考えてみれば、当ウェブサイトでは最近、朝日新聞について取り上げることがすごく増えて来ました。しかし、その理由とは、「朝日新聞の記事が最近になっておかしくなったから」、ではありません。「変な記事を読んでしまったらその違和感を打ち消す記事が読みたい」という、人々の当然の心理がその理由です。

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朝日新聞は「貴重」?

クソ記事を3連発!

最近、当ウェブサイトでは朝日新聞の記事を引用することが増えています。今になって読み返して気付いたのですが、実に、金曜日から3日連続で、朝日新聞の話題を取り上げているのです。

まず、金曜日に掲載した『読者を置き去りでどんどん先鋭化する朝日新聞』のなかでは、日本政府に対して、イージス・アショアの配備を再考するように求める朝日新聞の社説を紹介しました。朝日新聞の社説は、呆れたことに、

北朝鮮にミサイルがあることは事実だが、対話局面に転じた情勢を無視して、「脅威は変わらない」と強弁し続けるのは無理がある。

と、「北朝鮮の脅威」が減少したかのような言い方をしています。しかし、北朝鮮当局や北朝鮮の国営メディアなどは、6月12日の米朝首脳会談後も、日本に対する恫喝めいた談話や記事の配信を続けています。これで「北朝鮮の脅威は減少した」と強弁するほうが、無理があります。

次に、土曜日に掲載した『【夕刊】朝日新聞の「言い掛かり」とネットの冷静な反応』では、朝鮮学校の生徒らが、「祖国訪問」で北朝鮮に帰国し、日本に再入国した際に、日本に持ち込みが禁止されている北朝鮮製品を持ち込んだ、という話題を紹介しました。

このときの朝日新聞の記事は、「日本の税関が土産品などを不当に押収した」とする朝鮮総連側の抗議声明を、そのまま記事のタイトルに流用。そのうえで、本文の3分の2以上を朝鮮総連の言い分に充てるなどして、いかにも「日本の税関が何か不当なことをやった」かのような印象操作を行っています。

さらに、日曜日の『【夕刊】「内部留保」は「溜め込んだおカネ」ではありません』では、日本共産党の小池晃書記局長が「トヨタ自動車の内部留保は2兆円」「毎年1千万円ずつ使っても使い切るのに5480年かかる」などと発言した、という朝日新聞の記事をテーマに取り上げています。

「内部留保」とは貸借対照表の貸方側の議論に過ぎませんし、資産側(借方側)の議論は一切無視しています。さらに、そもそも論ですが、会社法上の分配可能額は利益剰余金の全額ではありません。正直、まともに取り上げるのもばからしいほどの記事です。

敢えて言葉を選ばずに申し上げますが、こういう記事を「クソ記事」とでも呼ぶべきでしょう。

どうして「クソ記事」を連発するのか?

では、どうして朝日新聞は、この手の「クソ記事」を連発するのでしょうか?もしかして、最近になって急速に劣化して来た証拠なのでしょうか?

私が学生の頃だと、「朝日新聞は大学入試に出題されるよ」、「天声人語は国語の勉強になるから読んだ方が良いよ」などと言われていた記憶があります。このため、私のような40代半ば以降の年代にとっては、やはり「朝日新聞」と言われれば、どこかで「クオリティ・ペーパー」という意識があるのかもしれません。

しかし、最近の私の仮説は、「朝日新聞が劣化して来たからこの手の『クソ記事』が増えてきた」のではない、とするものです。もともと、朝日新聞には低クオリティな「クソ記事」が大量に掲載されていて、インターネットが普及したことで、その事が人々の間で共有され始めた、というのが、私の仮説です。

もっといえば、もともと朝日新聞とは、「読者を下に見て、自分たち朝日新聞の記者様の方が遥かに上のレベルにある」、という「思い上がり」、「勘違い」で成り立っていたメディアである、というのが、現時点の私の結論なのです。

そして、朝日新聞の記事を見る限り、朝日新聞にとっては「反日」こそが最大の「善」であり、日本を貶める内容の記事であれば、それが事実であろうがなかろうが、ほぼ無条件に掲載許可が出る仕組みになっている、としか考えられないのです。

逆に、このように考えていくならば、「慰安婦捏造事件」「福島第一原発捏造報道事件」「沖縄サンゴ礁捏造報道事件」なども、すっきりと説明が付きます。つまり、これらの捏造報道事件も、「日本を貶める」という目的ありきで記事が捏造されたものなのです。

SNSやウェブ言論サイトの目的

ところで、私自身が自分で執筆したこの3つの記事を読み返してみて、1つ、痛感したことがあります。

インターネットが普及するよりも前の時代であれば、「天下の朝日新聞様」の記事を読んで、違和感を抱いたとしても、そのことを誰かに伝達する手法など限られていました。せいぜい、職場や学校で、「今朝の朝日新聞っておかしな記事が出ていたよね~」と話題にするのが関の山だったと思います。

しかし、「明らかにおかしな記事」を読むと、やはり気持ちが不安になってきます。とくに、人々はあまりにも自分たちの常識からかけ離れた議論を読むと、本能的に「反論したい」、「抗議したい」という気持ちを抱くのです。そして、これは人間としての自然な反応です。

最近、インターネットが浸透しつつありますが、朝日新聞が「クソ記事」を掲載した瞬間、インターネット上でそれらの記事があっというまに拡散されるのも、やはり、こうした「おかしな記事はおかしい!」と言いたい、という、人々の気持ちの表れなのです。

インターネットの出現は、人類の歴史の幸運というほかありません。なぜなら、インターネットとは、名もなき一般大衆同士が、瞬時に情報を共有する仕組みだからです。当サイトも、「知的好奇心を刺激するウェブサイト」を名乗る以上、朝日新聞の「クソ記事」を頻繁に取り上げるのも、当然のことかもしれません。

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朝日新聞は「貴重」?

日本をダメにする、3つの既得権益

さて、私自身の持論を申し上げるならば、日本には「選挙で人々から支持されたわけでもないくせに絶大な権力を握っている勢力」が、おおきく3つ存在していると思います。

1つ目は、官僚機構・官公庁です。その中でも特に問題が大きい組織といえば財務省ですが、この組織は歳入と歳出を一手に握り、「このままでは日本は財政破綻する!」といったウソを堂々と唱え続け、増税原理主義から日本をデフレの底に叩き込もうとし続けています。

2つ目は、マス・メディア、あるいはマスコミ(とくに新聞とテレビ)です。マス・メディアの中で最も問題がある組織は、いうまでもなく、捏造記事を乱発する朝日新聞社ですが、国民から「受信料」名目で事実上の血税を巻き上げるNHKという組織を含め、日本のマス・メディアは腐敗し切っています。

3つ目は、野党議員です。共産主義革命と天皇制廃止を掲げる日本共産党という「テロ組織」が国会で議席を持ち続けていることも大きな問題ですが、立憲民主党のように、「とにかく政府・与党の足を引っ張る」ことだけを重視している野党も大きな問題でしょう。

なお、これら以外にも、たとえば労組だとか、反日弁護士に乗っ取られた弁護士会、社会常識から著しく逸脱した判決を下す裁判官、反日市民団体などの問題もあります。しかし、「国民から支持されているわけでもないのに絶大な権力を握っている」という意味では、この3つの勢力が最大の問題点なのです。

ただ、逆に言えば、この3つの勢力の問題点を指摘することができるのは、インターネット上の独立系ウェブ評論サイトならではの強みでもあります。当ウェブサイトはまだまだそれほど強い社会的影響力を持っていませんが、それと同時に、インターネット空間が徐々に力を増していることは事実です。

すでに崩壊が始まっている!

そして、「官僚・マスコミ・野党議員」という3つの既得権益層の中でも、中核を占めているのがマス・メディアです。

まず、官僚機構はわざと分かりにくい告示、政省令を書き、それを頭の悪い新聞記者らマス・メディア関係者に分かりやすく説明してやることで、官僚機構がマス・メディアを事実上、支配する、という構図が出来上がっています。

次に、マス・メディアは野党議員と癒着していて、野党議員がセクハラ、パワハラ、犯罪などを起こしても絶対に報道せず、国会内における野党議員の横暴についても「報道しない自由」を駆使してその実態を覆い隠そうとします。

逆に言えば、情報発信の分野におけるマス・メディアの独占構造が崩れれば、こうした「官僚・マスコミ・野党議員」の癒着関係は、音を立てて崩壊することになります。いや、むしろ昨年の「もりかけ問題」にも関わらず、10月の衆院選で自民党が圧勝したこと自体、すでにこの構図が崩れかかっている証拠です。

ただし、すでに崩壊が始まっているという状況になれば、既得権益側は、全力を挙げて、この構図を守り抜こうとするでしょう。テレビ業界が電波オークションに反発し、新聞業界が消費税の軽減税率の適用を受けようと躍起になっていることも、ある意味では当然の話かもしれません。

「ネタ集めにはもってこい」?

ところで、マス・メディアの中でも中核を占めているのは、朝日新聞社です。

日本のマス・メディアは、『RSFランキング最新版と倒産に向かうマスゴミ』でも申し上げたとおり、既得権益と腐敗にまみれていますが、なぜそうなるのかといえば、事実上、わずか8社ですべての情報が統制されているという構図があるからです。

とりわけ、この8社グループの中で、もっとも力を持っているのが朝日新聞です。「もりかけ問題」も、朝日新聞の報道をきっかけに、ほかの新聞、テレビなどが飛びついたために、あそこまで問題が大きくなった、という側面があります。

いわば、朝日新聞は「マスゴミ(※)業界のオピニオン・リーダー」なのです。

(※「マスゴミ」とは:ゴミのような取材態度を取り、ゴミのような情報しか流さないマス・メディアに対して、怒りを込めて発生したネット・スラングのこと。)

そうであるならば、奇妙なネタが出てくるとしたら、その情報源は、たいてい、朝日新聞です。とくに朝日新聞の社説を読んでいたら、「ウェブ評論サイトで批判してください」と言っているかのような話題もたくさん目にすることがあります。

その意味で、逆に、朝日新聞とは「ネタ集め」にはもってこいのメディアなのかもしれません。

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カネを払って購読するのか?

ただし、私は朝日新聞を、カネを払ってまで購読したいとは思いません。理由はいくつかあるのですが、やはり、月額4000円という負担が現在の私には重すぎる、というものが、その最大の理由です。

月額4000円を支払って、人生を豊かにする素晴らしい記事がたくさん読めるのならば、それはそれでハッピーです。しかし、朝日新聞に掲載されている記事を眺めていると、日本という国に対するルサンチマンに満ちていて、とても精神の健全さを保つことなどできません。

それだけではありません。私が朝日新聞社に月額4000円を支払えば、朝日新聞の廃刊、朝日新聞社の倒産が一歩遠のくことになります。朝日新聞のツッコミは、ウェブ版に掲載された記事だけで十分ではないかと思うのです。

もちろん、カネを払って朝日新聞の紙面を読んでいなければわからないことがあります。

私の記憶では確か1週間前のインターネットの大人気番組『真相深入り!虎ノ門ニュース』で、出演された経済評論家の上念司さんが、朝日新聞の紙面に掲載された広告を紹介して、「健康食品」「サプリ」などの広告が異常に多いと指摘されていました。

要するに、朝日新聞の読者層は「健康が気になるお年頃の人たち(=高齢層)が中心である」という証拠なのですが、こうした分析は、朝日新聞の紙面を読んでいなければわからないことなのです。

ただ、それでも私は、朝日新聞を購読することはカネをドブに捨てるのと同じであるという発想に加え、朝日新聞社を1日でも早く倒産させるべく、日本国民は、朝日新聞社には1銭もカネを支払うべきではない、と考えています。

最後に、いつものお願いです。

  • 変な報道を続ける新聞を読んでいる人は、その新聞を解約しましょう。
  • 変な報道を続けるテレビを見ている人は、そのテレビを見ないようにしましょう。
  • 選挙にはきちんといきましょう。

日本は民主主義国であり、民主主義は有権者一人ひとりが正しい情報に基づき判断し、正しく投票しなければ機能しません。有権者の多くが偏向した新聞・テレビなどのメディアを捨て去り、選挙にきちんと出掛けるだけで、少なくとも反日野党の勢力はさらに減退し、NHKなども政治力を失います。

要するに、日本国民がまともにならなければ、マス・メディアの偏向報道問題は解決しないのです。そのことを、改めて強く申し上げておきたいと思います。

※本文は以上です。

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  • 著者のコンタクト先:info@shinjukuacc.com

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