日韓往来の「一千万人時代」、あっけなく1年で終了へ

先月の当ウェブサイトの連載『数字で読む日本経済』シリーズでは、日本経済について、徹底的に「数字」にこだわった議論を展開したのですが、このなかでとくに重視した議論のひとつが、「ヒト・モノ・カネ」の側面から見た日本と外国との交流です。ただ、「外国に短期渡航する日本人」というデータについては、統一的なものがなかなか手に入らず、苦慮しています。とくに、「中国に入国した日本人」というデータが欲しいところですが、残念ながらこれについては現時点で入手できるものがありません。本稿では『数字で読む日本経済』の補足として、限定的に手に入るデータをもとに、日本人の海外旅行動向を議論するとともに、あわせて詳細データが手に入る外国である韓国の外国人入国動向をもとに、「年間の日韓相互往来が1000万人台」という時代があっけなく1年で終わる見通しについても予想しておきたいと思います。

数字で見る外国との関係

ヒト・モノ・カネと外国との交流

当ウェブサイトに先月掲載した『数字で読む日本経済』シリーズでは、思わぬ「副産物」として、「普通貿易統計」の詳細データや外国に居住する日本人の人数のデータなど、「ヒト、モノ、カネの流れ」から日本と外国との関係を気軽に調べることができるようになりました。

具体的には、次のようなデータです。

ヒト・モノ・カネの流れを把握する手段

これら①~⑥のデータを日本銀行の『データの一括ダウンロード』のページから入手できる『資金循環統計』データと合わせることで、日本経済の姿をかなり正確に知ることができると思います。

こうしたなか、『日本経済を客観的な数字で読んでみた結果を総括します』などを自分自身で読み返してみて、「このように書けば、もう少しわかりやすかったのではないか」、などの反省点もいくつか出て来ている状況ではあります。

日本経済を客観的な数字で読んでみた結果を総括します

ただ、いずれにせよこれらのデータについてはひととおり当ウェブサイトで取り上げているので、今後はこれらを活用し、よりいっそう「わかりやすくて知的好奇心を刺激する」ような記事の執筆に役立てていきたいと思う次第です。

「ヒトの流れ」で足りないもの

ただし、先ほどの「ヒト・モノ・カネ」の流れという観点においては、ひとつ、重要な情報が欠落しています。

それは、「外国に短期滞在する日本人」のデータです。

本来なら、「ヒトの流れ」を本当に把握するためには、

  • ①日本に長期滞在する外国人
  • ②外国に長期滞在する日本人
  • ③日本に短期渡航する外国人
  • ④外国に短期渡航する日本人

という4種類のデータが必要です。しかし、残念ながら、このうち④のデータとして、日本政府が公表しているものはありません。なぜなら、日本では日本人が出国する際、基本的に訪問先を届け出る義務はないためですし、また、国としてもそんな統計を取っていないのでしょう。

こうしたなか、「日本人が外国に何人渡航しているのか」というデータを知りたければ、全世界から「わが国に入国した日本人は何人だった」というデータを集めて来る必要がありますが、これがなかなか大変です。

通貨と国債 「国の信用」という意味で究極的に同一物』で触れたとおり、全世界には「国」と呼ばれるものが、およそ200前後存在するからです(内訳は日本政府が承認している国が195ヵ国、これに日本政府が承認していない台湾や北朝鮮などを加えたもの)。

通貨と国債 「国の信用」という意味で究極的に同一物

ちなみに、国によっては香港、マカオなどのように、事実上、特別行政区として独立しているようなケースもありますし、このような場合は別途、統計データが公表されているケースもありますので、データの公表主体、カウント基準などもバラバラである以上、やはり統一的に把握することは難しいというのが実情です。

JTB総研データが優れているのだが…

ただし、「日本人の短期的な渡航先」に関するデータがまったく存在しないのかといわれれば、そうではありません。

これについてはJTB総合研究所が諸外国からデータを集めたうえで、『アウトバウンド 日本人海外旅行動向』というウェブページで非常に見やすい形に集計し、公表してくれていますし、エクセルデータをダウンロードすることも可能です。

数えてみると収録されているのは世界の33ヵ国・地域ですが、たとえば米国の場合は米国本土(ITA)、ハワイ州産業経済開発観光局、グアム政府観光局、マリアナ政府観光局という4つの主体が人数を公表しているなど、重複カウントされてしまっています。

また、インドネシアの場合は「インドネシアに入国した全日本人」ではなく、「バリ国際空港から出国した日本人」しか集計されていませんし、欧州各国の場合、公表されているのは「入国者数」ではなく「宿泊者数」(ドイツの場合は「宿泊者数」と「延べ宿泊数」)です。

さらには、中国政府・国家観光局の場合は、データの公表を2016年2月でやめてしまっていますし、フランス政府統計局も2013年12月でデータの公表を停止しているようです。

いずれにせよ、やはりデータの基準も公表されるタイミングもバラバラであることにくわえて、世界にあるすべての国の「日本人入国者数」について調べるということは、やはり難しそうですね。

アジア諸国(中韓以外)について調べてみた

ただ、せっかくこのJTB総研のデータがあるので、ここではJTB総研のデータに掲載されているアジア諸国のうちの一部について、直近3年間の日本人入国者数動向を調べてみました(図表1-1図表1-6)。

図表1-1 日本を出国した日本人

図表1-2 台湾を訪れた日本人

図表1-3 香港を訪れた日本人

図表1-4 マカオを訪れた日本人

図表1-5 タイを訪れた日本人

図表1-6 シンガポールを訪れた日本人

(【出所】いずれもJTB総研が公表するエクセルファイルより著者作成。なお、各データの情報源については当該エクセルファイルに記載あり)

JTB総研のデータを信頼するならば、日本を出国した日本人は2019年9月までの時点で1506万人で、各月とも前年同月を上回っていることが確認できます。

ただし、国ごとに見ると、状況は微妙に異なります。

まず、台湾(図表1-2)、タイ(図表1-5)、シンガポール(図表1-6)の各国については、いずれもほぼ前年同月を上回る日本人が訪れていることが確認できます。しかし、香港(図表1-3)とマカオ(図表1-4)については、8月と9月に大きく落ち込んでいるのです。

とくに、9月の香港は前年同月比40%も落ち込んでいますが、それだけ香港のデモが大きく響いている格好だといえます。

韓国を訪れた外国人の状況は?

さて、「2019年9月に香港を訪れた日本人が前年同月比で40%も落ち込んだ」という話題もそうですが、『訪日旅客減少はむしろ観光客の中韓依存を是正する好機』では、2019年10月に日本を訪れた韓国人が、前年同月比で一挙に7割近く落ち込んだとする話題を取り上げました。

訪日旅客減少はむしろ観光客の中韓依存を是正する好機

ここで、韓国観光公社のウェブサイトから2019年10月分までの観光統計(入国外国人統計)を入手し、韓国を訪れた外国人の状況を確認しておきましょう(図表2-1図表2-5)。

図表2-1 韓国を訪れた外国人の総数(※2019年は10ヵ月間)

図表2-2 韓国を訪れた中国人の人数と全体に対する比率(※2019年は10ヵ月間)

図表2-3 韓国を訪れた日本人の人数と全体に対する比率(※2019年は10ヵ月間)

図表2-4 韓国を訪れた台湾人の人数と全体に対する比率(※2019年は10ヵ月間)

図表2-5 韓国を訪れた米国人の人数と全体に対する比率(※2019年は10ヵ月間)

(【出所】韓国観光公社統計より著者作成)

※ただし、図表2-1~2-5については、どのグラフも2019年については10月までの10ヵ月分しか集計されていない点にはご注意ください。

といっても、じつは韓国を訪れる外国人の動向については、ほぼ中国、日本だけで説明が付くのですが、念のために台湾と米国も付け加えておきたいと思います。

ちなみに、韓国を訪れた外国人の総数(図表2-1)は、2016年の1724万人をピークに、2017年にはいったん1336万人に落ち込みましたが、再び回復基調にあります。

2017年にガクンと落ち込んだ理由は中国人入国者が激減したからであり(図表2-2)、また、中国人入国者が入国者全体に占める割合も約31%に低迷していることが確認できます。中国人入国者数は2018年、2019年を通じて緩やかに回復しつつありますが、2016年の水準には達していません。

一方、日本人入国者数(図表2-3)については2012年の352万人をピークに減り続け、中東呼吸器症候群(MERS)の最中の2015年には184万人にまで落ち込みましたが、近年では緩やかに回復し、2018年は久しぶりに295万人と、300万人手前にまで戻しています。

ただし、韓国入国者数全体に占める日本人入国者の比率については低下の一途をたどっていますが、その理由は中国人入国者数が激増したことで、日本人のシェアが低下したためと考えて良いでしょう。

月次データで見る韓国の観光状況

ついでに、今年に入ってからの状況について、今度は合計値と中国、日本について確認しておきましょう(図表3-1図表3-3)。

図表3-1 韓国入国者数・月次推移(4年分推移)

図表3-2 韓国入国中国人・月次推移(4年分推移)

図表3-3 韓国入国日本人・月次推移(4年分推移)

(【出所】韓国観光公社統計より著者作成)

これで見ると、韓国入国外国人数(図表3-1)は、2016年にいったんピークを付けたものの、中国人の入国者数激減にともない、2017年には大きく落ち込んだことが確認できます。

しかし、その後は2018年、2019年を通じて韓国入国者数は堅調に推移しており、とくに今年1~4月については、ピークだった2016年を上回る入国者数を記録していますし、また、今年10月にも2016年の水準を上回っていることが確認できます。

一方の中国人入国者数(図表3-2)については、2016年の水準と比べ、2017年1月、2月には少し増えそうになったものの、3月以降は3分の1にまで激減。ただ、その後は2018年、2019年を通じて緩やかな回復基調にあり、この調子で行けば2016年のピークを回復しそうです。

日本人が減少に転じる?

ところで、図表3-3については、少しだけ気になる兆候があります。

それは、今年の「韓国入国日本人」が2012年以来初めて300万人の大台に乗ると思われる反面、年初来、堅調に推移していたはずの日本人の韓国入国者数が、2019年10月には前年同月を下回ったことです。

グラフをもう少しよく確認してみると、2019年1月から7月頃までは、前年同月を大きく上回っていたのですが、これが8月、9月になるとほぼ前年並みに減少。10月に前年同月比割れに転じたことが確認できます。

もし中国人の韓国入国者数の回復傾向が続くとともに、日韓関係の「ギクシャク」が来年以降も続くようであれば、再び韓国入国者に占める中国人のシェアは上昇し、日本人のシェアは低下する可能性もあります。

最後に、2019年10月までのデータを使い、日韓の入国者数について、それぞれ比べておきたいと思います(図表4図表5)。

図表4 日本に入国した韓国人の推移

(【出所】日本政府観光局データより著者作成)

図表5 入国者数の日韓比較
区分2018年(通期)2019年10月まで
(A)韓国に入国した日本人2,948,527人2,757,828人
(B)日本に入国した韓国人7,538,952人5,131,563人
日韓の往来(A+B)10,487,479人7,889,391人

(【出所】日本政府観光局、韓国観光公社)

昨年は史上初めて、日韓双方の往来が1000万人の大台を超えたのですが、さすがにこの勢いだと、今年に関しては「(A)韓国に入国した日本人」は300万人を超えるにしても、「(B)日本に入国した韓国人」はせいぜい550万人に留まり、1000万人の大台を割れることは確実と考えて良さそうです。

参考:過去リンク

2020/09/25 05:00 05:00: 半導体製造装置の対韓輸出はむしろ最近増えた (20)
2020/07/31 05:00 05:00: 「国の借金・財政破綻」論は天動説と同じトンデモ論だ (39)
2020/07/30 05:00 05:00: 3要件で見る、「日本国債は絶対にデフォルトしない」 (39)
2020/07/15 05:00 05:00: 【宣伝】いよいよ『数字でみる「強い」日本経済』発売 (14)
2020/07/03 05:00 05:00: 消費税ゼロと国債400兆円増発で日本経済が大復活! (11)
2020/07/02 08:00 08:00: インターネットによる情報発信が日本を変えていくのか (3)
2020/07/01 16:00 16:00: 【お知らせ】数字でみる「強い」日本経済=ビジネス社 (26)
2020/06/27 09:00 09:00: 科学的アプローチで理解する、「国の借金論の間違い」 (43)
2020/06/25 17:00 17:00: 【速報】家計が相変わらず一千兆円超の現金預金を保有 (18)
2020/05/10 09:00 09:00: 日米為替スワップ「本当の意味」と国債372兆円増発 (7)
2020/03/29 05:00 05:00: 資金循環統計:ついに家計の現金が1000兆円を超過 (27)
2020/02/03 05:00 05:00: 貿易赤字?現在の日本は「鵜飼いの鵜匠」のようなもの (10)
2020/01/18 08:00 08:00: 訪日外国人は過去最大だが、観光目標は立て直すべき (20)
2020/01/17 16:30 16:30: 【速報】昨年の訪日外国人が2%増加の3188万人に (12)
2019/12/27 05:00 05:00: 日本は「輸出大国」ではない (22)
2019/12/23 05:00 05:00: 「国の借金」ではなく「資産負債バランス」こそが問題 (6)
2019/12/19 05:00 05:00: 訪日外国人・韓国人だけが激減も、現状の影響は限定的 (30)
2019/12/07 05:00 05:00: 韓国「ノージャパン運動」の日本経済への影響は限定的 (11)
2019/12/05 05:00 05:00: 日韓往来の「一千万人時代」、あっけなく1年で終了へ (13)
2019/12/04 05:00 05:00: 数字で検証する、「対韓輸出規制が日本経済に打撃」説 (18)
2019/12/03 05:00 05:00: 貿易統計をじっくり読むと浮かぶ、日本経済の意外な姿 (18)
2019/12/01 05:00 05:00: いま話題の日韓関係、「数字」でじっくりと読んでみた (28)
2019/11/29 05:00 05:00: 日本経済を客観的な数字で読んでみた結果を総括します (18)
2019/11/28 05:00 05:00: 貿易統計に見る「意外と貿易依存度が低い日本」の現状 (8)
2019/11/26 13:15 13:15: 「消費税20%」で日本をぶっ壊す!悪の組織・財務省 (22)
2019/11/25 05:00 05:00: 数字で見る、「在留外国人数」とわが国のグローバル化 (6)
2019/11/22 05:00 05:00: 数字で見る、「日本人はどこの国に居住しているのか」 (10)
2019/11/21 05:00 05:00: 数字で見る、「中韓は日本経済にとって不可欠」の真相 (8)
2019/11/20 05:00 05:00: 外貨準備と通貨スワップ 通貨危機を防ぐための仕組み (13)
2019/11/19 05:00 05:00: 「国際収支のトリレンマ」に逆らった国・スイスの末路 (13)
2019/11/18 05:00 05:00: 欠陥通貨・ユーロとギリシャ問題を日本に当てはめるな (15)
2019/11/17 05:00 05:00: 通貨の機能と外貨準備統計から見た日本円の実力とは? (4)
2019/11/16 05:00 05:00: 日本は世界最大の債権国だが、手放しに喜べない理由も (13)
2019/11/15 05:00 05:00: 金融機関を苦しめているのはマイナス金利政策なのか? (10)
2019/11/14 05:00 05:00: 金融機関が「リスクマネー」の供給主体になり辛い理由 (16)
2019/11/13 05:00 05:00: 日本の家計はおカネ持ち 金融資産だけで1860兆円 (25)
2019/11/12 05:00 05:00: 通貨と国債 「国の信用」という意味で究極的に同一物 (24)
2019/11/11 05:00 05:00: 国債を圧縮する王道とは、インフレと経済成長の達成だ (20)
2019/11/10 05:00 05:00: 国の借金を問題視するわりに、なぜ資産を無視するのか (17)
2019/11/09 05:00 05:00: 新シリーズ「数字で読む日本経済」と「国の借金」理論 (27)
2019/11/08 05:00 05:00: 増税から1ヵ月 数字で読む「財政再建論の大間違い」 (15)

読者コメント一覧

  1. めがねのおやじ より:

    更新ありがとうございます。

    「年間の日韓相互往来が1000万人台」という時代があっけなく1年で終わった。まさしくイナゴの大群でしたね。その内750万人が半島からの来襲(笑)。

    日本に観光に行くのがブームというより、日本に行かねばならない、今、行くべきだ〜!という強迫観念でしょうか。近くてコスパが良い。

    ブームというのはもう少し、じわじわ来るもの。コアなファンが居てその人達が火付け役になり、大きくなるのですが、韓国の訪日客は、アッという間に不法に(笑 嘘ですよ)来て、7月で終わり。民族性と同じ、火が付きやすく冷めるのも早いようです。

    もう二度と無いでしょうし、離韓の一つとして良い傾向と思います。

  2. G より:

    韓国特有の事情として、日本にはフェリーで簡単に入国できてしまうというのがあります。韓国人に国内旅行並みの安価な海外旅行体験を提供する一方、密入国や密貿易、盗品の流出などさまざまな入国管理上の問題がありあれをなんとか制止できないものかと思ってました。

    有効策がないまま、なんと今年韓国はセルフ制裁で勝手にフェリーをほぼ止めてしまいました。韓国人の性質を知り尽くしたここ数年最大のヒット施策ですね。日本は確実に疎遠になる道を歩いてます

  3. だんな より:

    日韓往来の「一千万人時代」、あっけなく1年で終了へ
    という事で、擁韓派の主張の一つである、「日韓両国は、年間一千万人が、行き来する重要な隣国である」という、屁理屈は意味が無く、もう役に立たなくなりましたね。
    来年からは、五百万人以下で落ち着くんじゃないかと思います。
    最近オリンピックボイコットの話が、出てこなくて寂しいですね。

  4. 韓国在住日本人 より:

     韓国から大阪までLCCを使えば往復2万円台です。東京⇔大阪間の交通費を考えれば、かなり安くなったと思います。

     韓国人に聞くと、済州島に行くのが良かったが、昨今はあまりに高すぎてとても旅行できないと言ってました。ちょっとした食事をするとすぐに10万₩近くになるそうです。

     1月に関空→仁川・金浦の予約を変更しようとしましたが、満席で変更が不可能でした。「それだけ韓国への旅行者が多いのか」と思い、不思議な感じです。LCCが減った分、正規航空会社に乗客が移動したのでしょうかね。いずれにせよ、飛行機がの予約が取りやすくなったと糠喜びした小生が甘かったです。

     今年はソウルの明洞に何度か行きましたが、昔に比べ閑散としていました。もちろん人はそれなりに居るのですが、聞こえてくるのは韓国語が中心です。数年前は中国語、小生が来た当初は日本語がよく聞こえてきました。

     あと、びっくりしたのが、明洞にアダルトグッズ店が出来てました。中は覗いてませんが、恐らく殆どが日本製と考えられるため、「こっちは不買運動はしないのかな」と、心の中で変なツッコミを入れてました。

     徒然草の出だしの様な感じで、思いついたまま書いてみました。

     駄文にて失礼します。

    1. だんな より:

      韓国在住日本人さま
      先週あたりのニュースで、女性市民団体から、日本製のラブドール?の抗議で販売禁止になるとか、ならないとか言うのが有りました。
      女性蔑視だそうです。

      1. 寅太郎 より:

        だんなさま

        私もそのニュースを読みましたが、
        表面上は「女性蔑視」とした
        「営業妨害」の抗議活動としか思えませんでした。

        1. だんな より:

          寅太郎さま
          売春させるニダで、デモが起きた国ですからね。

  5. 依存注意 より:

    年末年始関西発旅行業者の予約状況
    韓国❶JTB前年比6割減❷阪急交通社4割減
    台湾❶近畿日本ツーリスト関西:台湾向け航空券確保難しい状況と❷阪急交通社台湾約5割増

    1. だんな より:

      依存注意さま
      そりゃ台湾の方が、暖かいし、親日だし。

  6. wonder earth より:

    今回の記事も各種のデータを調査した結果を見える形で纏め上げた力作だと思います。興味深く、読ませて頂きました。
    今回の記事の内容が期待されておられるとは方向が異なるコメントを致しますが、お許し下さい。

    コメント=韓国が発表している数値は信用が出来ません。訪韓人数は、各自で割り引いて考えたいです。
    理由その①
    会計士様の過去記事 「韓国さん、トランジットで入国者数を水増ししていませんか?」 「中国人に飲み込まれる韓国観光 3 トランジット・ツアーの怪」 の中で指摘されておられることです。
    私は、これらの記事に、全くの賛同者です。この操作によって、訪韓人数は膨らまされていることはほぼ確実でしょう。

    理由その②
    外国航空会社のパイロットなど、飛行機の乗務員、船の乗務員は、特例上陸許可対象者と称して、観光、ビジネス、業務で入国した人数に含まないのが世界の常識です。日本の統計は、当然そうなっています。しかし、韓国観光公社が発表する訪韓外国人数には、それが含まれてカウントされています。
    その根拠は、ライブドアニュースから
    https://news.livedoor.com/article/detail/9473819/
    『 韓国観光公社が発表する訪韓外国人数の仕組みについて解説している
    訪韓外国人数には、パイロットや乗務員など特例上陸許可の対象者も含まれる
    「特例上陸許可」対象者は、日本が発表する訪日外国人数では除外されている 』
    残念ながら、現在 このニュースは削除されて、概要のみが掲載されています。

    確か、ニュースでは、韓国の特例上陸許可対象者は2014年当時で、十数万人/月 即ち、年間 150万人程度であり、この操作で、このくらいの訪韓観光客人数が加算されているようです。現在はどのくらいになっているのでしょうか?

    1. ちょこ より:

      ttp://kto.visitkorea.or.kr/eng/tourismStatics/keyFacts/KoreaMonthlyStatistics/eng/inout/inout.kto

      1. wonder earth より:

        ちよこ様 ありがとう ございました。

        1) おかげさまで、ライブドニュースの通り、韓国観光公社の訪韓旅客数の統計には、CREW (乗員人数) が含まれていることを確認することが出来ました。 2018年のこの統計によりますと、訪韓外客数にはCREWの、年間92万人分が余分に含まれていることが分かりました。ちなみに2014年の訪韓CREW人数は、158万人でした。近年は、韓国-日本間だけでなく、日本以外の海外から訪韓する航空機の数も減っているのですね。CREW数比で、約6割になっています。

        2) なお、日本政府観光局(JNTO)のHPに記載されている 『訪日外客数の定義』 には 『乗員上陸数(航空機・船舶の乗務員)は訪日外客数に含まれません。』 と明確に書いてあります。
        統計に関する定義のあり方に、日本と、かの国との姿勢の姿が現れています。この姿勢の違いを、あちこちで見ることが出来ます。だから、日本はかの国から距離を置くべきであると思っています。

        1. ちょこ より:

          wonder earth 様

          お役にたてて何よりです。
          (昨日はコメント作成中に送信してしまい失礼しました。)

          水増しなのか、はたまたケンチャナヨでどんぶりなのか。
          不思議ですね。

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