昨日は韓国の文在寅（ぶん・ざいいん）大統領が「光復節」、すなわち８月15日の演説を実施しました。これについて眺めていて気付いたのは、例年と比べた分量の少なさもさることながら、日本に対する挑発的な表現がほとんどなく、そして、全体としてまったく具体的な提案のない、文在寅氏なりの美麗字句で構成されている、という点でしょう。ただ、ある意味でこの演説自体、いかにも文在寅氏「らしい」ものだったとも思うのです。

終戦記念日と光復節

韓国と「８月15日」

昨日、すなわち８月15日は、俗に「終戦記念日」と呼ばれます。

その理由は、1945年８月15日正午に昭和天皇の玉音放送が流れたからですが、これの意義についてどう考えるべきかに関する現時点の私見については、昨日の『「次は負けない」ために、なにをやらねばならないのか』で述べたとおりですので、本稿では繰り返しません。

ただ、この８月15日は、韓国では「光復節」と呼ばれ、大変に重視されている日付でもあります（※ちなみに中国の場合の抗日戦勝利記念日は、８月15日ではなく、なぜか９月３日だそうです）。

その理由は、「日本の植民地支配から解放された日付」だからであり、『「慰安婦の日」に凝縮された韓国自身の「国の在り方」』でも述べたとおり、韓国ではまさに５つある「国慶節」のひとつなのだとか。

この点、正直、外国がいかなる日付をいかなる理由でいかなる祝日に指定するにしても、勝手にすれば良いと思います。

ただ、韓国の皆さんに対し、外国人という立場で僭越ながら申し上げるならば、ご自身の国にとって、本来ならば「最も大切にしなければならない日付」がいつなのかをじっくり考えてみられることを強くお勧めしたいと思う次第です。

韓国の建国は８月13日？15日？

ここで、少しだけ補足です。

先日の記事で韓国が「８月13日に独立宣言を行った」、と記載してしまいましたが、これは少し書きすぎでした。韓国が８月13日に独立宣言を行ったという、信頼し得る具体的な資料を発見することができなかったからです。

（※日本語版だと『ウィキペディア』や個人ブログにそうした記述は多々ありますが、当ウェブサイトでは、ウィキペディアを信頼する情報源とはみなしていません。）

ご指摘くださったのは、いつも当ウェブサイトに有益なコメントを寄せて下さる「とある福岡市民」様という読者様です。今回もご指摘、大変ありがとうございました。

ただし、米国政府ウェブサイトには、韓国の独立日を「1948年８月15日」としている事例も散見されるのですが、なかには「ワシントン時間1948年８月12日18時に予定されている朝鮮新政府（new Korean Govt）の発足」、などと記載したものもありましたので、紹介しておきます。

FOREIGN RELATIONS OF THE UNITED STATES, 1948, THE FAR EAST AND AUSTRALASIA, VOLUME VI

―――1948/08/10付　Office of the Historianウェブサイトより

ワシントン時間８月12日18時ということは、現地時間でいえば８月13日、ということです。

この点、この文書自体は同年８月10日に起案されたものであるらしく、「米国は韓国政府を８月13日に発足させた」という直接の証拠としては、やや弱いです。

また、もともと秘密指定されていたものの、おそらく経年により公表されたであろうと思われるＣＩＡの1948年10月28日付の “PROSPECTS FOR SURVIVAL OF THE REPUBLIC OF KOREA” によれば、韓国政府の発足は1948年８月15日と記載されています。

すなわち、韓国を独立させた米国の側にも、韓国の独立日については「８月13日」、「８月15日」が混在している状況にあるのだ、と考えて良いでしょう。

「８月15日に独立」の意味

しかし、あえて個人的な主観も交え、やや「決めつけ」て申し上げるならば、韓国政府の事務的な発足は８月13日だったものの、おそらくは初代大統領の李承晩（り・しょうばん）が「独立宣言」を行ったのが８月15日であったため、公式には「1948年８月15日」を独立日にしている、といったところが真相ではないでしょうか。

つまり、独立記念日を８月15日に設定することで、「1948年８月13日に米国から独立した」という事実を覆い隠し、あたかも日本から独立したかのような外観を創出する目的があった、という仮説です。

ちなみに1948年８月15日は日曜日であり、日曜日に仕事をするのを嫌った米国政府が、韓国政府を８月13日の金曜日に前倒しで発足（ＣＩＡによれば、原文は “inaugurate” ）させた、という可能性もありますが、このあたりはもう少し調べてみたいと思います。

そのうえで、なにか興味深いことが判明すれば、来年の「光復節」の前後にでも報告したいと思う次第です（※もっとも、もしそのときに「大韓民国」があれば、ですが…）。

2012年８月の思い出

李明博元大統領の「奇行」

さて、ここで重要なことは、韓国政府が８月15日を「特別な日」として取り扱っているという事実であり、また、この日の前後の韓国大統領の演説なり行動なりを見ていれば、間接的に韓国が置かれた状況をうかがい知ることができる、ということでもあります。

そして、個人的にどうしても忘れられない年があるとすれば、それは、2012年です。

具体的には８月10日、韓国の李明博（り・めいはく）大統領が島根県竹島に上陸。

さらには８月14日になって、あろうことか、天皇陛下（現在の上皇陛下）を侮辱するような暴言を吐き、その後は当時の野田佳彦首相からの親書を、韓国政府はわざわざ郵便で送り返すなど、著しい外交上の欠礼を行いました。

こうした一連の行為に対し、さすがに一般の日本国民からも強い反発が生じたことは間違いありません。

ＷＳＪが「netto uyoku」を報道

こうしたなか、2012年に関連してもうひとつ「余談」を申し上げておきましょう。

この韓国大統領の奇行と前後し、米メディアのウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）に「ネット右翼（ “netto uyoku” ）」という用語が登場し、「日本のインターネット空間でナショナリストの運動が生じている」などと報じられる、という珍事もあったほどです。

Japan’s Nationalist Movement Strengthens

―――2012/08/14 23:15付　ＷＳＪより

記事自体、まるで「（当時の欧州のような）一部の極右政党が日本でも台頭している」、といった印象を抱かせるような記載ぶりであり、執筆者の政治的な中立性にはかなりの疑義を抱くものではありますが、ただ、それと同時に、当時の日本国内の空気を思い出すにはちょうどよい記事でもあります。

リンク先の記事を読むと、「日本におけるナショナリスト運動には、単一の指導者や政党はない」などとしつつも、石原慎太郎東京都知事（当時）の「尖閣基金」の話題や、当時の野党だった自民党の政治家の発言などを取り上げています。

そのうえで、「ネット右翼」と呼ばれるインターネット上のナショナリズム運動が日本を席巻し始めている、といった記載ぶり、というわけです。

ただ、当時の熱気を覚えている者の１人として言わせていただくならば、当時の日本にあったのは「一部の極端な『ネット右翼』の過激なナショナリズム」ではありません。

当時の日本国内では、すでに民主党政権に対する強い不満の声も出ており、あわせて2009年８月の政権交代を主導したマスメディアに対しても、一般の人々の怒りが向かっていたのではないかと思います。

そして、東日本大震災（2011年３月）と前後し、スマートフォンが若年層を中心に、爆発的に普及し始め、インターネットが人々の身近なものとなり始めたころと、時期的にはちょうど一致しているように思えるのです。

すなわち、偏向報道の末に、2009年８月に麻生太郎総理率いる自民党を惨敗させた新聞・テレビなどのマスメディア（ネットスラングでいうところの「マスゴミ」）、その「マスゴミ」の力により政権の座につき、有権者の期待を裏切った民主党に対し、ネットの怒りが集中したのではないでしょうか。

そして、反日デモで日本を挑発した中国とともに、大統領の奇行で日本を挑発した韓国に対しても、同様に、日本国民の怒りが向いたのではないかと思うのです。

このあたり、当時の自分自身のブログなども読み返し、もういちどじっくりとまとめてみても面白いかもしれませんね。

李明博元大統領の奇行が日本の世論に影響を与えた！？

さて、李明博元大統領の奇行から約１ヵ月後、行われた自民党総裁選で、安倍晋三総理大臣が奇跡の再登板を遂げ、その後は安倍総理と野田元首相との党首討論などを経て、野田元首相が衆院解散に踏み切り、同年12月には民主党が惨敗を喫して政権の座から転落しました。

このように考えるならば、安倍晋三総理大臣を再登板させる原動力のひとつは、じつは韓国だったのではないか、という気がしてなりません。

（※もっとも、安倍政権では初期のころ、韓国のことを「基本的価値と戦略的利益を共有する最も重要な隣国」と位置付けていたほどなので、安倍総理を「嫌韓の極右政治家」とみなすには、かなりの無理があると思う次第です。）

そういえば、内閣府が毎年実施し、発表する『外交に関する世論調査』によれば、韓国に対して「親しみを感じない」人が、「親しみを感じる」人を大きく上回ったのが、まさに2012年10月の調査だったことを思い出しておくことも有益でしょう（図表）。

図表　韓国に親しみを感じるかどうか

（【出所】過去の『外交に関する世論調査』を参考に著者作成。「親しみを感じる・感じない」にはそれぞれ「どちらかというと」を合算している。なお、内閣府のオリジナルの調査では、2020年の調査についてはコロナ禍のために「調査方法が異なり、単純比較はできない」と注記されている点に注意）

すなわち、非常に皮肉な言い方をするならば、李明博元大統領自身が日本国民の間の韓国に対する認識を大きく塗り替えた張本人のひとりでもあるのです。

今年の演説はどうだったのか？

破綻寸前の日韓関係

さて、韓国はその後、就任から約４年で罷免された朴槿恵（ぼく・きんけい）前大統領を経て、2017年５月以降は、文在寅（ぶん・ざいいん）大統領が政権を担っています。

いまさら指摘するまでもありませんが、文在寅政権下で、日韓関係はそれこそ「不可逆的に」破壊され始めている状況にあります。

その理由のひとつは、韓国が相変わらず、日本に対して外交欠礼の数々を働いていることにあります。李明博政権末期に悪化した日本国民の対韓感情が、朴槿恵政権時代を通じても顕著に回復しなかったばかりか、文在寅政権下でさらに悪化しているのは、ある意味ではその表れです。

ただ、文在寅政権がそれまでの政権と比べ、本格的に「まずい」のは、日本との間の基本的な条約、約束、さらには国際法などを徹底的にないがしろにし、踏みにじり始めている点にあると思います。

国と国との約束という意味では、自称元慰安婦問題に関する2015年12月の「日韓慰安婦合意」の実質的な破棄。

条約という意味では、自称元徴用工問題に関する2018年の一連の大法院判決と、それに対して日本政府が行った解決に向けた協議・仲裁等の手続に対する完全な無視。

国際法では、2018年12月の火器管制レーダー照射事件や2021年１月の自称元慰安婦問題を巡る主権免除違反判決。

この点、もしも韓国が国際社会において、「法律を破るウソツキ国家」という評価を確立することがあれば、中・長期的に見て、決して韓国のためになりません。韓国の行動は、日本との関係のみならず、国際法を尊重するすべての国との関係を傷つけていることになるからです。

パワー不足な演説

こうしたなか、文在寅氏の８月15日の演説は、例年、なかなかパワフルで、個人的にはハラハラ、ドキドキしながらも、「楽しみにしていなかった」といえばウソになります。

ことに、今年の光復節演説は、文在寅氏にとっては、韓国大統領として（あるいはもしかすると「娑婆の人」として）の最後の８月15日でもありました。文在寅氏はどんな演説をしたのでしょうか。

結論から言えば、やや期待外れながらも、「最後の最後まで文在寅氏なりの筋を通した」といえるのではないかと思います。

第76周年光復節祝辞【※韓国語】

―――2021/08/15付　韓国大統領府ＨＰより

日本語に直訳すると6000文字を少し超えるくらいであり、あくまでも主観的な印象ですが、例年と比べれば分量もパワーも少ないような気がします。このこと自体が、文在寅氏が現在置かれている境涯をそのまま象徴しているように思えてならないのです。

最初に不満を述べておくと、その分量や迫力もさることながら、内容的にも、「みどころ」に乏しいと思わざるを得ません。とくに私たち日本人にとって気になるのは、文在寅氏の演説に関する「日本」への言及ですが、この部分からしてじつに中途半端です。

日本については５ヵ所

演説では「日本」という単語が５ヵ所出ててきますが、そのうちの４ヵ所は日本に対して敵対的な文脈で用いられているようです。

• 「ソウル駅は日本の植民地時代には痛みと涙の場所だった」
• 「光復と開放により、日本の収奪で落ち込んでいた農業生産が３倍に急伸した」
• 「わが国の海軍は日本が捨てていった警備艇や戦艦からスタートしたが、いまやイージス艦を含め計約150隻の艦艇を運用する海軍に成長した」
• 「植民地支配の屈辱と差別、暴力と搾取に対し、私たちの先祖は、解放空間で日本人への復讐の代わりに受け入れを選択した」

「植民地時代の暴力や搾取」だの、「私たちに祖先は日本人への復讐をしなかった」だの、じつに都合の良い捏造で満ちた演説ですが、このレベルの捏造に辟易していては、コリア・ウォッチングなどできません。

それよりも気になるのは、日本に関するこんな記述です（※意訳しています）

「朝鮮建国準備委員会副委員長であった先生は戦争に負けた日本と解放された韓国が等しく互恵的な関係を持とうと提案しました。＜中略＞アジアを越えて世界の平和と人類の幸福を追求することは、３・１独立運動の精神です。＜中略＞韓日両国は、国交正常化以来、長い間民主主義と市場経済という共通の価値に基づいて分業と協力を通じた経済成長を一緒に実現することができました。今後も両国が一緒に行くべき方向です。」

「韓国政府は、両国の懸案はもちろん、コロナと気候の危機など、世界が直面している脅威に共同対応するための対話の扉を常に開いています。正さなければならない歴史問題については、国際社会の普遍的な価値と基準に合う行動と実践的に解決していきます。韓日両国が知恵を集めて困難を克服していき、隣国同士の協力の模範を示してなることを期待します。」

日本とは「ともに歩む」、でも具体的提案なし

これでもかなり削ぎ落としたつもりですが、それでもやはり冗長な文章です。

ただ、ここで重要な点が２つあるとしたら、ひとつ目は数年前の「光復節」のとき安堵と比較し、日本との「対決姿勢」がなくなったこと、そのうえで２つ目は、相変わらず具体的な提案が何もないこと、です。

「対話の扉は開いている」、「韓日両国が知恵を集めて困難を克服すべき」といった発言からは、「数年前の威勢のよさはどこに行ったのか」と心配になるほどです。

しかし、「対話の扉を常に開いている」、「韓日が知恵を集めて困難を克服」などの記述を読むと、「関係を破壊しておきながら、盗人だけだけしい発言だ」、などと思わざるを得ない、というわけです。

「日本との諸懸案をどうやって解決していくか」に関する具体的な言及もない点もさることながら、「国際社会の普遍的な価値と基準に合う行動と実践的に解決」のくだりについては、日本だけでなく、国際社会に対して喧嘩を売っているとしか思えません。

遡及立法、国際法違反、条約破り、約束破り、ウソツキ、侮辱など、国際社会の普遍的な価値や基準を蹂躙しまくっている韓国の国家元首がこのセリフを口にするというのも、シャレにしてはきつすぎます。

南北統一に向けた（具体的な内容のない）提案

ただし、この「具体的な提案が何もない」という点は、べつに日韓関係に留まる話ではありません。

次の発言については、おそらく文在寅政権自体の「総括」でもあるように思えてなりません。

「今年は南北が国連に同時加入して30年になる年です。その１年前の1990年には、東西ドイツは45年の分断を終え統一を成し遂げました。東ドイツと西ドイツは＜翻訳不能＞信頼を積み、普遍主義、多元主義の、共存共栄を追求する『ドイツモデル』を作成しました。また、過去の真正性ある反省で統一の周辺国の懸念を克服し、世界普遍的価値と基準を導いていくＥＵの先導国となりました」。

考えてみれば、東西ドイツの事例と南北朝鮮の事例は、「自由主義圏と共産圏に分断された国家」としては、大変によく似ています。

この点、ドイツの場合は分断を自力で克服しただけでなく、ＥＵ（欧州連合）の事実上の「盟主」となりました（※なお、「なぜドイツが『強大国』であるのか」という理由や、「ドイツやＥＵの『行く末』」については、ユーロやＥＣＢとの関係で別途議論したい論点がありますので、機会があれば紹介したいと思います）。

しかし、これに対して韓国・北朝鮮の場合は、いまだに分断を自力で克服したわけでもなく、それどころか韓国自身が日本をはじめとする周辺国との無用な対決を欲し、全世界に敵を作り続けているかのようです。

それなのに、文在寅氏は次のように述べます。

「たとえ統一は、より多くの時間がかかるとしても、南北が共存し、朝鮮半島の非核化と恒久的な平和を介して、東北アジア全体の繁栄に貢献する『韓半島モデル』を作成することができます」。

「朝鮮半島モデル」！

そんなモデルがあるのであれば、是非ともご高見を聞かせていただきたいところですね。

もっとも、韓国の経済発展モデルは、「歴史問題」で日本に対して道徳的優位を獲得し、自国の戦略的な価値を異常に吊り上げて見せることで、おもに日米からさまざまな利益を得る、というパターンでなされてきたものです。

その意味では、韓国の経済発展モデルは、核武装をチラつかせ、国際社会を何度も何度も欺き、無償支援をゲットしてきた北朝鮮とも共通しているものだ、という言い方をしても良いかもしれません。

最後まで「筋を通した」（？）文在寅氏

そのうえで、文在寅氏はこんな構想を述べます。

「とくに大韓民国が、いわゆるコリア・ディスカウントを振り切って、事実上の島国から抜け出し大陸に接続するときに享受することができる利益はバーです。私たちが疲れず、常に韓半島の平和を夢見るなら、私たちの想像力は、韓半島を越えてユーラシアを行き来されます。和解と協力の努力を惜しまなければ、強固な障壁は、最終的に崩れて、我々が想像する以上の新しい希望と繁栄が始まるのです」。

北朝鮮が国際社会から経済制裁を受けているなかでの「鉄道共同体」構想など、一見すると支離滅裂な文在寅氏の言動は、「北朝鮮」「南北和解」を手掛かりにすれば、見事に整合するのがわかるでしょう（※その延長には、おそらく、釜山から福岡に至る日韓トンネルもあるのかもしれません）。

もちろん、日本が韓国の唱える「鉄道共同体」などに参加するいわれもありませんし、そんな「共同体」、日本にとってメリットは皆無です（『日本がシベリア鉄道よりもＦＯＩＰを重視するのも当然』等参照）。

いずれにせよ、文在寅氏は最後の最後まで、北朝鮮との関係に心を砕いたという意味においては、終始一貫した大統領だったと言えるのかもしれません。