読者雑談専用記事通常版 2024/09/07(土)
『読者雑談専用記事(通常版)』を更新しました。どうぞご利用ください。
読者雑談専用記事(通常版)とは
本記事は、特段のテーマを決めず、読者の皆さまがおのおの、好きなことを書き込んでいただくための「雑談専用記事」です。原則として土曜日と火曜日に新しい記事を立ち上げています。
書き込んでいただく内容
- 読者同士の挨拶ないしは近況報告
- 最近気になっていること、議論したいと思っていること
- 自分自身のブログ・SNS記事等の宣伝(※)
等々、何でも結構です。
なお、コメントを書き込む際のルールは『読者コメント要領・引用・転載等ポリシー』等のページをご参照ください。
読者投稿
『読者投稿募集』のページにも示しているとおり、当ウェブサイトでは読者投稿を歓迎しています。
その際、読者投稿の基準を満たさない投稿記事(たとえば文字数が足りない、など)については、こちらの「読者雑談専用記事」に書き込んでいただいて結構です。その際、最初に「投稿のタイトル、投稿者の簡単なプロフィール」などについて記載してください。また、1回の投稿で書ききず、投稿を続ける場合は、「続き」とわかるように明示してください。
過去リンク/次回更新予定
次回の読者雑談記事(通常版)につきましては、『読者雑談専用記事通常版 2024/09/10(火)』を9月10日(火)正午に公表したいと思います(なお、これとは別に、テーマ別記事を公開する可能性もあります)。
過去の「読者投稿一覧」につきましては、次のリンクをご参照ください。
- 前回のページ『読者雑談専用記事通常版 2024/09/03(火)』
- 『読者のページ』一覧
- 直近過去15回分のページ
2024/12/07 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/12/07(土) (19)
2024/12/03 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/12/03(火) (49)
2024/11/30 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/11/30(土) (38)
2024/11/26 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/11/26(火) (54)
2024/11/23 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/11/23(土) (48)
2024/11/19 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/11/19(火) (50)
2024/11/16 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/11/16(土) (57)
2024/11/12 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/11/12(火) (35)
2024/11/09 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/11/09(土) (77)
2024/11/05 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/11/05(火) (87)
2024/11/02 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/11/02(土) (96)
2024/10/29 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/10/29(火) (96)
2024/10/26 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/10/26(土) (67)
2024/10/22 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/10/22(火) (45)
2024/10/19 12:00:読者雑談専用記事通常版 2024/10/19(土) (55)
本文は以上です。
日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。
— 新宿会計士 (@shinjukuacc) September 22, 2024
そんな日韓関係論を巡って、素晴らしい書籍が出てきた。鈴置高史氏著『韓国消滅』(https://t.co/PKOiMb9a7T)。
日韓関係問題に関心がある人だけでなく、日本人全てに読んでほしい良著。
読者コメント欄はこのあとに続きます。当ウェブサイトは読者コメントも読みごたえがありますので、ぜひ、ご一読ください。なお、現在、「ランキング」に参加しています。「知的好奇心を刺激される記事だ」と思った方はランキングバナーをクリックしてください。
ツイート @新宿会計士をフォロー
読者コメント一覧
※【重要】ご注意:他サイトの文章の転載は可能な限りお控えください。
やむを得ず他サイトの文章を引用する場合、引用率(引用する文字数の元サイトの文字数に対する比率)は10%以下にしてください。著作権侵害コメントにつきましては、発見次第、削除します。
※現在、ロシア語、中国語、韓国語などによる、ウィルスサイト・ポルノサイトなどへの誘導目的のスパムコメントが激増しており、その関係で、通常の読者コメントも誤って「スパム」に判定される事例が増えています。そのようなコメントは後刻、極力手作業で修正しています。コメントを入力後、反映されない場合でも、少し待ち頂けると幸いです。
※【重要】ご注意:人格攻撃等に関するコメントは禁止です。
当ウェブサイトのポリシーのページなどに再三示していますが、基本的に第三者の人格等を攻撃するようなコメントについては書き込まないでください。今後は警告なしに削除します。なお、コメントにつきましては、これらの注意点を踏まえたうえで、ご自由になさってください。また、コメントにあたって、メールアドレス、URLの入力は必要ありません(メールアドレスは開示されません)。ブログ、ツイッターアカウントなどをお持ちの方は、該当するURLを記載するなど、宣伝にもご活用ください。なお、原則として頂いたコメントには個別に返信いたしませんが、必ず目を通しておりますし、本文で取り上げることもございます。是非、お気軽なコメントを賜りますと幸いです。
コメントを残す
【おしらせ】人生で10冊目の出版をしました
自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。 |
【おしらせ】人生で9冊目の出版をしました
日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。 |
中共 蠱毒と計画経済の国、そして今後
最初に聞き慣れないと思う蠱毒について説明します。
中二病経験者又はシナの古代史を一度でも齧りついた人は聞き覚えのある
馴染み深い単語です。
Wikipediaを概略すると、古代中国において用いられた呪術。
蛇・毒虫等の百虫を同じ容器(壺が多い)で飼育し、互いに喰らわせ
勝ち残ったモノが神霊となり、これを祀る。
呪術関係であり、古代シナの事であるから起源は不明ですが、殷・周時代には
あったとされています。
中国大陸そのものを蠱毒の壺と見ると、中国大陸内部の政権の移り変わりも、
虫となる将軍は変われど、同じような事を何度でも繰り返し、生き残った将軍が
神霊となり、天命受けたとして皇帝になってきました。
中共の経済行動を見てみると、儲かりそうだと思われる業種に
誰もかれも押し掛け、それ以外の職種に目も向けないように見えます。
(南国のみんなチキン屋とは、異なります)
日本や欧米だと、そんなに一業種に全員が群がってしまうと
利益が得られないんじゃないかと想像し、他業種に目を向け、一業種に群がる事は
お目にかかれません。
日本で大勢が群がる光景とすれば、ラーメン屋にえらく長~い行列を作り待っているのを
しばしば見られますが、それくらいなものですよね。
今話題のEV車も中共において製造会社が500社余とされ、どこかの省で工場が
できれば、我が省でも製造会社を設立しなければならないとばかりに
これだけの会社が設立されたそうです。
もちろん国からの指示・補助・優遇制度はあるにせよ、多すぎると思いませんか?
中共が蠱毒社会だと認識さえすれば、中共が国家規模の蠱毒を創る壺となり
百虫の代りに500社ものEV製造会社を壺に入れ
そこで生き残った虫(EV車製造会社-BYD?)が全ての虫の頂点になり
世界に格安で豪華に見えるEV車を投入し続ける事が可能になるのです。
しかもEV車の根本部品であるリチウム電池のリチウムの確保を
国内だけでなく、全世界規模で押さえる事に成功しつつあり
中共以外の国々がリチウム電池を製造する事が困難になりつつある事は明白です。
他に次世代電池構想はありますが、いずれもレアメタル・レアアースが必要で
ある事に代りはありませんし、レアメタル・レアアースの多くも中共が独占
している状況です。
現在中共ではEV車の販売が生産に追い付かず、EV車の墓場が造られており
海外でも売れないEV車がヤードに放置されている状況です。
売れていないにも関わらず、何故生産するかと言えば、中共が嘘を世界に公言している
GDPを維持するだけの為です。
GDPを維持するなら、売れないEV車を生産しても無問題なのです。
何故なら、計画経済の建前から、数字をゴマカシでも数字を良く見せないといけません。
普通の国なら儲からないなら、操業縮小・事業撤退等を考えるところですが
計画経済なので、生産を止める事はできません。
党からの指示があれば別だけど、倒産(夜逃げ)していない企業は国有か
地方公共団体有だから無問題、私企業と装っても党の支配下にある事に変りはありません。
さて、計画経済で現在問題となっているのは、GDPの数字をゴマカス問題だけでは
ありません。
それよりも重大な問題があります。 それは若者、特に大学出たにも関わらず
働く場所が無い問題です。
日本のマスコミ、いや世界のマスコミすら気に留めてはいませんが
計画経済(共産主義)において、失業者は存在してはいけない問題だという事を
無視しています。 労働者は働かないといけない存在なのです。
失業状態で良いのは、病気・高齢者・妊婦及び障害等により働く事ができない人に
限定され、失業率のグラフでは1桁台の下の方をさ迷っていなければ
ならないのです。(日本の失業率のように、です。)
それが若者の公式失業率18%はいくらなんでも高すぎます。
最もこの数字もゴマカシであり、本当の数字は50%を優に超えていると
みるのが普通です。
不動産バブルの自主的崩壊による経済の低迷、それにより既存労働者の
雇用が阻害(リストラ)されるし、新規産業を興す機運にならないので
新規採用環境は悪化するし、大卒未満の労働者になる見込みの者も
採用枠の削減が想定されます。
さらに、高学歴者(大卒以上)は工場勤務等生産現場や保守・修理業務を伴う職種
(いわゆるブルーカラー職)等に
従事しない傾向があるからであり、何も中共だけの問題ではありません。
全世界共通の問題です。(日本や南国・印も同じ問題を抱えています)
中共の経済は日本のバブルを日銀が無理やり破裂させた方法を真似し
GDPの3割を占める不動産バブルを一挙に沈静化させた、というか
3つのレッド・ラインで不動産バブルを吹き飛ばしたので、経済は低迷状態です。
中共は日本の失われた30年を研究し尽くしたという話を経済学者や中共関係の
専門家が公言していましたが、現在中共はどうなっているのでしょうか?
中共が日本の失われた30年にならないと言っている事は、確かにそうです。
中共が日本のように低成長で30年間もの長い間経済成長を止める事はできないからです。
経済成長しているからこそ、国民の不満(教育・貧富の差・少数民族問題等)を
押えつけている事ができたのですから。
住宅不動産バブルの後始末・次の経済成長に向け、国・地方公共団体は
積極的な財政出動を行わないといけない局面で、何故そういった行動を
行わないのでしょうか?(日本のバブル後の経済政策失敗の教訓です)
それは、国・地方公共団体に資金が無いからです。
中共は中世西欧のように王、つまり党だけが資金を持っているのです。
一部の共産党員の金持は存在しますが、日本のように中間層が無いのです。
金持ちの共産党員と農民戸(農奴の事)、中間に僅かな都市戸層がいるだけです。
日本は、バブル崩壊時どうだったのでしょうか?
国民の借金があーだこーだとマスコミが宣伝しまくっていますが
その借金の相手側、民間部門はその借金の額と同等以上の現金がありました。
(現在も状況は変わっておりません)
中共は民間に日本のように資金(しかも現金が!)が眠っている訳ではありません
中共に悪い事に、世界は露・中を除外したサプライチェーンの再構築
(セカンドCOCOM)という名目で
世界経済のブロック化を引き起こしかねない状況です。
これは、第一次大戦後のニューヨーク株式市場暴落を契機に引き起こされた
経済不況を克服すべく各国で行われたブロック経済圏構想の現代版と言って
差支えない状況です。
いや、そうならざるをえないでしょう。
中共が国内需要を創ってこなかった歴史的状況があるので、国内需要は望めず
不況を脱出させる手段として中共の強みである「安い」を
武器に世界と貿易戦争(デフレ輸出)を繰り広げなくてはならない状況に
陥っているからです。
欧米は手始めにEV車への関税引上げをし始めていますが、順次関税
対象品目が拡大される事は目に見えています。
ブロック経済圏ができたとしたらどうなるかを、第二次大戦前の
日本の状況を考察する事により、今後の中共の
方向性を考えていきたいと思います。
1)1929年10月ニューヨーク株式市場の暴落から、各国の経済が低迷する
2)自国での消費では経済が回らない為、安値での輸出競争が開始される
3)自国産業を守る為に、他国からの輸入品への関税競争が始まり
欧米各国で経済圏を設定し始める。
日本は欧米列強のブロック経済圏の拡大により商圏(貿易相手国)が無くなった事から、
大量の失業者問題を解決すべく中国大陸へ進出、わずかに残っていた米国との貿易も
米国の日本への通商航海条約の破棄通告(米国との輸出入禁止)から
米国のハルノート提出(実質上の日本への宣戦布告)により
第二次大戦への日本参加となりました。
8月とか12月になると真珠湾があーだこーだと言う自称軍事専門家がおりますが
真珠湾攻撃は技術的問題であり、日本を戦争に突入させた問題ではありません。
日本は第二次大戦前植民地ではないが、欧米からするとよくて発展途上国、
未開・野蛮な国としての扱いを受けてきた国です。(この認識は現在でも変わりありません)
当時は欧米列強・欧米列強の植民地・未だ植民地化されていない国しか
存在していませんでした。
日本が米国に戦争を仕掛けなかったとしても、米国は欧州の戦争に介入(参加)する為、
日本に戦争を仕掛けないといけない状況だったのです。
英国からの度重なる参戦要求・米国内部の経済低迷状態からの脱出~ニューディール
政策を実行しましたが、失業者は減らず、経済回復にも繋がりませんでした。
量が少なく資金・人・物資を動かす迄に至らなかったからです。
しかし、米国ルーズベルト大統領は若者を欧州の戦場に送らないと約束し
大統領になったので、欧米に直接介入する為の口実が必要だったのです。
その口実を創る為、猿(日本人)を怒らせれば、猿が米国に歯向かってくる。
そうすれば、米国を戦争状態にさせる事ができると思っていました。
戦争になれば、失業者問題・経済問題-特に資金問題(戦時国債により)は
一挙解決。 更に広大な太平洋・大西洋という自然の防壁がある為、
米国本土が危害に合う可能性は無いし、
第一次大戦の時と同様に欧州に対し多大な貸しができる。
どうせ、猿(日本人)は機械(航空機・軍艦等兵器類)を操作できない。
日本の第二次大戦参加の前に独が欧州で戦争を始めていただろうと言いますが
ナチスドイツの代りに露がウクライナに侵攻しましたよね?
既に同じような状況が起きつつあるのです。
その場合中共はどこと戦争を始めるのでしょうか? 台湾はアリと思いますが
台湾だけでは創った鬱憤を晴らす事はできますが、肝心の商圏は賄えません。
米国と張り合うには海上戦力がまったく足りないし、陸軍2百万人もの兵力と豪語しても
中共国内だけの話であり、海外に投入できる戦力は核戦力しかありません。
フィリピン・インドネシアも海域を得るためには良さそうですが
商圏が小さすぎて、多大なコストを賭けてまで得たいとする地域ではありません。
日本との戦争は可能性は低いです。 何故なら、自民党の一部議員を除き、マスコミも
中共の言いなり状態なのですから。
中共の「安い製品」に対する関税牆壁問題さえも無い事にされるでしょうしね。
但し、中共が台湾解放戦争を仕掛けた場合、日本は台湾以南の
南方のシーレーン(原油・食料・欧州からの製品の確保)が無くなる為、
台湾防衛の為に中共の軍事行動を排除する必要が出てきます。
この場合の日本の不安要因は何かと言えば、中国大陸に居る日本人ではありません。
彼等は既に日本からの攻撃の盾として使われる事を認識して居る存在なのですから。
それは医薬品の不足問題です。 薬価問題によりジェネリックだけでなく
先発品も含めて受給が逼迫している状況ですが、医薬品を作る原材料の多くが
中共に依存している事です。(当然、漢方薬もです)
何故、中共に依存する状況になったかといえば、これも他の製品と同じく
中共の「安い」に他の原材料メーカーが脱落していった結果です。
人件費が安い・排水設備が不要・労働者の安全教育不要・工場周辺への
安全配慮が不要となれば、どのメーカーも立ち向かう事はできません。
しかし、中共経済は商圏を奪わない限り、戦争をどこに仕掛けてもジリ貧になるばかりです。
国内需要を創ってきていないので、海外に市場を求めざるをえないのです。
膨大な失業者・生産設備過剰問題を解決する手段として戦争に賭ける事は、
米国が第二次大戦前に行った通り、一つの有効手段として成り立ちます。
但し、中共が米国と決定的に劣る事は、自国で燃料・食料を賄えない事です。
食料自給体制を求めて公園や山地等を畑にし続けておりますが、
宴席で必要以上の料理を注文する事やバイキング形式の食事スタイルで
多くの料理を取りながら、食べずに廃棄してしまう文化ではいくら食料増産を
試みてもムダな気がします。 又、飢餓に備えて両脚羊という生産コストは不明ですが
羊一頭より安い肉を生産している事はシナ歴史上の画期的な知恵とは思いますが
人口約15億人は多すぎる人口だと思うのです。
>販売が生産に追い付かず、EV車の墓場が
日本経済新聞社は愚かな新聞なんですね。
要約、ありがとうございます。
5000字の力作だと思いますが、他人が読みやすいようにして欲しいです。
https://shinjukuacc.com/20200525-99/
当ウェブサイトの基本方針(2020/05/25版)
当ウェブサイトで採用する文章の基準
④多少のスラングや専門用語があっても良いが、できるだけ読みやすい文体で執筆してほしい
オンライン転職サイトと勉強不足リクルーターにご用心という話をします。
先だってこんな経験をしました。『情報交換のお時間を頂けませんでしょうか』という Subject: のメッセージが到着したのです。文面はこんな始まり方をしていました。
「私は東京本社にて、機械系の企業(装置メーカー、機械商社、プラント機器メーカー、自動車部品メーカー、アウトソーシング)をメインに担当しているコンサルタントでございます」
この人物はどうかなとしばらく返事しないでおきましたが、話くらい聞いてあげようかと考えを変えて時間を作ってあげました。
面談方法は Zoom でした。開口一番彼はご転職はお考えでしょうかと尋ねてきました。いいや考えていないと返事をし、情報交換と持ちかけて来た以上こちらにあれこれ質すのは筋違いだ、そちらか何かまず開示提供してくれるのがスジだが、どんな話か。そう言うとリクルーターくんはひどく困った表情になりました。
彼の手札というのは、主に機械系企業への転職もしくは派遣の引き合い紹介する会社から受けた求人票だったとそののち分かりました。紙を画面に見せてもらいました。
「機械系の仕事には距離があった、自分の専門は電子部品系プログラミングだ、LinkedIn プロファイルにそう書いてあるだろう」
こちらの言い分を彼がどれだけ理解できているのか読み取れないものがありました。こちらが断るつもり満点なのを理解すると、もう彼には話題が残っていなかった。そこで気の毒になったので、自分が経験したことでこんな話がふたつある、と切り出してみました。求人票が出て来る背景、すなわち「当世ニッポン製造業現場事情、トホホ職場は今日もヨシ」を彼がどれだけ認識できているか怪しいものだったからです。字面と数字だけで人さまに転職を勧めるようでは、リクルーターの風上にも置けない。
ふたつの職場に共通しているのは錆びた製造業という現実でした。オフショアアウトソーシングとか経験者急募などとスカしたこと唱えながら転職あっせん企業にカネを渡している場合でないのです。日本の職場は錆びている。長い話を早口で言いい抜けてそれでも言い足りないことは残った(実はもう一社話せた)のですが、面白い話を聞かせていただき勉強になりましたと感謝の?言葉を貰いました。
自分が任されている仕事の中身を理解できていないリクルーターに老人が訓示を垂れるという下らない情報交換に終わりました。どっと払い。
ヘッドハンティングの話で思い出した。昔実際にあったやりかた。
ある外資系企業が英語のできる経理マネージャーを探していてヘッドハンターに依頼した。
ヘッドハンティング会社と言えども人材を抱えているわけではない。そこで:
外資と思しきカタカナの会社に電話をする。経理部あて、または代表から経理につないでもらう。そこで出てきた人に「実は先日六本木のバーでお宅の社員と知り合いおごってもらって名刺交換をしたのだが名刺をなくしてしまった。会社名は覚えていたので電話を差し上げたのだがお礼が言いたくて。英語のうまい課長か部長なんだけど~」と英語で。
電話を受けた方は「英語のうまい課長か部長? う~ん、Mさんかなぁ」「それともSさんかなぁ」あるいは英語の電話に驚いてすぐに英語堪能な人につないで逃げる。
電話を掛けた方はそこまで聞ければOK。翌日別人からMさんまたはSさんあてに直接電話がかかる。そこでの会話で英語の実力も判断できる。あとは転職に興味があれば面談に進む。
遠い昔職場の内線電話に英語の電話が回送されてきたことがありました。そのときは当方と同い年の人生の半分以上を日本で育った20代男子が出て事なきを得ました。
リクルーターくんの見せた求人票に当方は中身に魅力を感じませんでした。給与水準話にならないのです。年寄りなら安い給料でも食いついて来るとでも考えていたのでしょうか。IT 産業を舐めてはいけない。
なぜかめったに報道されない貴重な記事です。
年々増加する日韓カップルの“悲惨な実態”
https://nikkan-spa.jp/2015026
賛美したゴリ押し記事、たとえば
「会社経営イケメン韓国人と
愛のある理想の結婚」(?)的なのは
とてもよくみかけます。
学歴偏重社会で極一部の大企業に
入れなくて焼き鳥屋し
整形ロ-ン払うひとり社長さんは
とても多いことが知られています。
また、
高齢者の半分が無年金者の
向こうの掲示版では
世界が羨む日本の年金が
もれなく付いてくる寿司女ゲット
手法の書き込みで溢れてます、
なかには、
支給開始年齢に近いほうが
価値があるとの声もありますよ
^_^
田崎史郎氏 総裁選の党員票予想公表
https://news.yahoo.co.jp/articles/9af260f989108b9a0ca35ca7de518d789ae22678
次の総理を決める自民党総裁選ですが、「小泉で決まりかな?」的な報道が相次ぎますが、評論家・田崎氏が党員票予想を出しました。
「石破120票、小泉70票、高市70票」だそうです。
この「石破予想通り、高市健闘、小泉伸び悩み」が県連での集計を通じて、漏れ聞こえて、第一次投票での国会議員票に影響を与えるとすると、全く予想がつきませんね。
私の見立ては、◎石破、〇小泉、▲高市ではありますが、決選投票で、麻生・岸田がアンチ菅で高市に乗れば、高市総裁の可能性もそれなりに、あるような気がしてきました。
taku さま
そう言えば「モナ夫」こと細野豪志氏が、石破茂氏を支持すると自身のブログで表明しました。
自民党総裁選で石破茂氏を支援します
https://www.gohosono.com/blog/3696/
行為見ると石破氏は旧民主党系との親和性が高いようにも見えます。
何せ細野氏は、旧民主党の人物だったのですから。
長島昭久氏の石破茂氏応援は、そういうことだったのですね。多摩地区の住民は、まだまだ菅直人氏の民主党政権時代を憶えていますよ。
https://x.com/nagashima21/status/1832293992391922164
党内論理で野田氏が出た時
日本経済は完全にぶっ壊れましたから
「さいごのおねがい」みたいな情で流される選択は
止めてもらいたいのよ
ほんとに
一日一回李老師 X 観察。機械翻訳で文意は理解できます。
中国北京にある円明園で日本人観光客が嫌がらせに遭った事件、動画によれば相当に悪質です。義和団化していく中国にあって渡航中街頭で暴漢野蛮人に遭遇する危険を認識しておく必然がある。
この事件に関して民族人民日報系の環球人物というニュースサイトは、
「国家正義は交通用のパスワードではない」「我が国に盲目的な排外主義は存在しない」(ググる直訳)
と発言したと李老師が伝えました。存在しない話法炸裂。なんだか意味が通らないので現代中文ニュアンスに明るいかたの読み解きを希望したいところです。
日本の公共放送 NHK が伝えない都合の悪い事実。SNS を通じて補い続けるのが順当です。
韓国訪問で「日本はこれ以上謝らない」再確認した岸田首相
https://news.yahoo.co.jp/articles/cd7ade0a8d2938d1087434740b002bdd9f90f836
あれ、今頃気付いたの?
まずは、慰安婦合意をちゃぶ台返ししたことを、韓国政府が謝罪しない限り、日韓での交渉に応ずるべきでないと、私は思いますがね(レーダー照射と異なり、事実と異なる主張も、さすがにできないでしょう)。
韓国の「事実」は「あるべき事実」で、日本の「事実」は「あった事実」で、日韓で既に「事実」が異なっているのだから、韓国が日本と異なる主張を「あるべき事実」に基づいて行う事は可能だと考えますが。
>>蓮舫元参議院議員「お問い合わせが多いので」「大手新聞社記者の私へのツイート」現状についてTwitter(X)で報告
https://getnews.jp/archives/3555948
蓮舫氏「いま、最も自由に黙らない」
朝日新聞記者「ザ蓮舫さん、という感じですね」
の続報のようです。
>>話し合いというか、私からこれ以上同じような事態が起きないようご提案をしています。社として検討しているとのことです。
「私は黙らないけど、お前は黙れ。黙らなければ勤務先に抗議する」って、すごい主張だなと思います。
ありゃりゃあ(^^); まあ、
「相手が怯んどんやから、もっと
カツンとカマしたらんかい!!」的な
彼女の支持層の不満に応えるには
こうした態度が必要なのでしょうか?
ただ、2位にもなれない小数支持者の
繋ぎ止めのために多数国民に呆れられるのを選ぶのも
まあ、それはレンホ-さんの自由です。
その一方で、日頃
自慢のペンを振り回し暴れていたのに
「あれ?朝日のペンは、
険のあるレンホーより弱し」?
と へなちょこ認定されてしまってるのに、
朝日さんはそれでいいのでしょうか?
(^^)
高市さんの出馬表明ライブ配信観ました。
要約すると、
既に総裁になった風格を備えている。
ひとり突き抜けて成層圏に達している雰囲気。
そう感じました。
日中友好こっぱみじん
報道官が口寒い声明を発表
NHK はいつまで無視し続けるのか
李老師が全世界に伝えている