朝日新聞がついにAI(人工知能)を使って記事の作成を開始した――。こんな記事を、『朝日新聞デジタル』(日本語版)に発見しました。とりあえずは高校野球の記事をAIで執筆しているようなのですが、私に言わせれば、社説から天声人語、あるいはすべての記事に至るまで、すでに「朝日新聞AI」で執筆しているようなものだと思います。

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「朝日新聞がAIで記事を作成」?

朝日新聞のAI記事!

「終戦記念日」の8月15日、『朝日新聞デジタル』(日本語版)に、一風変わった記事が掲載されました。

AIが高校野球の戦評記事を即時作成 朝日新聞社が開発(2018年8月15日15時28分付 朝日新聞デジタル日本語版より)

朝日新聞社が開発したAI(人工知能)が全国高校野球選手権大会のスコアブックを読み込み、選評記事を素早く書くという試みが始まるのだそうです。

同社によると、仕組みはこうです。

  • 過去にスポーツ面、地域面に載った約8万の高校野球の戦評記事とイニングを組み合わせたデータをAI(人工知能)に覚えさせる
  • 「このゲーム展開になったら、こういう戦評となることが多い」という傾向をAIに分析させる
  • 甲子園球場でスポーツ記者がPCに電子スコアブックを入力し、AIに読み込ませる
  • AIは試合の特徴の中から注目したいプレーを選び出し、その組み合わせに見合った文を作成する

その結果、たとえば今大会1回戦の大阪桐蔭-作新学院での試合でAIが書いた記事は、次のとおりだったそうです。

大阪桐蔭が接戦を制した。二回1死三塁の場面で、山田の左犠飛で先制した。先発柿木は被安打6、無四球8奪三振1失点で完投。守備陣も無失策の堅守でもり立てた。作新学院は九回、沖の右前適時打で2点差に詰め寄ったが及ばなかった。

たしかに、それらしい文章ができていますね。

これが実際に朝日新聞に掲載された記事だと聞いても、私はまったく驚きません(もっとも、「もともと朝日新聞の記事自体、中身がすっからかんで、朝日新聞ごときに掲載させる記事など、AIで十分だ」という意見があったとしても、私は何の違和感も抱きませんが…)。

実はすでにAIが作っているんじゃ…?

ただ、この報道でピンと来た人もいると思いますが、この技術、政治記事や天声人語、社説など、朝日新聞のさまざまな記事にも応用できそうです。

そこで参考になるのが、次の「朝日新聞用語集」です。

  • だが、ちょっと待ってほしい。
  • 疑惑はますます深まった。
  • 議論はまだ尽くされていない。
  • 謙虚に耳を傾けるべきだ。
  • 波紋が広がりそうだ。
  • 批判を招きそうだ。
  • 議論を呼びそうだ。
  • 杓子定規な規定だ。
  • 民意が示された。/民意が示されたとは言えない。

「だが、ちょっと待ってほしい。」は、朝日新聞にとって都合が悪い事実があったときに、強引に議論を展開するときに使われることが多い「魔法のフレーズ」です。ほかにも、

  • 「疑惑はますます深まった」→朝日新聞が納得していない
  • 「議論はまだ尽くされていない」→朝日新聞が気に入る結論が出ていない
  • 「謙虚に耳を傾けるべきだ」→朝日新聞の主張を聞け
  • 「波紋が広がりそうだ」→朝日新聞がこれから問題にしてやる
  • 「批判を招きそうだ」→朝日新聞がこれから批判してやる
  • 「議論を呼びそうだ」→朝日新聞がしつこく記事で取り上げてやる
  • 「杓子定規な規定だ」→朝日新聞が望む判決を下せ
  • 「民意が示された/民意が示されたとは言えない」→朝日新聞にとって都合が良い選挙結果が出た/出ない

と読み替えると、「朝日ロジック」はすっきりと理解できると思います。

朝日社説はAIに最適!

実際、こうしたテンプレートを抑えておけば、たいていの社説はそのままAIに書かせることができるのではないかと思います。

具体的には、あらかじめ「こういう事件では、どのような結果が出るのが朝日新聞にとっての望ましいのか」という朝日新聞にとっての基準を決めておき、

  • 日の丸を巡る訴訟で日の丸否定派が敗訴したとき…「杓子定規な規定だ」
  • 日の丸を巡る訴訟で日の丸否定派が勝訴したとき…「妥当な判決だ」
  • 安倍総理や自民党など、朝日新聞にとって都合が悪い政治家が選挙に勝ったとき…「民意が示されたとは言い難い」
  • 安倍総理や自民党など、朝日新聞にとって都合が悪い政治家が選挙に負けたとき…「民意が示された」

といった具合に、「このような事件が出てくれば、このように記事を書く」というルールを定めておくのは比較的単純でしょう。いや、むしろ次の記事に見るように、朝日新聞の社説とは、実はAIで自動生成したものなのではないでしょうか?(笑)

(社説)君が代判決 強制の追認でいいのか(2018年7月20日05時00分付 朝日新聞デジタル日本語版より)

当然、キーワードは「反日」、です。ある意味、朝日の社説はもっともAI化しやすいのかもしれません(笑)。

――↓本文は以下に続きます↓――

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「マスコミ村」の間違い

「角度を付けること」の良し悪し

以前から当ウェブサイトをご愛読いただいている方ならご存知だと思いますが、朝日新聞が日本に対して許されない報道犯罪を繰り返してきたことを踏まえるなら、すくなくとも朝日新聞は現在のような社会的影響力を失うべきです。

私の勝手な希望を言えば、朝日新聞は廃刊し、朝日新聞社は倒産してほしいです。ただ、日本は「報道の自由」「宗教の自由」が許されている国でもあります。朝日新聞が一種の「反日教」という「宗教」の機関紙だと考えるならば、それはそれでやむなし、です。

そこで問題になってくるのが、「報道に角度を付けること」です。

この世の中の、ありとあらゆる情報は、究極的には「客観的事実」と「主観的意見」のいずれかです。たとえば、「本日は2018年8月18日である」と言えば、それは「客観的事実」であり、AさんにとってもBさんにとっても「2018年8月18日である」という事実は変わりません。

しかし、「本日はAさんにとっては非常に大事な日である」といえば、それは「Aさんにとっての主観的意見」であり、Bさんから見て「非常に大事な日である」とは限りません。このように、日付ひとつとっても、「客観的事実」と「主観的意見」があるのです。

報道もこれと同じです。

たとえば「8月15日は日本で終戦記念日に指定されている」といえば「客観的事実」ですが、「8月15日は日本人にとって、不戦の誓いを新たにすべき日だ」といえば、それはその人の意見ですし、「8月15日は日本人にとって、敗戦の屈辱を忘れないための日にすべきだ」という意見もあるかもしれません。

「角度をつける」とは、いわば、「新聞社としての意見を前面に押し出す」ことだと思います。そして、本来ならば、新聞社も言論機関である以上、その新聞社としての意見を持つこと自体、私は別に問題ないと思います。

しかし、それと同時に私は、「報道に角度を付ける」、つまり「報道記事の中に新聞社としての主観的な意見を混ぜ込む」という考え方には、どうしてもなじめません。報道記事の中で、「8月15日は終戦記念日であり、不戦の誓いを新たにすべき日だ」などと述べるのは適切ではありません。

「8月15日は不戦の誓いを新たにすべき日である」と主張するのなら、「社説」などでそう主張すべきです。

「マスコミ村」の間違い

朝日新聞の報道には、基本的に、こうした「角度」が付いていると思った方が良いでしょう。

たとえば、与党・自民党の不祥事については大々的に、針小棒大にあげつらい、野党(とくに立憲民主党)の不祥事に対してはダンマリを決め込む。

たとえば、一般企業の不祥事については社長の謝罪会見なども大々的に報じるくせに、マスコミ(とくに朝日新聞社)の不祥事については報道しない。

こうした「ダブル・スタンダード」については、もはや醜悪ですらあります。

ただ、朝日新聞に限らず、マス・メディア各社は大なり小なり、こうした勘違いと傲慢を抱いています。その原因は、自分たちこそが長年にわたり、わが国の情報伝達を独占してきたという自負のようなものがあるためだと思います。

これについては、先日の『相変わらず立憲民主党・吉田統彦氏の疑惑を報じないマスコミ』に、「引きこもり中年」様から頂いたコメントに、こんな記述があったのを紹介したいと思います。

私の考えでは、マスコミが「もりかけ問題」に拘るのは、(マスコミの主観によれば)いくつかの罪を犯しているからです。それは

①「安倍総理は辞任すべき」とのマスコミ業界村の空気に逆らった罪

②「安倍総理は辞任が適当である」とのマスコミ業界村内の(暗黙の)話し合いの結果を無視した罪

③「辞任してもらわなけば困る」というマスコミ業界村の都合を忖度しなかった罪

④①〜③を無視することで、マスコミ業界村の和を乱した罪

しかし、これをそのまま言う訳にはいかないので、色々と理由を付けているのだと思います。

なかなか興味深いご指摘です。

実は、当ウェブサイトにもときどき、複数の「新聞記者経験者」と名乗る方からコメントを頂くのですが、これらのコメントを読んでいても、「マスコミ業界内での空気」「和を乱す者に対する反感」といったものを感じることがあります。

「マスコミ村」、村ごと滅びろ!

つまり、「マス・メディア」、「マスコミ」と呼ばれる業界も、一種の村社会だ、という仮説ですね。

「村社会」だというのならば、「村の掟」を破った記者なり、社なりに暗黙の制裁が加えられるため、なかなか「反アベ」というマスコミ村内の空気に逆らえない、という事情もあるのかもしれません(私自身、マス・メディア産業に従事した経験がないので、このあたりの事情はよくわかりませんが…)。

ただ、非常に申し訳ないのですが、マス・メディアのために日本が存在するのではありません。日本のために、マス・メディアが存在しているはずです。そして、いくら「村の空気」が「反アベ」だからといって、「民主主義に従って正当なプロセスで選ばれた政権」を「マスコミ村」のロジックで倒して良いものでもありません。

おりしも昨今では、インターネットがこうしたマス・メディアの情報独占構造にでっかい風穴を開けつつあります。新聞やテレビの誤報、捏造報道については、ひと昔前だと業界内でお互いかばい合えば、うまく隠蔽できていたのに、今だとインターネットを通じてあっというまにマスコミの不祥事が拡散してしまいます。

「もりかけ問題」での倒閣が失敗に終わったのも、朝日新聞社を含めたマス・メディア各社が、インターネットの実力(というよりも日本国民全体の見識)を見誤ったからではないでしょうか?

「マスコミ村」が日本の国益に反する空気に染まっているなら、いっそのこと、「マスコミ村」ごと滅亡した方が良いのかもしれません。

※本文は以上です。

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  • 著者のコンタクト先:info@shinjukuacc.com

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