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2024/10/12 12:00: 読者雑談専用記事通常版 2024/10/12(土) (41)
2024/10/08 12:00: 読者雑談専用記事通常版 2024/10/08(火) (82)
2024/10/05 12:00: 読者雑談専用記事通常版 2024/10/05(土) (53)
2024/10/01 12:00: 読者雑談専用記事通常版 2024/10/01(火) (58)
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昨日付けの朝日新聞に掲載された「世論調査」結果の一項目。
<現在の健康保険証を来年秋に原則廃止し、マイナ保険証としてマイナンバーカードと一体化することに賛成ですか? 賛成 40 ▽反対55
以前の調査では、賛否が大体拮抗していたのに比べて、賛成の割合が明らかに減ったとのこと。コンビニで他人の住居証明が発行されたり、健康保険証のマイナカードへの紐付けやマイナポイントの付与が、赤の他人に行っていたり、なんてケースが結構あったことが、盛んに報じられた結果と分析されているんですが、どうでしょうね。
まあ、それもあるには違いないと思うんですが、このマイナカードの登録確認や健康保険証への紐付けを、自分ですでに完了したという人にとっては、最早どうでもいい話。かつて賛成と答えていた人の相当部分は、どうでもいい派に転向しているという面もあるかなという気もします。
スマホにマイナポータルをインストールして、これに自分のマイナカードを認識させて、その上で更に、自治体や組合健保に登録されている自身の健康保険証の情報をマイナカードのICチップに落とし込む。わたしも前にやりましたが、これ、結構手間が掛かりました。一番の難関(でもないかw)だったのが、スマホにカードを認識させるところ。自分の持ってる機種だと、どこにどうカードを触れさせれば良いのか、ネットで調べた上でやってみても、なかなか一発ではうまくいかない。何度か試行錯誤した後、ようやくチャリ~ン、ああやっと、こうかと分かりました。
先日発表された今年度の「サラリーマン川柳」の優秀作にあった一句。
<「店員が 手取り足取り セルフレジ」
見かけたことがある方も多いでしょう。
「出来ないなら普通のレジの方に並べよ」と、つい言いたくもなりますが、
これからの時代、自分も付いていかなければとの、その心がけや良し。
自分じゃ出来ないと諦めて、役所の窓口で、これまたどの程度システムを理解しているか分からない担当者に遣ってもらったりするから、マイナカードに他人名義の紐付けなどが発生する。
従来通り、紙の保険証使ってれば、こんなミスは起こらないなんて、本当に言えるでしょうか? 組合健保の場合なら、職場の慣れた担当者が事務処理を遣るから、余り問題は起こっていないかも知れませんが、国保の保険証の誤送付だの、配送漏れなど、表に出ないだけで、結構な数あると思うんですがね。それがこの先ずっと続くとしたら。
今出ている問題は、新機軸の機種、システムが出たときに、必ず付いてまわる初期不良に過ぎないんと言ったら、認識不足なんでしょうか? 問題点を洗い出し、修正していけば、早期に枯らせるはずだと思うんですがね。野党も、こんな些末な問題を取り上げて、鬼の首取ったみたいに国会で騒ぎ立てるとしたら、結局の所、何の役にも立たん連中という評価を改めて下されるのがオチという気がします。それより、マイナシステムそのものの信頼性、セキュリティレベルなんかを、もっと追求すべきでしょうが、質問者自身が何にも分かってないこと聞いても、役人にけむに巻かれてお仕舞いかな。
デジタル社会の推進というのが、ただ単に行政効率の向上というに止まらず、どれほど社会生活の利便性に寄与するのか、またマイナカードをどうそれに役立てていくのかといった、より本格的な議論を国会に期待したいところですが、与野党を問わず、今の国会議員にそこまでのハイレベルの議論を期待するのは、無理なんでしょうか。
セルフレジは店舗によって使い方が違いますので、店員さんが使い方を教えないといけなくなります。
お客さんにあらゆる種類のセルフレジの使い方を覚えろというのは無理ですね。
私も初めてのセルフレジは説明を聞かないとわからない時がありますし、滅多に行かない店のセルフレジの使い方は忘れてしまいます。
某チェーン店のセルフレジは、使い方はややこしいし紙幣はやたらに入れにくいと来ているので、買い物に行く度にこの会社の社長は何を考えているのだろうかと思ってしまいます。
将来的には使いやすいセルフレジに集約されていくと良いのですが。
セルフレジというのは、初めての時は勿論使い難いので、店員に教えてもらう必要があります。
しかし、2回も使えば3度目からは、便利で仕方ありません。
並ぶ時間も減りますし、何しろ自分で何をしているというのは、人間の感覚には良いことのようです。
私も手取り足取りの状態になってしまいました。店員さんも優しく対応して下さったのですが、恥ずかしいし申し訳なかったです。
以下顛末。------
コロナ開けで久しぶりにカラオケ店に行ったらセルフレジ登場。店員さんは別グループの受付中でったので、コンビニと大体一緒かと思いトライ。
ポイントはそのまま貯めたいが「ポイントを使う」というメニューしかない。そのボタンを押さないとポイントカードを読み取れない。
正解は「ポイントを使う」→「使用ポイント数ゼロと入力」→「支払い」でした。
やっと支払えると思ったらICカード決済は対人レジのみで、領収書発行も対人のみ。結局セルフレジはキャンセルして、対人レジでイチからやり直しに。
-----
店員さんを煩わせないようにと思ったら、逆に手間をかけさせてしまいました。
今どきこんな酷いシステムを開発する会社があるんですね。
多分よっぽど開発費をケチって古い端末を使いまわそうとしたか、小さなソフトハウスに安価で発注し、古いソフトの使い回しでお茶を濁されて気が付かなかったかだろうと思います。
昔は、1画面幾らで見積もりをやることがあったのと、分岐が少ない方がコードサイズを押さえられたのでこんなシステムに良くぶつかりましたが、コンピュータ言語も進化したし、プログラマーやシステムの都合よりユーザーのシステム理解を優先する時代になって、もう駆逐されたものと思っていました。
妥協策は
・TOP画面に「ICカード決済、領収書発行が必要な方は対人レジで精算お願いします」
・ポイントを使う(0ポイントから) デザイン上文字制限に引っかかる?
ぐらいしか思いつきませんが、恥ずかしいシステムであることには変わり有りませんね。
新規導入初期不良、同感ではありますれど…
昨今の「スマホ持たずんば人に非ず」的な世の中に、根源的遺憾感ずる人非人でゴザイマスル
引っ掛かったオタク様
空気は読んでません。
当方、ガラケーを使っています。世間より一周遅れと自覚です。
スマホでの支払いを見ていると、時代の先端だと羨ましくなります。(棒)
スマホも買わなアカンとは思いますが、今の携帯代は本体を支払い済みですので、フタツキで1640円。携帯のサービスが終了する2年後⁇迄にはスマホを買いたいと思っています。でも、ワタシでもセルフレジ使っています。ミスドでICOCA、ライフでJCB。
民民の決済はまーショーガネェナァでアリマスが、公的サービスやら行政サービスがスマホありきなのがどーにも…
でございます
私は別の心配をしてます。
政治家より役人の方がズル賢いので、役人の欲深さが、システムの利便性を上回って、結局システムが鳴かず飛ばずになるのではないか、という心配です。
ETCという前例がありますから。
ETC登場時の謳い文句では、やがて自動車関係はこれ1枚で全部片付く様な事を言ってましたが、結局、有料道路料金支払い以外に使える事は、超々滅多にしかありません。
ETCカードが使える駐車場も一時ありましたが、その後絶滅(したと思う)。
障碍者駐車エリアは存在しても、電車のシルバーシート同様、健常者が占領しているのが日常で、障碍者が使える事は滅多に無いのは公知の事実。
近所(近い順で十数番目位)のスーパーは、ナンバープレートを読み取って、予め登録された車のみ障碍者駐車エリアに進入可能な駐車場システムを入れてます。
ETCシステムは民間に開放されていて、当初の謳い文句では、こんなのETCで簡単に片付く話だった筈ですが、今やそんな気配はどこにもない。天下り役人の要求額を払う位なら、独自システムを開発した方が安いのカモ知れません。
話飛びますが、水道の蛇口は、「一番安い蛇口の原価より、JWWAシールの方が高いのでは?」という陰口もある様です。(真偽の程は知りません)
> 与野党を問わず、今の国会議員にそこまでのハイレベルの議論を期待するのは、無理なんでしょうか。
それ以上に、政治家がズル賢い役人を超えられるか、の方が問題大きいのでは?
マイナ交通安全協会とか、マイナ保険証協会とかいった、怪しい団体が生まれない事を希望します。
ちなみに今国から、全国の市町村国保保険者に対してオンライン資格確認システムの登録内容を再点検するよう指示が来ています。
でも再点検が必要なのは住登外(国保や福祉などのサービス対象だけど住民登録が現在は他市町村へ移っている人)でかつマイナンバーの提供に応じなかった人だけなんですよね。
この場合だけ間違って登録する可能性があるからで、勿論住基データと連動してない健保の方はしっかりした点検が必要になると思いますが。
同性婚認めないのは憲法違反 違憲判断は全国2件目 名古屋地裁
2023年5月30日 20時23分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230530/k10014082521000.html
日本国憲法第二十四条
①婚姻は、両性の合意のみに基いて成立し、夫婦が同等の権利を有することを基本として、相互の協力により、維持されなければならない。
②配偶者の選択、財産権、相続、住居の選定、離婚並びに婚姻及び家族に関するその他の事項に関しては、法律は、個人の尊厳と両性の本質的平等に立脚して、制定されなければならない。
結婚・婚姻は従来通り異性間に適用し、同性間に適用する為に新しく造語して24条に追加する分には構わないんじゃないの?って考えるんですけどね。
多様性を掲げるのに結婚・婚姻しか言葉として認めない、受け入れないってのは矛盾でしょう。
自民 杉田水脈衆院議員に名誉毀損で33万円の賠償命令 大阪高裁
2023年5月30日 20時51分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230530/k10014083081000.html
「科研費は不適切に管理されたり使用されたりはしていなかった」のであれば「科研費は不適切に管理されたり使用されたりはしていなかった」とハッキリ報じてくれれば、「あーそりゃダメだよね」ってスンナリ納得出来るのに。
マイナカードというか、マイナンバー制度は、旧大蔵省の悲願。全国民の所得の捕捉と確実な課税と徴税が第一目的。今でも、タンス預金は結局はばれるが、銀行口座と紐付けたマイナンバー制度が完成すれば、税務署の職員が机に座ったまま、ある個人の所得と消費の実態をほんの数秒で把握出来るはずです。タンス預金もリアルタイムで捕捉されます。
ほぼ全てが電子化された世界とは、そんな世界。
まあ、これで毎年、面倒な確定申告に頭と時間を使わずに、税務署から来る課税通知書を見ているだけで良くなります。一般的に高額納税に悩む会計士さんもその悩みから解放されます。所得と出費は全て捕捉されているから悩む余地がなくなります。
これで富裕層の所得を全て把握して、累進課税制度を充実させれば、日本国の借金は5年程で無くなるのでは?それで日本国に住みたく無いという富裕層は、日本から出て行って貰えばいいのです。どうせ今は、貧乏人と中所得層が正直に税金を払い、富裕層は節税?をして賢明?な納税をするという税制で国家予算を回しているのだから。日本国が提供している安全安心の社会システムは富裕層には利用して頂かなくて結構です。
健康保険証との紐付けはオマケで国民の目を旧大蔵省の目論みから逸らすため。
それで、トラブルをわざと起こして、国民の目をそちらに釘付けさせにしているように考えるのは、深読みし過ぎか?
まあ、しかし、マイナシステムのトラブルを何の考えも無しに騒ぎ立てるマスコミの方々よりは、少しは頭の体操にはなるのではないかなあ?
昔、今は亡き渡部昇一氏が、税金を取るのは重箱をしゃもじですくうくらいが丁度良いと言っていましたが、デジタル化時代はそうも言っていられないようです。
イギリスの議会制度が世界に先駆けて発達したのは、フランスとの戦費調達など国王の都合による課税を阻止する目的があったようです。
私は、まともな保守政党が2つ出来て、所得が100%把握されて脱税できないというのが理想的ではないかと思います。
ごまかしが出来なくなると、国会では政策が真剣に議論され、投票率も上がると思います。
返信ありがとうございます。
所得の捕捉が難しい時代は「税は取れる所から取る」という方法しかなかったので、それは重箱の隅を突ついてまで徴税するしかなかったでしょう。
高所得者だった渡辺昇一さんも今のデジタル時代についてはどんなコメントをするでしょうか?
税の仕組みには、所得の「捕捉・課税・徴税」の3つの機能が必要です。
法人番号、個人番号、取引(伝票)毎にそれらの記載、マネーの電子化、銀行口座の法人番号・個人番号との紐付け、これで、お金の流れは全て捕捉できます。
さて、このことをどの様に捉えるか?です。
捕捉と徴税は確実に行えるようになりました、すると、課税をどうするかという課題が残ります。
これを、多くの人は、これで更に「酷」税になると考えるかもしれません。
が、今まで税の捕捉が一番難しかったのが、富裕層の高所得者達の所得です。
これらの富裕層の所得が正確に捕捉できるようになれば、相当な額の税収が期待できます。
もしかしたら、消費税なんかは当てにしなくても良い程の税収があるかもしれません。
さらに、所得の現状が正確に把握できていれば、課税の制度が組み立て易くなります。
もしかしたら、税の不公平感を無くすことも出来るかもしれません。
何しろ、全国民層の所得の状態が、明瞭に分かるようになるからです。
これで、いい加減な課税制度を作ったら、国民がオカシイじゃないか、と言い易くなるかもしれません。
実際はどうなるかは、分かりませんが。
ただ、政治家も裏金を貰い難くなるような気がするのですが。
マイナンバー制度を推進したら、ブーメランになるかもしれませんよ。
NHKがなし崩し的にネット配信の内訳&予算拡大をシレッとやらかそうとしてしくじった模様
テレビ無くてもフンダクル気満々でドライな(wが…
何か、NHKって、ゾンビのような感じになってきていませんか?
NHKの歴史的な使命は終わっている。
「ワレワレハ公共放送デアル」
ここぞとばかりに報道が大きく取り上げていますが、NHK はモンスター組織=黒い太陽になりつつあると判断すべきでしょう。金ならいくらでもある。暴走する強権集団。典型的な社会悪です。
しかもソノ原資ときたら…
イヤニナリマスネ
このサイトでは、新聞紙(社)の退潮・ダウンストリームについて論じられることが多い。その際に、決算を公告している朝日新聞のデータで説明がされている。
その数字を見ていると、この20年程のダウンストリームは、凄まじい。
売り上げも然ることながら、販管費の減少の凄まじいこと。この間、どれだけのリストラが行われたのだろうか?
このダウンストリームの凄まじさから感じることは2つ。
1つは。
この間のリストラで多くの記者や人員が離職して行ったのではないか?
更に、その他の間接部門でもかなりの手抜きと言えば語弊があるかもしれないが、仕事の密度が薄まるようなリストラが行われたのではないか?
ここ数年、記事の左傾化の度合いが更に増しているようだと読者から聞いたことがある。
記事というのは、ある思想なり思い込みに基づいて書く分には、作文というか、検証や客観的な取材をある程度省略しても書けるものではないだろうか?
ある事件や出来事があっても、その思想なり思い込みの基準で判断して書けば、いとも簡単に文章は多量に書ける。事件や出来事を借りて、自説を文字にすればいいのだから。つまり、取材人員や質の高い書き手が不足していても、字数を埋めて記事の体裁は整えられる、ということ・・・。
もう1つは、疑問。
これだけの凄まじいダウンストリームの中にあり、このストリームがアップになることは無いことが自明なのに、何故、経営の基本方針(中身や質)も変えずに規模の縮小ばかりを続けようとしているのか?そして、何故、廃業を考えないのか?
財務会計で経営を見ていると、毎年の利益などの結果にしか目がいかなくなるのではないか、と思う。
しかし、管理会計で経営を見ると、もうこの業態は無理なのか、或いは、何をどのように変えたらいいかが見えてくることがある。管理会計とは、その為の視点を持つためのものだから。
そこで、朝日の数字を見ると、22年度は、粗利で販管費が賄えず赤字になっている。
この販管費は過去最低で、これ以上削れる余地があるものなのかは分からないが、発行部数減と販管費の削減が、競争するというイタチごっこが続くことを予想させる。
ここまで来ると、「漸減対策」ではなく、思い切った路線転換方針が必要なのではないか?
例えば、産経の様な右傾路線に思い切って行ってみるとか?
右傾+経済、路線にすれば、産経で200万部、日経で200万部はあるのだから、ある所で歯止めが掛かるかもしれない。
右傾と経済は、ある一定の読者層はいるが、左傾は、マスコミは殆どが左傾だからライバルが多いし、左傾は特色が出し難い。何でも反対と言っていればいいのだから楽な反面、左傾のどのポジションを取るかが作り出し難い。又、どのポジションに読者がどれだけいるのかも、リサーチが難しいように見える。
朝日の為にいろいろ考えてみる義理も無いが、ダウンストリームを抜け出すには、どんなことが考えられるものか、というケーススタディにはいいかもしれない。
当サイトでは話題の経産省パブリックコメント、本日午後5時に締め切りが来ます。
最終日を狙って反対表明を投稿して来ました。午前7時過ぎ時点で 7760 です。
「北朝鮮から弾道ミサイルの可能性があるものが発射」とのことですが、毎度思うのですが、北朝鮮を止めさせられないなら、せめて同じ韓民族の韓国が、賠償すべきではないですかね。80年前の日本人がやった責任をうんぬんするなら、現時点の不法行為につき同じ民族として、責任があると思うのですが。せめて道義的責任位感じないのかな。
暴論だと理解し、法的には論理性のない感情論とは思いますが、毎回すっきりしない思いを抱えます。韓国大統領が「北朝鮮の暴挙を止める力は我々にはないが、迷惑をかける周辺国に対しては、同じ民族として申し訳なく思う」ぐらい言ってくれると、まだしも「韓国も大変だよな」という思いになれるのですが。
アレは常に被害者ポジションを確保・維持しようとしますから。
自衛隊哨戒機への火器管制レーダー照射事件なんか典型例ですね。
北朝鮮による日本人拉致問題でも、「アレは永世加害者の戦犯国民が被害者ポジションを得る為に捏造したものだ」みたいな対日レイシズム全開な認識をしてるクズも居るようですし。
見出し付け担当とかけて寸芸ととく(そのこころは)すきを衝く瞬間笑いこそ値打ちの本質
「編集部滅亡の危機
わずか月20$で生産性爆増」
「新聞が報道しない不都合な現実
止まらぬ売り上げ減少
真価問われる記者の認知能力」