよ」、あるいは「もし韓国がＦＩＯＰにコミットしないのならば、韓国に半導体供給国としての地位を与えてはならない」という、米国のシンクタンクからのメッセージではないかという気がしてなりません。
いずれにせよ、韓国大統領選に向け、この手の「米国からの牽制」は続くという可能性はそれなりにあると見て良いかもしれません。
とくに、米韓為替スワップが昨年12月末で消滅したなか、今後、「米国からの圧力」がどうなるのかについては、関心を払う価値がある論点のひとつといえるのかもしれない、と思う次第です。
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1 2 次へ »サプライチェーンとか経済的繋がりのお話しになると、食糧輸入国となっている中国が米国とドンパチやるれるのか？って考えるのですが、…
中国 食料不足への危機感 食糧自給低下による爆買いがもたらす影響
https://www.nhk.jp/p/kokusaihoudou/ts/8M689W8RVX/blog/bl/pNjPgEOXyv/bp/pEYAKLR49E/
＞世界の食糧生産は、この8年ぐらい記録的な豊作が続いています。在庫量も積み上がってきていて、世界では27億トンの生産量に対して、8億トン近い在庫があります。これは数字上では飢餓問題や食糧問題は起きていないはずなのです。しかし、実際にはこの8億トンの半分以上は中国の在庫という構図になっています。
…買いだめしてドンパチに備えてるのかもですね。
経済安全保障は、中国のような力による現状変更を志向する国に先端技術、製品の流出を防ぐためだと思います。
韓国は、中国に輸出する事で経済が成り立ち、中国との関係は重要だと言ってます。
QUADに入ろうと入らまいと、経済安全保障上の目的を邪魔する国である事は、間違い有りません。
韓国が、CPTPPに加盟申請するとか言ってますが、自由民主主義側の経済安全保障に韓国を含めると、機能不全になる存在だという事は、間違い無いと思います。
その通りですね。韓国が入ればそこが穴になるだけ
。そもそも約束やルールを守れない国が入ったら、利益だけ受け取るフリーライダーになるだけでしょう。
南国の半導体問題と日本の半導体問題は表裏一帯の問題である。
日本の半導体事業（主にメモリー）が廃れ、南国に移転したのは
日米の半導体不平等条約の為であり、止めを刺したのがドル為替問題である。
日本もメモリー一辺倒じゃ問題があるとＣＰＵ・ロジックと移行しようとしたが
結局米国の言いなりにならざるを得なかった。
さて、今後の半導体問題は露・中と世界を再び分離できるかどうか問題の
一局面にすぎない。 セカンドＣＯＣＯＭにより分離するとして、希少元素を
両国が市場の大半を握っている事が重要になる、
半導体・電池・軍事等希少元素の確保（産出国を含む）・備蓄・新鉱山の探索
旧鉱山の稼働問題とそれに伴う環境問題に含め、独国が環境問題で頭をやられて
エネルギー不足問題を起こしている状況から露国に逆らえない欧州状況が不安定で
あり、セカンドＣＯＣＯＭに進む事はできない。
だが疑似セカンドＣＯＣＯＭ状況を米国・日本・英国・豪州で作る事は可能性がある。
早い話ＦＯＩＰ集団をセカンドＣＯＣＯＭ締結国とすれば、南国の半導体事業を
日本に戻す事ができ、南国の半導体事業を先細りさせる事は可能である。
米国と日本からの制裁手段として、半導体技術・製造に必要な生産品を絞れば良いだけで
ある。 但し、これは米国次第であり、日本がどうこう言える話ではない。
> 日本の半導体事業（主にメモリー）が廃れ、南国に移転したのは日米の半導体不平等条約の為であり、止めを刺したのがドル為替問題である。
今日の事態を予想できない程、米国に先を読む力が無かったのか？
日本の半導体産業を墜とす事以外、眼中になかったのか？
両方カモ知れないが。
いずれにせよ、全く反省しないのが、米国的ですなぁ。
> 日本もメモリー一辺倒じゃ問題があるとＣＰＵ・ロジックと移行しようとしたが結局米国の言いなりにならざるを得なかった。
そうなんですが、米国がその後何も言わなくなったとしても、遅かれ早かれ自滅していた様な気がします。
CPU作るのに、「他社との差別化」なんて経営陣が言ってましたからね。
車で言えば、手でアクセル・ブレーキを、足でハンドルを操作する様な話。目先を変えるだけだからすぐ出来るが、そんなもん売れるか。
ARMやPICやPSOCの様な路線は、経営陣の頭の片隅にも無かった。
ソフトロジックの基本特許の期限が切れる頃だったので、メモリ技術が流用可なこちらの分野に進んだらという声は、現場の技術者レベルにはあったのだが、経営陣には理解できなかった。
純粋ロジックは、HowよりWhatの方が重要なので、経営陣を総入れ替えしない限り無理な話。
> 疑似セカンドＣＯＣＯＭ状況を米国・日本・英国・豪州で作る事は可能性がある。
欧州、特に大陸側は反日だし、独は更に、親露・親中が加わる。
豪は、反日だったが、中国に大叩きされて、やっと少しマトモになった。
> 南国の半導体事業を日本に戻す事ができ、南国の半導体事業を先細りさせる事は可能である。
日本に戻せても極一部で、大部分は米国がどこかへ持って行くだろう。
寒損を米国に移すカモ知れないし。
米国の意志は、「日本は素材と製造装置で頑張ってくれ、日本の半導体は周回遅れで良い。」
まあ、車で明らかな様に、周回遅れの半導体にも需要は結構ある。
近頃は、上流工程の製造装置も抜け落ちつつある様な気がしないでもない。
韓国の株価等は、日経平均株価の１０分の１を目安にしているような気がする。
韓国は露中北韓のクアッドなんじゃないですか？
新枢軸国というか…
中国の最大の過ちは、農業大国にならずして手っ取り早い工業国立国したこと(気候変動等による真水不足も大きいが)。
他国がそうしたいと思っても農業大国になれる国はいくつもないのに。
なぜか旧共産主義国は農業だけは蔑んで「下方」とまでいい戸籍も違い土地に農民を縛りつける。
雇用・労働の対立軸があてはめにくい存在ではあるけど。
人口は多いのに食糧自給が万全で無いのに食糧輸出国と事を構える。
第二次世界大戦前の鉱業製品・エネルギー源の石油・石炭と構図は同じで死活問題直結。
武力で国内鎮圧しても水と食糧の不足は人間が耐えられるはずもなく、必ず内紛が起きる。
ここ数年、春から晩秋までは旧共産圏が元気で食糧とエネルギーが国民生活に影を落とす冬場になるとキナ臭くなる事の繰り返し。
だが北を見るまでもなく、冬場の暴れるほどライフラインは細く乏しくなる事をいい加減学んでいただきたい。
話が逸れて申し訳御座居ませんが、
> なぜか旧共産主義国は農業だけは蔑んで「下方」とまでいい戸籍も違い土地に農民を縛りつける。
日本は、逆に、非農民は、非農地に縛りつけられてます。
農民は、任意の売地を買えるが、非農民は農地を買えない。
不動産屋で、「この物件買いたい。」と言ったら、「地目が田なので、一般人には売りません。」と拒否された。（地目が田でも、農地として使えぬ様土木工事されている物件は、一般人でも買えるが、地目変更諸費用は別途購入者負担である事が多い。）
「地目変更しない・居住しない・何も建築しない。」という３条件付きでも、非農民は買えない。家庭菜園として使われたら困るから？？？
農民なら、田を潰して、家建てて住んでも全然ＯＫなのに。
現地に行って見たら、地目はどこも「田」だった筈なのに、住居・店舗・工場だらけで、田は少数派。
中国の農民差別もどうかとは思うが、日本の逆差別の方が気になる。
墺を見倣え 様
色々裏がありまして、地目変更専業みたいな不動産屋や司法書士の手にかかると買えちゃうんですよ…
地方の郊外田園風景の中に物流拠点があるみたいに。
まぁ農地って水利権と裏腹なんで大変なんですが。
中共の汚いところは、婚姻関係で変更でもない限り変わらない農村戸籍の方々を二束三文で工場労働者に使い倒し、逆らったり怪我したり年老いたら農村に返し地方には見返りは無いとか…ひどいもんです。
目先の現金収入でタコ部屋生活…
そりゃ安く製品作れるよ…
巨大蟹工船。
どれ…地獄さ行くべか…
> 色々裏がありまして、地目変更専業みたいな不動産屋や司法書士の手にかかると買えちゃうんですよ…
そりゃ、現地を見て、田が少数派だったと既に述べている様に、明らか。
拒否した不動産屋とは別の不動産屋では、「買えない事はない。」みたいな話でしたし。
しかし、土地代以外にかかる諸費用が不透明なので、話は進んでません。
全然別の手として、農協の正員（と言うのかな？）になってしまうという手もある様です。
不動産以外にもメリットがある様で、その人はベンツに乗ってたし、広大な庭の隅にはドラム缶が多数コロがってたし。御亡くなりになったので、話聞けませんが。
また出てくるのかな？
日本と日本人は韓国がバンバン軍需物資の契約とってくるので焦ってる…そういう層がまだ韓国終了を言い募るとかポンチな脳の方…
面倒臭い。
韓国が得意とする半導体はメモリー半導体でコモディティ化していくのではないか。
15年位前8ギガのUSBメモリーが１０万円で売られていて、1ギガ1万円と言われていましたが、先日ビッグカメラに行ったら１２８ギガのUSBが３０００円台。このUSB1本にDVDが１５本くらい入ってしまう。
>ＦＯＩＰに参加しない韓国が"半導体王国"でいられるのか
FOIPにコミットしないままだと切腹もの(半胴体王国・・｡)
ｍ(_ _)ｍ
おもしろかったです。いえ本当に。
日本が自分の立場・立ち位置を忘れてはなりませんが、ここ当面の東亜観察視座とは、韓国と台湾の対比がベストと思われます。眼前の事態を正しく理解するには、両者の過去を深く知り理解することが重要です。翻って日本を捉え直すことにもつながるでしょう。
台湾中央通訊は日本語サイトを拡充しましたし、自由時報など繁体字新聞サイトもググる機械翻訳を助けを借りれば、中国語に明るくなくてもかなり読み取れます。
確かに。中国語からの訳は機械翻訳で十分ですね。へんてこりんな言い回しが無い分、ハングルからの訳より明快で理解しやすそうです。
米研究機関「バイデン政権はTPP復帰なく..新秩序つくり韓国入れる」 中国関与するTPPやRCEPをパスか
https://korea-economics.jp/posts/22012801/
＞バイデン米政権がCPTPP（環太平洋パートナーシップ協定）に復帰せず、代わりに中国包囲網を狙った新たな協定を構築し、そこに韓国も加えるとの見方が米シンクタンクから出ている。CPTPP加盟をめぐって日本との「葛藤」が懸念されていた韓国だが、米国の意向が事実であれば「渡りに船」となるかもしれない。
《インド太平洋経済フレーム（IPEF）》なるものに期待を寄せている様子。
でも、狙いが中国包囲網である以上、保守革新関係なく韓国は距離を取りそうですけどね。
《「加盟したらリトアニアみたいにやられる。米中のバランスを取らないと」》という韓国のネットユーザーのコメントは正鵠を得ていると思います。