当ウェブサイトでは、発足から８年間、読者コメントについては原則として自由とさせていただいており、最低限のルールさえ守っていただければ、基本的に何を書き込んでいただいても問題ないこととしています。ただ、最近、当ウェブサイトには①数字や論理を無視したコメント、②エビデンスのないコメント、③具体的な指摘を欠いた反論、④陰謀論―――といったコメントも増えています。これらのコメント、べつに当ウェブサイトのルールには反していませんが、いったいどう考えれば良いのでしょうか。

本稿のテーマは「読者コメント」

読者コメントは原則自由：その目的は「オールドメディアへの問題提起」

当ウェブサイトは2016年７月に発足して以来、基本的に、読者の皆さまからのコメントを歓迎しており、当ウェブサイトのコメント欄への書き込みについては、よほど反社会的なもの・不法なものなどでない限り、基本的に記事のテーマに属するものであれば、何を書き込んでいただいても問題ないこととしています。

また、記事のテーマと無関係に「雑談」がしたいという方は、「読者雑談専用記事」という記事を用意していますので、そちらをご利用いただいても構いません（なお、ご自身のブログなどをお持ちの場合、その「読者雑談専用記事」をご自身のブログなどの宣伝の場として利用していただいて問題ありません）。

その理由は、当ウェブサイトの存在自体、既存のニューズサイト等に対する、一種の問題提起のようなものだからです。

新聞やテレビを中心とするオールドメディアの場合だと、基本的に情報の流れは片方向であり、読者や視聴者は新聞社やテレビ局などが流した情報を「正しいもの」として受け入れるより方法はありませんでした。

新聞、テレビの報道に、「これはおかしいぞ」と多くの人が思うようなものも含まれていたとしても、読者や視聴者が「異議申し立て」をする手段は非常に限られていましたし、ましてや読者、視聴者が新聞、テレビなどのコンテンツに接した感想を他の読者、視聴者と共有する手段は、ないに等しかったのです。

ネット空間で情報の流れは双方向：

しかし、インターネット空間は、そうではありません。

情報の流れは双方向だからです。

当ウェブサイトの場合も、既存のいくつかのニューズサイトなどと異なり、最初から読者コメント欄を設け、読者コメント欄については読者の皆さまのご意見やご感想、あるいは情報交換の場として、広く開放することにしています。

こうしたなか、「コメントは原則自由」としたことで、著者自身が当初恐れていたのは、当ウエブサイトが罵詈雑言の嵐になることでした。

実際、名前は出しませんが、某国について論評するサイトでは、せっかくサイト主が優れた話題を提供しているのに、一時、あまり質の良くない読者コメントに占拠されていたフシもあります（著者自身は最近、そのサイトを見に行っていないので、いまどうなっているのかはよくわかりませんが…）。

これに対し、少なくとも当ウェブサイトの場合、コメントの約９割は記事のテーマに沿ったものであり、また、当ウェブサイトの主張に賛同するものも、反論するものもありますが、いずれも紳士的で論拠を明確にしながら議論する、優れたコメントで占められています。

その意味で、当ウェブサイトはウェブ主よりもコメント主に支えられていると断言しても過言ではありません。

辛辣で無慈悲で優れたコメントの数々

こうした狙いが功を奏してか、非常に優れた（しかしときとして辛辣で無慈悲な）コメントの数々が見られるようになりました。

たとえば、日韓関係について論じた記事に対しては、「カズ」様という読者の方からは、「韓国政府は日本に『非を認めさせる努力』しかしていない」、という、当ウェブサイトにとって「伝説」ともいえる名言をいただきました（『「日本に非を認めさせる努力」しかしていない韓国政府』参照）。

また、つい最近の事例だと、『都民の税金でシールを剥がすと齊藤蓮舫氏はどうなるか』でも取り上げたとおり、都知事選に出馬した齊藤蓮舫氏の「選挙後の後始末」を巡り、「元雑用係」様というコメント主様からは、「機を見るに鈍」という、何とも無慈悲なご指摘がありました。

さらに、『新聞業界「印刷配送共通化」で高まるドミノ倒しリスク』でも触れたとおり、「新聞の灯を消すわけにはいかないのだ」という主張に対し、「農民」様という、同じくシャープで心無いコメントを書き込むコメント主様から、こんな無慈悲なコメントがあったのです。

「ＯＫ、全部燃やしておしまい。新聞購読費の勘定科目が”動力光熱費”になれば、堂々と軽減税率でも負担金でもイケるイケる。新聞社は燃油各社と、販売店はＧＳと自由競争だ」。

これら以外にも、シャープで（ときとして）無慈悲なコメントは多く、これらのコメントは当ウェブサイトの運営にも生かされています。

読者の皆さまが当ウェブサイトを読み、「この表現は面白い！」と感じたとすれば、それらはたいていの場合、当ウェブサイトの読者コメントで教えていただいた表現を、丸々流用したものだったりもしますので、くれぐれもご注意ください。

禁止事項と困惑（？）事項

読者コメントルールの再確認

さて、そんな当ウェブサイトの読者コメントにつきまして、詳しいルールは『引用・転載ポリシーおよび読者コメント要領』のページなどで詳しく説明しているのですが、ここで改めてコメントルールの概要をおさらいしておくと、こんな具合です。

大原則

コメントの入力は、原則として自由とします。

例外①スパム・コメント

記事とまったく関係のないコメントや外部サイト（まとめブログ、アフィリエイトサイトなど）、有害サイト（閲覧者のＰＣをウィルスに感染させる目的のサイト、ポルノサイト、詐欺サイトなど）への誘導目的のコメントなどは、承認せずに発見次第、読者の目に触れないように削除します。

例外②公序良俗に反するコメント

個人情報を晒すもの、特定個人を誹謗中傷するもの、性的・猥褻・低俗なもの、特定企業・国家・民族に対する過度な誹謗中傷コメント、その他公序良俗に反するものは、事後的に削除することがあります。

例外③明らかな著作権侵害

他サイトの記事を無断転載するもの、有料メルマガの記事を転載するものなど、著作権を侵害していると判断されるコメントは、事後的に削除することがあります。

例外④複数ハンドル名の使い分けなど

意見が対立している論点において、同一人物が複数のハンドル名を使い分け、あたかもその意見に賛同意見が多数寄せられているかの工作を行っている人がかつて散見されましたが、このような行為は、当ウェブサイトでは禁止します。

「例外」は上記だけではありません。

最近発見した事例としては、たとえば、「読者コメント欄で多くの読者から『論破』され、議論が終了しているにも関わらず、ほぼ同じ内容のコメントをしつこく書き込む」、といったものがありましたが、ウェブサイトの秩序を維持するという観点からは、そのようなケースでは例外的にコメントを削除することがあります。

また、特定のコメント主にまとわりつき、人格面を含めた誹謗中傷を繰り返すコメント主もいましたが、これも広い意味では公序良俗に反しているといえますので、あまりに目に余る場合は削除の対象としています（※もちろん、著者自身が見たところ、そうした事例は、本当に稀ですが…）。

「●ホールディングス」の●●さん、関係ないコメントは止めてください！

さて、事務連絡です。

今年６月下旬に、当ウェブサイトに、こんな趣旨のコメントが３回ほど書き込まれました。

突然のご連絡、失礼いたします。

東証プライム上場 ●ホールディングスグループ、●●●●●●●●●（株）終活事務局 担当の●●と申します。

御社サイトでの発信情報が、弊社が運用するサイト(https://www.******.**/)との親和性が高く、相互リンクする形でご掲載していただけないかと思い、ご連絡いたしました。

◆ ご依頼したいこと

御社サイトと弊社運営サイトでの相互リンク

弊社では以下のような3つの形式での相互リンクを想定しております。

どれか1つご希望の方法をお選びください。

1.貴社作成のコラムあるいは貴社のtopページのurlを弊社作成のコラムに設置します。

貴社と弊社で掲載するコラムと掲載先コラムのすり合わせを行い設置する運びになるかと思われます。

2.以下の終活のサービスを提供するサイトを紹介するコラムに掲載させていただきます。

https://www.******.**/column/57970

こちらに貴社topページのurlを設置する運びになるかと思われます。

貴社側のリンク掲載は貴社ご希望のやりやすい方法で構いません。

3.以下のような形でお知らせページに掲載させていただきます

https://www.******.**/info/4

こちらに貴社ご希望のURLと紹介文を設置する運びになるかと思われます。

貴社側のリンク掲載は貴社ご希望のやりやすい方法で構いません。

◆ 相互リンクのメリット

1: サイトの信頼性・権威性の向上

関連性の高いページからの被リンクを獲得することで、サイトの信頼性・権威性が高まります。

2: 検索順位の向上

相互リンクによってサイト評価も向上するため、検索順位の向上も期待できます。

3: 流入数の増加

相互リンク経由でのアクセス数の増加が見込めます。

◆弊社運営サイト「ＸＸＸＸＸＸＸＸＸ」について

首都圏・近畿圏に展開中の葬儀社「●●社」と同じ、●ホールディングスグループの●●●●●●●●株式会社が運用する、葬式場やお墓や保険などの終活領域に特化したサイトになります。

2021年5月からの運営ではありますが、2022年8月には月間100万PVを達成し、なおも成長のために尽力しております。

多くの外部リンクを獲得してるページの一例を以下に記載しますので、ご参考ください。

https://www.******.**/column/51653

https://www.******.**/column/54212

https://www.******.**/column/50948

https://www.******.**/column/53286

https://www.******.**/column/grave

https://www.******.**/column/7574

https://www.******.**/column/37544

ご興味・ご検討いただけるようでしたら、上記メールアドレスまでお返事いただけますと幸甚でございます。

ご不明点等ございましたら、遠慮なくお申し付けください。

何卒、宜しくお願い申し上げます。

…。

いちおう、会社名やウェブサイトについては伏せ字としていますが、記事とはまったく無関係なこの手の長文（長文①、長文②、長文③）を読者コメント欄に延々書き込むのは止めていただきたいと思います。他の読者にとっても迷惑ですし、読者コメント欄の趣旨に合致しないからです。

（※どうでも良い話かもしれませんが、東証プライム上場企業の関連会社でありながら、たかだか月間ＰＶ100万件で喜々としているというのも、なんだか謎ですね。）

困ったコメントの数々：数字や論理の軽視、無視

さて、こうした迷惑コメントもさることながら、最近、当ウェブサイトではときどき、ちょっと困惑せざるを得ないコメントが散見されるようになったことについては、報告しておく必要がありそうです。端的にいえば、あまりレベルが高くないと言いますか、根拠なしに思い込みだけで書いているのではないかと疑われるものが出てきたのです。

これは正直、困った話です。

上述の通り、コメントの削除基準は「スパム」、「公序良俗違反」、「著作権侵害」、「複数ハンドルの使い分け」などであり、「コメントのレベルが低い」ことは、削除基準には該当しないからです（あるいは「そのようなコメントが出現するということを想定していなかった」、というべきでしょうか）。

これらのコメントには、いくつかの共通する傾向が見られます。

①数字や論理を軽視・無視する、あるいは否定する

まっさきに指摘しておきたいのは、数字や論理の軽視や無視です。酷い場合には、数字や論理を正面から否定することもあります。

当ウェブサイトが重視しているのは「科学的思考」と「現実の数字」ですが（※それらが実践できているかどうかは別問題ですが）、これを正面から否定されると、正直、議論がかみ合いません。

この点、世の中は広いので、「俺は理論も数字もなしにこれを主張してやるんだ！」といったスタイルの方がいらっしゃることは否定するつもりはありませんが、大変残念ながら、そのような態度では当ウェブサイトの読者のレベルには合致しませんし、当ウェブサイトのまともなコメント主様からも相手にされない可能性が高いです。

もちろん、「数字と理論だけで全てを論じることができる」、というほどに、世の中は単純なものではありませんし、統計データには表れない「兆候」というものがあることも、否定するつもりはありません。

だいいち、統計データ自体、多くの場合は「マクロの数字」であり、しかもいくつかの統計データにはタイムラグがあります（たとえば資金循環統計や国際与信統計は、最低でも３ヵ月ほどのズレが生じます）。

よって、統計を過信してはなりませんし、統計の裏に潜む「ミクロ」を見逃すことには注意が必要でしょう。

ただ、だからといって「理論や統計を無視して良い」、という話にはなりません。

たとえば当ウェブサイトにも「悪い円安」論者の方がコメントを残して行かれることがありますが、そのようなコメント主様に、他のコメント主様が理詰めでその矛盾を問いただしたところ、「数字で何がわかる」、「喧嘩を売っているのか」などと「逆ギレ」なさったこともありました。

少し言葉は厳しいのですが、理論や数字を無視する人たちのなかには、「理詰めで冷静な議論をする」という態度がそもそも身に着いていらっしゃらないケースもあるように見えます。本当に残念です。

エビデンスの欠如も問題

ただ、困惑するコメントは、これらだけではありません。

②エビデンスのない主張

これに絡めてもうひとつ気になるのが、エビデンスを示さない主張です。

たとえば今話題の「悪い円安」論に関しては、当ウェブサイトとしてはどちらかといえば否定する立場です。

というのも、『【総論】円安が「現在の日本にとっては」望ましい理由』などで論じてきたとおり、「理論的に考えて円安は日本経済に悪影響も与えるが、総合的・中長期的に見て、良い影響の方が大きいと考えられる」とするのが当ウェブサイトの立場だからです。

ただ、これはあくまでも当ウェブサイトの勝手な見解であり、世の中の皆さまがこの見解に従わなければならない、という話ではありません。

むしろ、「悪い円安」論者の方からは、「円安が日本経済に悪影響をもたらしているエビデンス」を示していただきたいと思いますし、それらのなかに斬新な視点があれば、それはそれで知的好奇心の刺激に貢献するかもしれません。

しかし、この手の主張をする人から出て来るのはたいていの場合、「私が見た・聞いたところでは」、だの、「私の経験では」、だのといった、「第三者が検証できない論拠」です。

もちろん、この手の「自分自身の体験や伝聞」を論拠にしてはならない、という話ではありません。

しかし、読者コメント欄という、おもに文字情報だけでしかやり取りができない空間のなかで、見ず知らずの第三者に自分の主張を伝え、説得したいのであれば、やはり、もう少し客観性のある論拠を同時に示した方が良いのではないでしょうか。

で、結局何が言いたいのですか？

困惑するコメントの続きを見ていきましょう。

③具体的ではない指摘・反論

最近目立つのが、やたらと高圧的で、教え諭すような（しかし具体論がまったくない）、特定のコメント主様からのコメントです。

いわく、「統計データだけでは物事を見誤りますよ」。

いわく、「Google翻訳でも利用しながら外国の情報を読んでみて下さい」。

先ほども指摘しましたが、当ウェブサイトでは統計データを客観的な情報源のひとつとして重視していますが、それと同時に、べつにそれらを絶対視するつもりはありませんし、統計データの誤りを示す根拠があるのならば、むしろそれを教えてほしいとすら思います。

しかし、この手の「統計データや財務諸表数値の誤り」を指摘するコメント自体が誤っていることも多く、苦笑する限りです。

（※たとえばかつて当ウェブサイトでＮＨＫの人件費を論じた際、ドヤ顔で、「『新宿会計士の政治経済評論』では人件費に退職金を混ぜている」、といった批判をいただいたことがありました。申し訳ないのですが、そのような方には、批判する前に、「退職給付会計」を目の前の箱で調べていただきたいところです。）

いずれにせよ、当ウェブサイトについて、「統計データを過信しすぎている」といった批判をしていただくのはまったく自由ですが、そう批判するのならば、どの記事のどの統計データのどの引用方法が問題なのか、論拠を付して指摘していただきたいところです。

また、「Google翻訳でも利用しながら読んでみてください」とおっしゃるのならば、具体的にどの記事を読むべきなのか教えていただきたいと思いますし、せっかく読者コメント欄があるわけですから、何ならそのＵＲＬと内容の要約まで付していただきたいところです。

さて、困惑系コメントの最後が、いわゆる陰謀論系のコメントです。

④陰謀論、そしてときとして支離滅裂な内容

上記①～③に加え、最近だと、陰謀論に属するような、あるいは日本語として多少支離滅裂ともいえるようなコメントを残して行く方もいらっしゃるようですが、正直、これについては、とくにいうことはありません。

あれ？これってオールドメディアの報道姿勢そのものでは…！？

さて、これらのうちの「①数字や論理の無視」、「②エビデンスの無視」、「③具体性の欠如」については、冷静に考えたら、すべてオールドメディア関係者に目立つ態度ではないか、という気がしてなりません。

そういえば、「悪い円安」論や「国の借金」論の場合も、包括的な視点がなく、自説に都合が良い数値や事実をつまみ食いしてできている主張だといえます。

たとえば「悪い円安」論の場合も、それらを構成しているのは多くの場合、信用調査会社が公表している「円安関連倒産」のデータであったり、「円安で苦しんでいる」という事業主の証言であったり、「ゴールデンウィークに海外に行ったら物価が高くて驚いた」という観光客のコメントであったりします。

ちなみに「円安関連倒産」が具体的に何を意味するのかについては、正直、よくわかりません。

信用調査会社によっても定義が微妙に異なるうえ、件数、負債総額についても齟齬があるからです。

というよりも、そもそも「倒産原因」をこれらの信用調査会社がどう調査しているのかについては、正直、ブラックボックスですし、想像するに、その線引きも多分に主観的なものであったりする可能性があります。

それなのに、少なくない人が「円安悪玉論」に騙されていたらしく、「円安を食い止めるために日銀は利上げをしなければならない」、といった主張を、『Yahoo!ニュース』などのニューズ・ポータルサイトやＳＮＳなどで多く見かけたほどです。

実際に日銀が利上げに踏み切り、為替が円高に振れ、株価が史上最大の下落を記録した際には、こうした「悪い円安」論者の皆さまが望む「円高状態」になったはずなのに、「悪い円安」論者の皆さまがおしなべて沈黙を守ったのは興味深いところです。

あるいはかねてより「金融政策の正常化」を要求していながら、株安で政府・日銀に説明を求めた立憲民主党のような政党もありましたが（『「金融政策正常化」要求の立憲民主党が株価暴落を批判』等参照）、株価がすぐにリバウンドするなどしたためか、立憲民主党の批判の矛先も鈍ったように見えてなりません。

それなりの読者コメントにはそれなりの反応が！

いずれにせよ、当ウェブサイトでは、読者コメントについては「スパム・ウイルスコメント」、「公序良俗違反」、「著作権侵害」などの明らかに不法なものなどでない限り、引き続き自由とさせていただくつもりです。

現在のところ、圧倒的多数のコメント主様は、「読んでくださった方々の知的好奇心を刺激する」という当ウェブサイトの大目標に合致するようなコメントを下さっていますので、これまでの方針については継続したいと考えているのです。

そして、先ほど挙げた①数字や論理を無視したコメント、②エビデンスのないコメント、③具体的な指摘がまったくないコメント、そして④陰謀論的なコメント―――などであっても、規制するつもりはまったくありません。公序良俗などに反しない限りは、自由にコメントしていただいて問題ありません。

ただし、「コメントを書き込む」ということは、「ご自身が書き込んだコメントへの反論を受け入れる」という意味である、という点には注意してください。

また、あまりにもレベルが低い（と多くのコメント主が考えるような）コメントや、支離滅裂なコメントについては、容赦なく舌鋒鋭い反論を喰らう可能性があるだけでなく、場合によっては誰からも反応がなく、ポツンと孤立する可能性もありますが、この点についてもご容赦いただければ幸いです。

いずれにせよ、快適なコメントライフをお送りくださいますと幸いです。